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低金利時代に株式市場に戻って来た個人投資家


  • 低金利時代に株式市場に戻って来た個人投資家
△写真=2日、株式市場の取引代金は9兆ウォンを超え、個人投資家が1000億ウォンを買い越しするなど、アリが株式市場に戻ってきている。この日、汝矣島の大信証券店頭で、個人投資家が電光掲示板で個々の銘柄の株価を見ている。 [イ・チュンウ記者]

会社員のイ・ヒョンソプさん(43)は最近、しばらくのあいだ見ていなかったHTS(ホームトレーディングシステム)を開き、株式市場をながめている。イさんは2010年に株式投資をしたが、株価が急に下がったおかげで大変な損失を見た痛い記憶がある。その後、再び株式には目もくれないと決心したが、最近また心が変わった。低金利だ。イさんは「定期預金に入れたところで、1%の利子ではどうにかなる道理がない」とし、「株価が最近大丈夫そうなのでまた見ているが、今度は本当に損をしないために銘柄選定に深思熟考している」と語った。

インターネット株式投資カフェにも、イさんと似たような考えを持つ人のメッセージが大挙上がってきている。「金利があまりに低くて株式に手を出さなければならならないが、良い銘柄や株種を推薦してほしい」という訴えのメッセージがたまに上がってくる。あるネチズンは、自分自身を完全に「銀行利子が少なすぎて、株式をうかがおうとする初心者」だと紹介した後、「金利が5~6%ほどにさえなれば安全に貯金するだろうが、しかたなく株式市場を見ている」と書いた。

「低金利ストレス」で、国内株式市場にアリ(個人投資家)が押し寄せている。2日、KOSPI(コスピ)は前日より0.62ポイント(0.03%)上がった2029.07で取引を終えたし、売買代金はコスダック市場と合わせて9兆5416億ウォンに達した。この日一日だけで個人投資家は1000億ウォン分を買い越した。1日にも1222億ウォン分を買い入れた。去る2月に1兆7800億ウォンぶんを売り払ったアリが、戻り始めたのは3月からだ。特に先月24日から30日までは、今年に入って最初の5営業日連続で買い越しを記録したが、その時に買い越した規模は4993億ウォンに達した。コスダック市場は2月から、アリが混み合い始めた。先月にはなんと4872億ウォンを買い越した。

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    個人の株式取引代金の割合/個人の買い越し動向/投資家の預託金/株式取引口座数/急騰した中小型株 >

取引所の市況分析チームの関係者は、「有価証券市場で、先月の一日平均売買代金が5兆1000億ウォンと集計されたが、5兆ウォンを突破したのは2012年9月以来初めて」だと語る。その理由としてやはり「アリの帰巣」をあげた。今年の第1四半期のコスピ個人取引の割合は2年6ヶ月ぶりに50%を超えた。

個人投資家の一日平均株式取引注文件数も先月は255万件に達したが、昨年の同期間と比較すると66%も急増した。

個人投資家の帰還で、証券会社が集まっている汝矣島には春の風が吹いている。取引代金が増えつつ、慢性赤字に苦しんでいたリテール部門が復活する兆しまで見せているからだ。NH投資証券の関係者は、「今年の第1四半期の新規口座開設件数は、昨年の第1四半期より85%ほど増加した」とし、「預託資産も引き続き増えて、株式投資の問い合わせも急増した」と語った。

6ヶ月の間一回以上の取引実績がある株式取引活動口座数は、先月は2050万口座で史上最高値を記録した。株式購入のために証券会社に預けておく投資家の預託金も、16兆ウォンから先月は18兆ウォンまで上がってきた。

アリのおかげで今や株式市場は、典型的な個人資金の流入する場の流れが繰り広げられている。アリは大型株よりも小型株を好む傾向があるが、最近は中・小型株の収益率が急騰している。取引所の第1四半期業種別集計によると、中型株(15.7%)と小型株(20.7%)の収益率が大型株(4.7%)を大きく上回った。

キム・ヨンイル大信証券研究員は、「超低金利が個人投資家の株式市場への参加を高め、中・小型株を買うという好循環の構図が本格化している」とし、「過去に個人投資家の割合が急増していた2005年や2009年と同じパターン」だと分析した。「超低金利→個人投資家の参加→中・小型株の上昇」という場の流れが繰り広げられて中小型株の株価上昇が株式市場への期待収益率の上昇につながり、アリをまた集める構図という説明だ。

「金利ストレス」のために個人投資家が株式市場に群がっているが、今後にも継続的な投資がなされるためには、越えなければならない課題が多いという指摘だ。チョ・ユンナム大信証券リサーチセンター長は、「問題は、株式市場に対する強固な信頼を取り戻すことだ」とし、「一発屋ではなく、企業業績と株価が正しく支えながら市場に信頼が積まれてこそ、アリ投資資金が安心して継続して入ることができるだろう」と助言した。
  • 毎日経済_チョン・ビョンドゥク記者/ソン・ドンオ記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2015-04-02 17:58:44




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