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忠清南道の泰安（テアン）地域で、国内の気象観測史上、歴代3番目の規模である5.1の地震が発生し、忠清地域はもちろん、ソウルなどの首都圏地域までの窓が揺れるほどの振動が感知され、市民が夜明けに胸をなで下ろした。
大田地方気象庁は1日午前4時48分35秒、忠南泰安郡の西格列飛島の北西100キロメートルの海域で、規模5.1に達する地震が発生したことを明らかにした。今回の地震は1978年の気象庁の計器地震観測開始以来、韓半島で4番目に大きい規模であり、1980年に北朝鮮の平安北道で起きた規模5.3の地震を除いては、国内で3番目に大きかった。
気象庁は、人が感じる地震の規模を示す震度は泰安4、仁川3、ソウル2程度とした。気象庁には、地震を感じたという市民の申告を数百件受け付け、ソーシャルネットワークサービス（SNS）上に忠南地域はもちろん、ソウルにいるネチズンも、寝ていたが揺れを感じたという書き込みが続々と上がってきた。ソウル・蘆原区の上渓洞に住む会社員チョン・ヨンホさん（45）は、「夜明けに揺れを感じて眠りから覚めた」とし、「ベッドはもちろん、家の中の家具が左右にこまかく揺れるのが感じられ、不安だった」と語った。
韓半島で地震が最近になってより頻繁に、より強く起こっており、わが国も地震に対する徹底した対応が必要だという指摘だ。
昨年、韓半島でマグニチュード2.0以上の地震が発生した回数は例年の2倍の水準である93回で、歴代最大を記録した。特に、仁川・ペンニョン島海域と忠清南道の保寧（ポニョン）など西海で起きた地震が52回に達し、不安感が高まっている。
一部では、2011年3月に発生した東日本大震災で、韓半島の地殻が日本列島に向かって移動して戻りつつ、地震の頻度が高くなったものと分析している。
問題は西海沖のように地殻プレートの中央で発生する地震は、震源（地震発生地域）の深さが浅く、被害が大きくなることがあるという点だ。マグニチュード7.0の地震でも、地中100キロメートルで発生した場合は人が感じる振動は大きくないが、マグニチュード5.0の地震が地中5～10キロメートル地点で起こると大きな被害を出すことがある。ソウル大のキム・ジェグァン建設環境工学部教授は、「耐震設計規制がなかった時期に建てた民間建物に対しては、政府が補助金を拡大してでも関連補強作業を行う必要がある」と付け加えた。昨年、国土交通部の国政監査資料によると、全国の耐震対象建築物122万2499棟のうち30.2％に耐震設計が適用されたことが分かった。
昨年だけで地震93回...「西海がより危険」
1日の早朝、泰安海岸で歴代4番目の5.1地震...ソウル、窓まで震え／半分以上西海で発生...耐震設計強化など早急
大田地方気象庁は1日午前4時48分35秒、忠南泰安郡の西格列飛島の北西100キロメートルの海域で、規模5.1に達する地震が発生したことを明らかにした。今回の地震は1978年の気象庁の計器地震観測開始以来、韓半島で4番目に大きい規模であり、1980年に北朝鮮の平安北道で起きた規模5.3の地震を除いては、国内で3番目に大きかった。
気象庁は、人が感じる地震の規模を示す震度は泰安4、仁川3、ソウル2程度とした。気象庁には、地震を感じたという市民の申告を数百件受け付け、ソーシャルネットワークサービス（SNS）上に忠南地域はもちろん、ソウルにいるネチズンも、寝ていたが揺れを感じたという書き込みが続々と上がってきた。ソウル・蘆原区の上渓洞に住む会社員チョン・ヨンホさん（45）は、「夜明けに揺れを感じて眠りから覚めた」とし、「ベッドはもちろん、家の中の家具が左右にこまかく揺れるのが感じられ、不安だった」と語った。
韓半島で地震が最近になってより頻繁に、より強く起こっており、わが国も地震に対する徹底した対応が必要だという指摘だ。
昨年、韓半島でマグニチュード2.0以上の地震が発生した回数は例年の2倍の水準である93回で、歴代最大を記録した。特に、仁川・ペンニョン島海域と忠清南道の保寧（ポニョン）など西海で起きた地震が52回に達し、不安感が高まっている。
一部では、2011年3月に発生した東日本大震災で、韓半島の地殻が日本列島に向かって移動して戻りつつ、地震の頻度が高くなったものと分析している。
問題は西海沖のように地殻プレートの中央で発生する地震は、震源（地震発生地域）の深さが浅く、被害が大きくなることがあるという点だ。マグニチュード7.0の地震でも、地中100キロメートルで発生した場合は人が感じる振動は大きくないが、マグニチュード5.0の地震が地中5～10キロメートル地点で起こると大きな被害を出すことがある。ソウル大のキム・ジェグァン建設環境工学部教授は、「耐震設計規制がなかった時期に建てた民間建物に対しては、政府が補助金を拡大してでも関連補強作業を行う必要がある」と付け加えた。昨年、国土交通部の国政監査資料によると、全国の耐震対象建築物122万2499棟のうち30.2％に耐震設計が適用されたことが分かった。
- 毎日経済_ウォン・ホソプ記者/チョン・ウイヒョン記者/大田=チョン・ハンピル記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2014-04-01 17:26:17
