トップ > 数字経済 > 企業 > 韓国製テレビ、世界市場でシェア47.2％
昨年、500万台を超えるQLED（量子ドット発光ダイオード）テレビを売ったサムスン電子は、世界テレビ市場で14年連続1位を守り、初めて市場シェア30％を超えた。業界では今年、サムスン電子のQLED TVの販売量は1000万台に達するとの見通しが出てくるなど、サムスン電子は今年もこの製品を基盤に市場支配力を高めていくという戦略だ。
19日、市場調査機関のIHSマークィットによると、昨年の世界テレビ市場のシェア（売上高ベース）で、サムスン電子は30.9％で1位を占めた。サムスン電子がシェア30％を超えたのは今回が初めてだ。
サムスン電子のシェアは2017年の26.5％から2018年は29％に、継続して上昇してきた。 LG電子は2018年（16.4％）とほぼ同じ水準で、16.3％のシェアで2位を記録した。サムスン電子とLG電子のシェアを合わせると47.2％で、世界テレビ市場の半分に迫る。日本のソニーは9.4％で3位を記録したが、2018年のシェアに比べて0.7％ポイント下落した。中国のハイセンス（Hisense／海信集團）とTCL集団がそれぞれ6.4％を占めてトップ5位圏に入った。
中国メーカーは価格競争力を前面に出して数量ベースでシェアを伸ばしているが、サムスン電子は数量ベースでも1位を走っている。昨年の販売台数を基準にして、サムスン電子のシェアは19.8％で1位を維持しており、LG電子がその後に12.2％で続いた。残りはTCL（9.2％）、ハイセンス（7.8％）、シャオミ（5.8％）などの中国企業がランクを埋めた。
テレビ市場でサムスン電子の圧倒的実績が維持される秘訣は、主力製品であるQLED TVの急成長として分析される。サムスン電子は昨年に532万2000台のQLED TVを販売したが、これは2018年の販売量（259万9000台）に比べてなんと104.8％も成長した数字だ。このことからサムスン電子の昨年全体のテレビ販売台数のうちでQLED TVが占める割合も、2018年の6.3％から昨年は12.1％に上昇した。
高画質・超大型に集中している高級テレビ市場でも善戦したことが、サムスン電子の実績に大きな恩恵となった。サムスン電子は昨年、プレミアムテレビの基準となる2500ドル（約297万ウォン）以上のテレビ市場で売上げ基準でのシェア52.4％を記録し、この市場で2位のソニー（24.7％）を大きく引き離した。サムスン電子はこれとあわせて、75インチ以上の超大型テレビ市場でも売上げを基準に49.6％のシェアを達成して影響力を強固にした。
サムスン電子の関係者は、「QLED TVを筆頭に、プレミアムテレビと75インチ以上の超大型テレビに集中した戦略が消費者のニーズと合致したものとみられる」と分析した。
昨年はサムスン電子が主導しているQLED TVだけでなく、LG電子が主導しているOLED（オレッド／有機発光ダイオード）テレビの販売量も増加した。昨年の世界テレビ市場で販売されたQLED TVの総販売台数は597万台で、前年（269万台）に比べて121.9％増加した。昨年のOLED TVの販売台数は300万台で、前年（251万台）に比べて19.5％増加した。OLED TVの世界販売台数は増加したが、大衆化にともなう価格下落の影響で、売上げはやや減少したことが分かった。
OLED TVは昨年の第4四半期に110万9000台が販売され、OLED TVの発売以来で初めて四半期の売上げ100万台を超えた。 テレビ用OLEDパネルを独占生産するLGディスプレイが、広州工場の稼動を今年から本格化すると、OLED TVの販売量も大幅に増加するものと予想される。「コロナ19」の拡散による影響は韓国・日本などの企業ではなく、中国企業がより大きいものと思われる。業界の関係者は、「昨年は中国テレビメーカーの成長が顕著だったが、コロナ19の影響で中国内での生産と内需の割合が高い中国メーカーの打撃が大きいだろう」と語った。
韓国製テレビ、世界市場でシェア47.2％
ソニーは9.4％で3位
