トップ > カルチャー > 米でパリバゲットやボンチョンなど韓国フードが人気
米ロサンゼルスのコリアタウンから車で30分ほど離れたエンシノ地区のパリバゲット店。エンシノは白人が多く居住する地域だ。午後11時頃に店を訪問してみると、東洋人はパリバゲットから出てきた管理者以外に見えない。ここで会ったブライアン氏は、「パリバゲットが韓国ブランドというのは知らなかった。パンがおいしいので食べに来た」と話した。
米国だけでも76店舗を運営しているボンチョンチキン（BonChon Chikes）。韓国でもおなじみの「カンジャンチキン（Soy sauce chicken）」が代表メニューだ。 74ヶ所の加盟店主のうちで韓国系は全体の10％にしかならない。残りは韓国系ではなく外国人だ。韓国式フライドチキンがおいしくて、商売がうまくいっていることを見て契約した。
ボンチョンのケビン・チェ本部長は「ボンチョンは韓国人市場ではなく、米国市場に合ったビジネスモデルを作った」とし、「韓国料理を地元の人たちの口に合うように開発している」と語る。ボンチョンは2019年までに米国内の店舗を150ヶ所にまで増やし、現在は225ヶ所の海外店舗を258ヶ所に増やす計画だ。
韓国外食フランチャイズが本格的に、米国で拡大を準備している。これまでコリアタウンで韓国人を相手にのみ商売していたフランチャイズが、数年前から韓国人商圏を抜け出しはじめた。地元の人々を狙った商売が成果を出していて、ここで得られたノウハウを土台に、米国全域で加盟店を募集する計画だ。アメリカ人を対象とした直営店舗が通じたということは、加盟店主が店を出しても成功できるという意味であるからだ。
パリバゲットは米国進出11年めの2016年5月に、加盟1号店をカリフォルニア州サンノゼにオープンした。 2017年末に直営店47ヶ所と加盟店16ヶ所となり、今年の末には米国内の加盟店数が直営店数を追い越す見込みだ。加盟店主はパリバゲットの競争力を高く評価して、店をもっと出したがる。米国は一人の加盟店主が複数の加盟店を出すことが一般的だ。
アーバインでのみパリバゲット加盟店2ヶ所を運営しているアンドリューユ代表は、「機会があればアーバインと他の地域に追加の店舗を出したい」とし、「パリバゲットのフードテクノロジーのレベルは米国や他の企業とは比較にならないほど優れている」と語る。
米国内でパリバゲットの競争力は味と多様性、そしてシステムの3つのがあげられる。
加盟店主らは、パリバゲットのパンの味は米国内での競争相手を見つけることは難しいと言う。米国では工場で大量生産されているパンをマートで買ってきて食べるのが一般的であるために、パリバゲットのような店で直接焼くパンがおいしく感じられるのだろう。量産のパンよりも、高級な材料を使うことも利点だ。もちろん職人がパンを焼き上げるベーカリーもあるが、このようなパン屋は地域に1～2か所しかないので、パリバゲットの直接の競争相手ではない。
パリバゲットはペストリーから始まりサンドイッチやケーキまで、ほぼすべての種類の製品を扱う。製品の種類そのものが多様で、店に入った瞬間、アメリカ人は選ぶものがあまりにも多いと驚くことが多い。パリバゲットのアーバイン店で働くキム・ハヌルさん（21）は、「米国ではおいしいデザートを食べられる所があまりないので、若い学生がデザートを食べにパリバゲットをよく訪れる」とし、「朝から夜遅くまで、客が継続して訪れる」とした。
フランチャイズシステムも競争力がある。パリバゲットは、セントラルキッチンで半製品にした状態の生地を店頭で直接焼くことから、加盟店主が少しだけ教育を受ければ、直営店のような味と多様性を実現することができる。米国で本格的に加盟店を募集すると、瞬時に店舗数を増やすことができる。
パリバゲットのチェ・ヨンジョ米国法人長は、「米国内でのパリバゲットの認知度が大きく高まり、加盟店を開きたいという人が多い」とし、「今年は加盟店50ヶ所を出すのが目標だが、来年は80~100店舗のオープンを計画している」と語った。
ボンチョン・チキンも米国で本格的な拡張を準備中だ。
最近、ロワーマンハッタンでビルを買い入れて、グローバル本部を韓国から米国に移した。米国のほかに世界223店舗の加盟店主のための教育も、ニューヨークで進める計画だ。
韓国フランチャイズの米国事業が成功裏に行われれば、Kフードのグローバル化が自然に進行する効果も期待できる。ボンチョンはチキンだけでなく、ピビンバやチャプチェなどの韓国料理を一緒に販売している。パリバゲットは洋風パン以外にもあんパンやそぼろパン、コロッケなどの韓国だけで売れるパンも販売し、韓国のパンに接するアメリカ人が増えている。
米でパリバゲットやボンチョンなど韓国フードが人気
米ニューヨーク市マンハッタンのアッパーウエストサイドに位置したパリバゲット96番街店で、ニューヨーカーたちがカフェのような店内でパンを食べて時間を過ごしている。
