韓・大型マート「不況の沼」…食生活に変化


「10年前であれば4000ウォンのラーメンを2500ウォンで出せば2~3倍が出て行ったが、今は1.5倍ならよく頑張った方だと言える」。

超低価格競争の戦場となった大型マートのある商品企画者(MD)は、1~2人世帯の増加など人口構造の変化とEコマースの成長などの変数を考慮しても、最近の消費鈍化はなかなか経験できない強度だと吐露した。 OBビールは8月の一か月間「CASS(カス)」と発泡酒「FilGOOD(フィルグッド)」の価格を一時的に値下げしたが、今月に入っても割引きを続けている。 OBビールの関係者は、「最低価格プロモーションで増えた消費者層を維持するために低価格を維持している」と言う。

先月、消費者物価上昇率が史上初めてマイナス(-0.04%)を記録するほどに消費需要が悪化して、流通業界には赤信号が灯った。国内1位の大型マートであるイーマートが、第2四半期に赤字転換したことが象徴的な事件だ。「大型マートの没落は日本式の長期不況の前哨として解釈できる」と警告する専門家もいる。日本では1990年代にイオングループの大型ディスカウントストアが実績が下がって相次いで閉店したことと、不動産市場のバブルがはじけた現象が重なり、20年以上の長期不況につながったからだ。

国内の各大型マートもすでに2~3年前から営業不振の店舗を閉店したり、新店舗にリニューアルしている。

ホームプラスは昨年に創業以来ではじめて東金海店と富川中洞店をたたんだし、イーマートは今年の3月に徳耳店を、昨年は富坪店と大邱市時店や仁川店など、この3年間に6店舗の営業を終了した。ロッテマートは近隣の新店舗オープンで統合された金浦店を含んで釜山市盤如店や東大田店など、2016年以後に3店舗をたたんだ。出店拡張競争よりも不振の店舗を減らして営業効率を高めることが急がれるわけだ。

ある大型マートのソウル店の食品営業総括は、「むかしは価格が安ければ焼き肉用の精肉を購入しても、凍らせて食べようという思いで大量購入する消費者が多かったが、最近はぴったり必要な量のみを購入する傾向が強くなり、客単価(客1人当たりの平均購入額)じたいが下がる傾向」だと語った。

あるコンビニの関係者は、「週52時間とユン・チャンホ法の施行、反日不買運動の雰囲気などが重なって、良い店舗でも夜間の商売は以前と同じではない」とし、「この状態が解決しないなら消費の低迷は長期化するか心配になる」と語った。
  • 毎日経済_イ・ハンナ記者/イ・ユジン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2019-09-04 22:05:48