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造船業界、不況により「ビック3」も構造調整に拍車
世界的な造船業界の不況の余波で、中小の造船企業はもちろん、「ビッグ3」の大規模造船企業も構造調整に拍車をかけている。
大宇（テウ）造船海洋は米デウィンド社の清算で風力事業をたたむことにしたことに続き、サムスン重工業も風力事業部を解体するなど、非主流部門の整理に速度を加え始めた。昨年、3兆2495億ウォンの営業損失を記録した現代重工業は、1300人あまりの従業員の構造調整を断行したことに続いて、海洋事業部とプラント事業部を統合するなど、スリム化に乗り出した。
造船業界と金融業界によると18日、大宇造船海洋は風力事業の清算に加えて、ゴルフ場と研修院などの非事業資産の売却も進めている。国策銀行の産業銀行（サノブウネン）が最大株主である大宇造船海洋は、今年あるいは来年に民営化を控えているため、非中核資産を売却しなければならないという要求を受けてきた。
遅々として進まなかった大宇造船海洋の先制的構造調整が具体化したのは、 鄭聖立（チョン・ソンリプ）社長が内定してからだ。チョン社長は、「業況の波動が大きい造船は、造船・海洋プラントのようなコアコンピタンスに集中すべきで、無理に事業を拡大しようとすれば大きな困難に直面しうる」と強調してきた。実際、チョン社長は2000年代序盤に大宇造船海洋の首長を引き受けた当時、ボイラーなどの建設プラント設備部門を果敢に切り離す決断力を示した。
現代重工業も昨年10月、全役員の辞表提出・再信任手続きを皮切りに、造船系3社の営業組織を統合するなど、大々的な構造調整に突入した。今年1月には海洋事業本部とプラント事業本部を統合し、「海洋プラント事業本部」として再編した。資材の大量購入を通じてコストを削減し、海洋分野の設計・営業力を強化するための措置だ。去る3月には造船系3社の財務・会計・IT・広報業務を統合したりもした。
サムスン重工業もまた非ビジネス組織の「ダイエット」を開始した。サムスン重工業は、専務級の役員が役員級のチーム長3人を率いて運営してき風力事業を昨年末に解体した。現在は部長級のチーム長がこの組織を運営しているが、事実上は命脈だけをやっと維持する水準だと同社の関係者は伝えた。サムスン重工業が内部的に推進していた、中小型船舶の建造のための東南アジア造船所新設プロジェクトも、造船業況が傾きつつ無期限に延期された状態だ。
2010年から2013年まで、順次に自律協約（債権団共同管理）に入った中小規模の造船会社も、選択と集中をキーワードにしたスリム化に乗り出したことに続き、会社間の統合運営・合併案を推進している。代表的な構造調整対象の造船会社であるSTX造船海洋は、デパート式の船種運営をやめて、大規模造船企業や小規模の造船企業と差別化された、中大型船舶の建造に集中する方向で整備に乗り出した。
ソンドン造船やSPP造船などの、別の構造調整対象会社との統合案も検討されている。 STX造船海洋は大企業の大宇造船海洋と設計や購入・販売など、一部の分野でシナジー効果を発揮できるようにという案も検討されているが、あくまでも短期処方だ。債権団の関係者は、「不振の中小規模の造船企業が、短期的な困難から抜け出すためにいっとき大企業にもたれる程度で、これ自体は一時逃れに過ぎない」とし、「業種内の構造調整が避けられない状況で、造船社別に規模縮小に競争的に飛び込んだわけだ」と伝えた。
最近、ウリ銀行など債権団の新規資金支援を土台に急場をしのいだSPP造船は、来年の下半期まではこれ以上の受注を行わず、財務構造の改善に注力する計画だ。ソンドン造船は最近、ウリ銀行と韓国貿易保険公社など、2・3順位の債券金融機関の反対で、追加の資金支援が失敗に終わった状態だ。
数百億ウォン台の手形満期が今月末に到来するソンドン造船は、輸出入銀行の単独資金支援を土台に、民間の大規模造船社の委託経営や、STX造船海洋との統合運営が再生案として検討されている。
造船業界の関係者は、「最近、自律協約の各造船会社で新規船舶受注のニュースがたまに聞こえるが、ほとんどが建造資金の40~50％以上を引き渡し時点で受けとるヘビーテール（heavy-tail）方式で、流動性危機にある造船会社の場合、債権銀行の追加資金支援が必要になるという悪循環を繰り返している」とし、「根本的な業況の構造調整に乗り出さない場合は、1980年代のような強制的な産業合理化に乗り出すしかない状況だ」とした。
