「日本は集団自己検閲…表現の自由に脅威」



「日本社会の集団自己検閲が表現の自由を強く脅かしています」。

「平和の少女像」の展示中断で論議の中心に立った「愛知トリエンナーレ」の芸術監督を務めている津田大輔早稲田大教授(45、写真)は21日、朝日新聞とのインタビューで「日本の公共芸術分野で自発的な検閲が強化されている」と批判した。

今月1日に始まった、日本最大の国際芸術祭である愛知トリエンナーレでは「平和の少女像」を含めて、既存の展示で困難を経験した作品を集めた企画展である「表現の不自由」展を企画進行した。展示開始とともにテロの脅迫などが殺到するうえに、日本政府も展示に対する補助金支援を検討すると明らかにするなど、政治争点化されて「表現の不自由」展は公開三日目に中断された。

津田芸術監督は「名古屋市長が(少女像に対し)日本国民の情緒を踏みにじる行為を容認することはできないと言ったように、これまでは国家権力などが表現内容を問題視することが一般的な検閲のイメージだった」と説明した。続いて「最近の日本ではむしろ現場の集団自己検閲が表現の自由を脅かしている」と指摘した。

現場で権力の顔色を見て、いわゆる「ソンタク」をすることから、問題が生じる可能性のある作品は避けることになり、結果的に表現の自由が後退しているという話だ。

津田芸術監督は「表現の不自由展」の中断と関連し、テロ予告などが急増する「危機的混乱」状況でどうしようもなかったと説明した。彼は「大量の抗議と脅威電話はもちろん、ガソリンを持って行くなどのテロを暗示する脅しが、組織委員会はもちろん関連組織にまであふれた」とし、「事実上は正常な組織委の活動が難しい状況だった」と説明した。

津田芸術監督は展示が中断された理由として、韓・日関係の悪化と文化事業に対する政治家の介入のほか、展示の2週間前に発生した「京都アニメーション放火事件」の影響も大きかったとした。先月18日に発生した放火事件で33人が死亡し、安全のために危機意識が最高潮に達したわけだ。

ただし津田芸術監督は、「(テロへの備えなどの安全関連の)準備が不足していることは認めるが、だいたいがどのように準備すべきだったのか」とくやしさを表わした。続いて、「今回の事件で税金が投入されたイベント対し、政治家や公務員が関与するのが当然だと思う人が増え始めた」と心配した。

日本国内では、今回の展示の中断が表現の自由を後退させたとの指摘も出ている。

津田芸術監督は「莫大な費用を使いつつ警備しなければ展示そのものを行えなくなった今回の事件こそ、表現の自由がすでに後退したことを示しているではないか」と反問した。彼は「平和の少女像は社会関与型の芸術」だとし、「少女像の隣に座って同じ目線で社会を見てみようという意味があり、ここには韓国社会に対する批判も含まれている」と評価した。続いて「実際の作品を見たならば、作品の意図が感じられたのに」と残念がった。
  • 毎日経済_東京=チョン・ウク特派員 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2019-08-21 17:33:47