トップ > 数字経済 > マーケティング > 大型マートから「１＋１」が消えた
大型マートから「１＋１」が消えた
不況に経済民主化が重なり、メーカー・流通会社が負担軽減
単品価格で同じ製品を2つ与える割引イベントである「1＋1」イベントが、さいきん大型マートと企業型スーパーマーケット（ＳＳＭ）から姿を消した。
これまで、安い価格で消費者を売り場に集める餌の役割をたっぷりと果たしたが、続く不況と経済民主化の余波のせいで、いまや少なくない負担を与える厄介者になってしまったからだ。
23日、流通業界によると、Ｅマートはさいきん全店舗で「1＋1」商品を運営しないという方針を立てた。「半額ゴルフボール」など、協力社との事前の共同企画を通じて作られた一部のイベント性商品を除外した一般製品に対しては、原則として「1＋1」イベントを廃止したものだ。
ロッテマートもまた「1＋1」商品を店頭から継続してはずしている。3～4年前までは、売り場のイベント品目の4０％が「1＋1」商品で埋められたが、2０12年から1０％以下に減少したことに続き、最近では一部の生活用品を除けば1＋1商品を見つけることができない状況だ。
ホームプラスでも「1＋1」イベントを縮小することにし、今年は昨年よりもイベントの規模を半分程度まで下げる計画だ。
これはＳＳＭでも同じだ。ロッテスーパーも2００９年は店舗割引イベントで「1＋1」商品が占めていた割合が８０％に達したが、今年に入ってからは引き続くイベント品目の減少のせいで2０％水準に墜落した。量販店とＳＳＭの商品の優れた価格競争力を象徴し、脚光を浴びた「1＋1」の商品がいまや冷や飯扱いを受けるのは、最近の流通業界には見過ごせないように変わった社会雰囲気のせいだ。
2０12年、メーカーに対する大型流通業の無理な専横を防ぐために発効された、大規模流通業法が決定的な役割を果たした。「1＋1」イベントを行うには、消費者に無料で与えるもう1つの商品のコストを、流通社とメーカーが事前契約を通じてそれぞれ一定割合で負担するのだが、法施行に伴ってこの費用の分担比率が5対5に、より厳格に適用されたということが業界の説明だ。
ある流通業の関係者は、「以前にも半々ずつ費用を出すのが原則だったが、流通業界との関係のために、メーカーが金を多く使う場合も少なくなかった」とし、「このような慣行がこの法律の施行後に消え、‘1＋1’イベントを行う時に生じるコストが以前より多くなった」と明らかにした。特に、最近の景気低迷で売上が引き続き減少する流通業者の立場から、それほどまで負担がより大きくなったわけだ。
顧客を売り場に呼ぶ「1＋1」イベントの効果が以前ほどに大きくないことも重要な理由だ。ある大型マートの関係者は、「いったんはイベントのおかげで、本来の計画よりも多くの量の製品を購入すると、‘買うだけ買ったが、不況にあえてまたショッピングをすべきか'という考えから、それ以上ショッピングしない」と明らかにした。
状況がこのようなことから、流通業者は「1＋1」の代わりに通常価格より3０～4０％安い企画商品の物量を増やし、容量はより多いが価格は従来品と同じ大容量製品を販売するなど、代替の割引イベントを迅速に増やしている。
提携カードで決済すれば価格を割り引くカードイベントも以前よりぐっと増え、たくさん買うほど割引率が上がる「多々益善（多ければ多いほど善し）」式のイベントも頻繁に開かれている。
これまで、安い価格で消費者を売り場に集める餌の役割をたっぷりと果たしたが、続く不況と経済民主化の余波のせいで、いまや少なくない負担を与える厄介者になってしまったからだ。
23日、流通業界によると、Ｅマートはさいきん全店舗で「1＋1」商品を運営しないという方針を立てた。「半額ゴルフボール」など、協力社との事前の共同企画を通じて作られた一部のイベント性商品を除外した一般製品に対しては、原則として「1＋1」イベントを廃止したものだ。
ロッテマートもまた「1＋1」商品を店頭から継続してはずしている。3～4年前までは、売り場のイベント品目の4０％が「1＋1」商品で埋められたが、2０12年から1０％以下に減少したことに続き、最近では一部の生活用品を除けば1＋1商品を見つけることができない状況だ。
ホームプラスでも「1＋1」イベントを縮小することにし、今年は昨年よりもイベントの規模を半分程度まで下げる計画だ。
これはＳＳＭでも同じだ。ロッテスーパーも2００９年は店舗割引イベントで「1＋1」商品が占めていた割合が８０％に達したが、今年に入ってからは引き続くイベント品目の減少のせいで2０％水準に墜落した。量販店とＳＳＭの商品の優れた価格競争力を象徴し、脚光を浴びた「1＋1」の商品がいまや冷や飯扱いを受けるのは、最近の流通業界には見過ごせないように変わった社会雰囲気のせいだ。
2０12年、メーカーに対する大型流通業の無理な専横を防ぐために発効された、大規模流通業法が決定的な役割を果たした。「1＋1」イベントを行うには、消費者に無料で与えるもう1つの商品のコストを、流通社とメーカーが事前契約を通じてそれぞれ一定割合で負担するのだが、法施行に伴ってこの費用の分担比率が5対5に、より厳格に適用されたということが業界の説明だ。
ある流通業の関係者は、「以前にも半々ずつ費用を出すのが原則だったが、流通業界との関係のために、メーカーが金を多く使う場合も少なくなかった」とし、「このような慣行がこの法律の施行後に消え、‘1＋1’イベントを行う時に生じるコストが以前より多くなった」と明らかにした。特に、最近の景気低迷で売上が引き続き減少する流通業者の立場から、それほどまで負担がより大きくなったわけだ。
顧客を売り場に呼ぶ「1＋1」イベントの効果が以前ほどに大きくないことも重要な理由だ。ある大型マートの関係者は、「いったんはイベントのおかげで、本来の計画よりも多くの量の製品を購入すると、‘買うだけ買ったが、不況にあえてまたショッピングをすべきか'という考えから、それ以上ショッピングしない」と明らかにした。
状況がこのようなことから、流通業者は「1＋1」の代わりに通常価格より3０～4０％安い企画商品の物量を増やし、容量はより多いが価格は従来品と同じ大容量製品を販売するなど、代替の割引イベントを迅速に増やしている。
提携カードで決済すれば価格を割り引くカードイベントも以前よりぐっと増え、たくさん買うほど割引率が上がる「多々益善（多ければ多いほど善し）」式のイベントも頻繁に開かれている。
- 毎日経済_キム・テソン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2014-02-23 17:43:33