造船業界、不況により「ビック3」も構造調整に拍車
大宇（テウ）造船海洋は米デウィンド社の清算で風力事業をたたむことにしたことに続き、サムスン重工業も風力事業部を解体するなど、非主流部門の整理に速度を加え始めた。昨年、3兆2495億ウォンの営業損失を記録した現代重工業は、1300人あまりの従業員の構造調整を断行したことに続いて、海洋事業部とプラント事業部を統合するなど、スリム化に乗り出した。
造船業界と金融業界によると18日、大宇造船海洋は風力事業の清算に加えて、ゴルフ場と研修院などの非事業資産の売却も進めている。国策銀行の産業銀行（サノブウネン）が最大株主である大宇造船海洋は、今年あるいは来年に民営化を控えているため、非中核資産を売却しなければならないという要求を受けてきた。
遅々として進まなかった大宇造船海洋の先制的構造調整が具体化したのは、 鄭聖立（チョン・ソンリプ）社長が内定してからだ。チョン社長は、「業況の波動が大きい造船は、造船・海洋プラントのようなコアコンピタンスに集中すべきで、無理に事業を拡大しようとすれば大きな困難に直面しうる」と強調してきた。実際、チョン社長は2000年代序盤に大宇造船海洋の首長を引き受けた当時、ボイラーなどの建設プラント設備部門を果敢に切り離す決断力を示した。
現代重工業も昨年10月、全役員の辞表提出・再信任手続きを皮切りに、造船系3社の営業組織を統合するなど、大々的な構造調整に突入した。今年1月には海洋事業本部とプラント事業本部を統合し、「海洋プラント事業本部」として再編した。資材の大量購入を通じてコストを削減し、海洋分野の設計・営業力を強化するための措置だ。去る3月には造船系3社の財務・会計・IT・広報業務を統合したりもした。
< 速度出す主要造船会社の構造調整 >
2010年から2013年まで、順次に自律協約（債権団共同管理）に入った中小規模の造船会社も、選択と集中をキーワードにしたスリム化に乗り出したことに続き、会社間の統合運営・合併案を推進している。代表的な構造調整対象の造船会社であるSTX造船海洋は、デパート式の船種運営をやめて、大規模造船企業や小規模の造船企業と差別化された、中大型船舶の建造に集中する方向で整備に乗り出した。
ソンドン造船やSPP造船などの、別の構造調整対象会社との統合案も検討されている。 STX造船海洋は大企業の大宇造船海洋と設計や購入・販売など、一部の分野でシナジー効果を発揮できるようにという案も検討されているが、あくまでも短期処方だ。債権団の関係者は、「不振の中小規模の造船企業が、短期的な困難から抜け出すためにいっとき大企業にもたれる程度で、これ自体は一時逃れに過ぎない」とし、「業種内の構造調整が避けられない状況で、造船社別に規模縮小に競争的に飛び込んだわけだ」と伝えた。
最近、ウリ銀行など債権団の新規資金支援を土台に急場をしのいだSPP造船は、来年の下半期まではこれ以上の受注を行わず、財務構造の改善に注力する計画だ。ソンドン造船は最近、ウリ銀行と韓国貿易保険公社など、2・3順位の債券金融機関の反対で、追加の資金支援が失敗に終わった状態だ。
数百億ウォン台の手形満期が今月末に到来するソンドン造船は、輸出入銀行の単独資金支援を土台に、民間の大規模造船社の委託経営や、STX造船海洋との統合運営が再生案として検討されている。
造船業界の関係者は、「最近、自律協約の各造船会社で新規船舶受注のニュースがたまに聞こえるが、ほとんどが建造資金の40~50％以上を引き渡し時点で受けとるヘビーテール（heavy-tail）方式で、流動性危機にある造船会社の場合、債権銀行の追加資金支援が必要になるという悪循環を繰り返している」とし、「根本的な業況の構造調整に乗り出さない場合は、1980年代のような強制的な産業合理化に乗り出すしかない状況だ」とした。
- 毎日経済_チョン・ボムジュ記者／チョン・ソグ記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2015-05-18 17:22:03
