「韓食ビュッフェ」閉店続出…外食トレンドが変化



CJフードビルは今年に入って韓食ビュッフェ「ケジョルパプサン」9店を閉店した。「ケジョルパプサン」は一時は54店に達したが、現在は40店にまで減った。 「ケジョルパプサン」はさらに江西店・水原店・桂陽店なども閉店する計画だ。 CJフードビルのファミリーレストランである「ビップス(VIPS)」も、収益性の良くない店は閉める計画だ。

新世界フードも今年に入って韓食ビュッフェ「オルバン(Olbaan)」3店を閉店した。現在、残っている店は12店だが、収益性が良くないところは閉店する計画だ。また、SPCグループは今年に入って肉加工製品の専門レストラン「グリークシュバイン」新沙店をたたんだ。

零細自営業者をこえて、大企業にまで外食業の構造調整が可視化している。 4日、関連業界によるとCJフードビルや新世界フードなど、大企業の系列会社はレストランを減らしている。代表的なものは韓食ビュッフェだ。韓食ビュッフェは、かつてはファミリーレストランの代替として注目されて旋風的な人気を集めたが、最低賃金の引き上げと労働時間の短縮などにより縮小の一途をたどっている。

韓食ビュッフェは2013年、CJフードビル「ケジョルパプサン」とイーランドフード「チャヨンピョルゴク(自然別曲)」や新世界フード「オルバン」など大企業が大挙進出して、2016年には全国に150店以上に達したが、最近では100店に減った。

グローバルハンバーガーチェーンのマクドナルドも国内での店舗を続々と減らしている。ソウル市の新村地域の代表的な「出会いの場」に選ばれた新村店をはじめ、寛勲店などの主要店までたたんだ。特に寛勲店はマクドナルドの代表店のひとつだったし、本社として使用された所でもある。そのほかにも、ソウルの舎堂点・江南店・ソウル大入口店などの主要商圏の店舗をたたんだ。

文在寅(ムン・ヂェイン)政府の週52時間勤務と急激な最低賃金引き上げ政策が外食産業の構造調整の引き金になったという指摘だ。これに加えて、一人世帯が増えたことから弁当と家庭簡便食(HMR)が進化したうえに、オンライン購入の増加などで外食のトレントが変わったことも構造調整を促している。

外食業の不振は買収・合併(M&A)市場にもそのまま反映されている。外食業の景気が盛んだったころに積極的にM&Aに乗り出した私募投資ファンド運用会社は、適切な買収者を見つけられずに「出口戦略」さぐりで頭を痛めている。

2011年からノルブ、bhc、ハリスコーヒー、ゴンチャ、マッドフォーガーリック、アウトバック、バーガーキングなどが順番に私募ファンドに買収された。しかし、外食業の市場が萎縮したことから、私募ファンドが期待する高価格で売れる可能性は低いという分析だ。
  • 毎日経済_キム・ギヂョン記者/カン・ダヨン記者/イ・ドクチュ記者
  • 入力 2018-12-04 18:00:28.0

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