米ロサンゼルスのコリアタウンから車で30分ほど離れたエンシノ地区のパリバゲット店。エンシノは白人が多く居住する地域だ。午後11時頃に店を訪問してみると、東洋人はパリバゲットから出てきた管理者以外に見えない。ここで会ったブライアン氏は、「パリバゲットが韓国ブランドというのは知らなかった。パンがおいしいので食べに来た」と話した。
米国だけでも76店舗を運営しているボンチョンチキン（BonChon Chikes）。韓国でもおなじみの「カンジャンチキン（Soy sauce chicken）」が代表メニューだ。 74ヶ所の加盟店主のうちで韓国系は全体の10％にしかならない。残りは韓国系ではなく外国人だ。韓国式フライドチキンがおいしくて、商売がうまくいっていることを見て契約した。
ボンチョンのケビン・チェ本部長は「ボンチョンは韓国人市場ではなく、米国市場に合ったビジネスモデルを作った」とし、「韓国料理を地元の人たちの口に合うように開発している」と語る。ボンチョンは2019年までに米国内の店舗を150ヶ所にまで増やし、現在は225ヶ所の海外店舗を258ヶ所に増やす計画だ。
韓国外食フランチャイズが本格的に、米国で拡大を準備している。これまでコリアタウンで韓国人を相手にのみ商売していたフランチャイズが、数年前から韓国人商圏を抜け出しはじめた。地元の人々を狙った商売が成果を出していて、ここで得られたノウハウを土台に、米国全域で加盟店を募集する計画だ。アメリカ人を対象とした直営店舗が通じたということは、加盟店主が店を出しても成功できるという意味であるからだ。
パリバゲットは米国進出11年めの2016年5月に、加盟1号店をカリフォルニア州サンノゼにオープンした。 2017年末に直営店47ヶ所と加盟店16ヶ所となり、今年の末には米国内の加盟店数が直営店数を追い越す見込みだ。加盟店主はパリバゲットの競争力を高く評価して、店をもっと出したがる。米国は一人の加盟店主が複数の加盟店を出すことが一般的だ。
アーバインでのみパリバゲット加盟店2ヶ所を運営しているアンドリューユ代表は、「機会があればアーバインと他の地域に追加の店舗を出したい」とし、「パリバゲットのフードテクノロジーのレベルは米国や他の企業とは比較にならないほど優れている」と語る。
米国フランチャイズ事業の推移（左）とパリバケットの米国売り上げ推移（右）
米国内でパリバゲットの競争力は味と多様性、そしてシステムの3つのがあげられる。
加盟店主らは、パリバゲットのパンの味は米国内での競争相手を見つけることは難しいと言う。米国では工場で大量生産されているパンをマートで買ってきて食べるのが一般的であるために、パリバゲットのような店で直接焼くパンがおいしく感じられるのだろう。量産のパンよりも、高級な材料を使うことも利点だ。もちろん職人がパンを焼き上げるベーカリーもあるが、このようなパン屋は地域に1～2か所しかないので、パリバゲットの直接の競争相手ではない。
パリバゲットはペストリーから始まりサンドイッチやケーキまで、ほぼすべての種類の製品を扱う。製品の種類そのものが多様で、店に入った瞬間、アメリカ人は選ぶものがあまりにも多いと驚くことが多い。パリバゲットのアーバイン店で働くキム・ハヌルさん（21）は、「米国ではおいしいデザートを食べられる所があまりないので、若い学生がデザートを食べにパリバゲットをよく訪れる」とし、「朝から夜遅くまで、客が継続して訪れる」とした。
フランチャイズシステムも競争力がある。パリバゲットは、セントラルキッチンで半製品にした状態の生地を店頭で直接焼くことから、加盟店主が少しだけ教育を受ければ、直営店のような味と多様性を実現することができる。米国で本格的に加盟店を募集すると、瞬時に店舗数を増やすことができる。
パリバゲットのチェ・ヨンジョ米国法人長は、「米国内でのパリバゲットの認知度が大きく高まり、加盟店を開きたいという人が多い」とし、「今年は加盟店50ヶ所を出すのが目標だが、来年は80~100店舗のオープンを計画している」と語った。
ボンチョン・チキンも米国で本格的な拡張を準備中だ。
最近、ロワーマンハッタンでビルを買い入れて、グローバル本部を韓国から米国に移した。米国のほかに世界223店舗の加盟店主のための教育も、ニューヨークで進める計画だ。
韓国フランチャイズの米国事業が成功裏に行われれば、Kフードのグローバル化が自然に進行する効果も期待できる。ボンチョンはチキンだけでなく、ピビンバやチャプチェなどの韓国料理を一緒に販売している。パリバゲットは洋風パン以外にもあんパンやそぼろパン、コロッケなどの韓国だけで売れるパンも販売し、韓国のパンに接するアメリカ人が増えている。
- 毎日経済＿イ・ドクチュ記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2018-05-27 11:02:16