昨年、500万台を超えるQLED（量子ドット発光ダイオード）テレビを売ったサムスン電子は、世界テレビ市場で14年連続1位を守り、初めて市場シェア30％を超えた。業界では今年、サムスン電子のQLED TVの販売量は1000万台に達するとの見通しが出てくるなど、サムスン電子は今年もこの製品を基盤に市場支配力を高めていくという戦略だ。
19日、市場調査機関のIHSマークィットによると、昨年の世界テレビ市場のシェア（売上高ベース）で、サムスン電子は30.9％で1位を占めた。サムスン電子がシェア30％を超えたのは今回が初めてだ。
サムスン電子のシェアは2017年の26.5％から2018年は29％に、継続して上昇してきた。 LG電子は2018年（16.4％）とほぼ同じ水準で、16.3％のシェアで2位を記録した。サムスン電子とLG電子のシェアを合わせると47.2％で、世界テレビ市場の半分に迫る。日本のソニーは9.4％で3位を記録したが、2018年のシェアに比べて0.7％ポイント下落した。中国のハイセンス（Hisense／海信集團）とTCL集団がそれぞれ6.4％を占めてトップ5位圏に入った。
中国メーカーは価格競争力を前面に出して数量ベースでシェアを伸ばしているが、サムスン電子は数量ベースでも1位を走っている。昨年の販売台数を基準にして、サムスン電子のシェアは19.8％で1位を維持しており、LG電子がその後に12.2％で続いた。残りはTCL（9.2％）、ハイセンス（7.8％）、シャオミ（5.8％）などの中国企業がランクを埋めた。
テレビ市場でサムスン電子の圧倒的実績が維持される秘訣は、主力製品であるQLED TVの急成長として分析される。サムスン電子は昨年に532万2000台のQLED TVを販売したが、これは2018年の販売量（259万9000台）に比べてなんと104.8％も成長した数字だ。このことからサムスン電子の昨年全体のテレビ販売台数のうちでQLED TVが占める割合も、2018年の6.3％から昨年は12.1％に上昇した。
高画質・超大型に集中している高級テレビ市場でも善戦したことが、サムスン電子の実績に大きな恩恵となった。サムスン電子は昨年、プレミアムテレビの基準となる2500ドル（約297万ウォン）以上のテレビ市場で売上げ基準でのシェア52.4％を記録し、この市場で2位のソニー（24.7％）を大きく引き離した。サムスン電子はこれとあわせて、75インチ以上の超大型テレビ市場でも売上げを基準に49.6％のシェアを達成して影響力を強固にした。
サムスン電子の関係者は、「QLED TVを筆頭に、プレミアムテレビと75インチ以上の超大型テレビに集中した戦略が消費者のニーズと合致したものとみられる」と分析した。
昨年はサムスン電子が主導しているQLED TVだけでなく、LG電子が主導しているOLED（オレッド／有機発光ダイオード）テレビの販売量も増加した。昨年の世界テレビ市場で販売されたQLED TVの総販売台数は597万台で、前年（269万台）に比べて121.9％増加した。昨年のOLED TVの販売台数は300万台で、前年（251万台）に比べて19.5％増加した。OLED TVの世界販売台数は増加したが、大衆化にともなう価格下落の影響で、売上げはやや減少したことが分かった。
OLED TVは昨年の第4四半期に110万9000台が販売され、OLED TVの発売以来で初めて四半期の売上げ100万台を超えた。 テレビ用OLEDパネルを独占生産するLGディスプレイが、広州工場の稼動を今年から本格化すると、OLED TVの販売量も大幅に増加するものと予想される。「コロナ19」の拡散による影響は韓国・日本などの企業ではなく、中国企業がより大きいものと思われる。業界の関係者は、「昨年は中国テレビメーカーの成長が顕著だったが、コロナ19の影響で中国内での生産と内需の割合が高い中国メーカーの打撃が大きいだろう」と語った。
- 毎日経済＿キム・ギュシク記者／チョン・ギョンウン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2020-02-19 19:08:33
