トップ > コラム > サムスン電子、IOCと協力…オリンピックの魅力を拡大
サムスン電子、IOCと協力…オリンピックの魅力を拡大
サムスン電子は国際オリンピック委員会（IOC）と手を握って、デジタルプラットフォームとモバイルなどを活用し、オリンピックを「若く楽しく」するために乗り出す。 IOCはスピード感が落ちる試合・観戦方式などで若年層の間でオリンピックに対する人気が落ちていることを悩んできたが、デジタル・モバイル技術を活用してこれを克服し、オリンピックの楽しみを倍加できる方案を見出すためにサムスン電子と協力することになったものだ。
18日の財界によると、IOCは最近のオリンピックでデジタルプラットフォームを効果的に活用する方法を一緒にさぐろうとサムスン電子に協力を要請した。サムスン電子もこのような要求を受け入れて、IOC側と3～4回の実務会談を持ったことが分かった。
まだ議論の初期段階であることから具体的な案は出なかったが、双方はサムスン電子のデジタル・モバイル技術を活用し、オリンピックをよりおもしろく楽しむことができるようにする方案を研究している。たとえばオリンピック中継を、テレビではなくスマートフォンで効率的に楽しむことができるようにする案や、サムスン電子が供給した端末で、競技場でさらにリアルに観覧できる方法などが検討されるものと思われる。これとともに、サムスン電子が持っている人工知能（AI）、バーチャルリアリティ（VR）、拡張現実（AR）なども活用することが期待される。サムスン電子とIOCが生み出した解決策は、2024年のパリオリンピックから採用されると思われるが、議論に速度がついて結論が早く出れば、来年の東京オリンピックでも一部を活用することもあるものと予想される。
IOCはここ数年のあいだ、オリンピックに対する若い層の関心が下がっていることを悩んできた。オリンピックは不人気な種目が多く含まれているうえに、伝統方式で中継され、eスポーツなどのスピード感に慣れている若いファンの離脱が加速されてきたからだ。 4年ごとに開かれる国家対抗戦の形であることも、毎年開催される欧州のプロサッカーや米国のバスケットボールなどに馴染みのファンには興味を半減させる要素だ。若いファンの減少は単に「人気」問題ではなく、マーケティング効果を心配するスポンサー離れにつながって、IOCの財政にも問題になることがありうる。
このことからIOCはオリンピックにより多くの若いファンを引き込む案で悩んできたが、問題を解決するパートナーとしてサムスン電子を選択した。世界最高の情報通信技術（ICT）を持つだけでなく、グローバル市場でのマーケティング・キャンペーンを行うことができる組織力を備えたことを考えると、サムスン電子が最適のパートナーだと判断したとみられる。特にグローバル市場でのスマートフォンやウォッチなどICT機器を主導し、若い層に良いブランドイメージを植えたということもサムスン電子の強みだ。サムスン電子が1988年からオリンピックを主催してきた李健煕（イ・ゴニ）サムスン会長がIOC委員として過ごすなど、信頼が深いという点も作用したという裏話だ。サムスン電子としてはオリンピックを介して、自社のICTをグローバル市場に促進できるという点が魅力として作用したものと分析される。
サムスン電子とIOCの縁は非常に深い。 1988年のソウルオリンピックで地域スポンサーとして初めて関係を結んだ後、スポンサー関係を維持してきた。 1998年に長野冬季オリンピックからは無線通信分野の公式スポンサーに格上げされた。昨年12月には2028年の夏季オリンピックまで、スポンサー期間を延長する契約を締結した。署名式にはイ・ジェヨン三星電子副会長、トーマス・バッハIOC委員長、コ・ドンヂン サムスン電子代表取締役・社長（IM部門長）などが同席した。当時、コ社長は「人類の革新をリードしてきた無線・コンピューティング分野での製品技術と第4次産業技術を通じて、オリンピックの精神を広げて全世界の人々の祭りに貢献したい」と語った。2007年のスポンサー契約延長時には李会長とユン・ヂョンヨン前副会長、ジャック・ロゲIOC前会長らが出席した。 2014年の契約時には李副会長とトーマス・バッハIOC委員長などが参加した。
サムスン電子は2012年のロンドンオリンピックから、現場でスマート機器を体験できる空間を運営してきた。昨年の平昌冬季オリンピック時は「ギャラクシーノート8オリンピックエディション」を公開し、平昌・江陵・仁川空港などにギャラクシーノート8、ギアVR、モノのインターネット（IoT）技術などで構成された「サムスンオリンピックショーケース」を運営した。
18日の財界によると、IOCは最近のオリンピックでデジタルプラットフォームを効果的に活用する方法を一緒にさぐろうとサムスン電子に協力を要請した。サムスン電子もこのような要求を受け入れて、IOC側と3～4回の実務会談を持ったことが分かった。
まだ議論の初期段階であることから具体的な案は出なかったが、双方はサムスン電子のデジタル・モバイル技術を活用し、オリンピックをよりおもしろく楽しむことができるようにする方案を研究している。たとえばオリンピック中継を、テレビではなくスマートフォンで効率的に楽しむことができるようにする案や、サムスン電子が供給した端末で、競技場でさらにリアルに観覧できる方法などが検討されるものと思われる。これとともに、サムスン電子が持っている人工知能（AI）、バーチャルリアリティ（VR）、拡張現実（AR）なども活用することが期待される。サムスン電子とIOCが生み出した解決策は、2024年のパリオリンピックから採用されると思われるが、議論に速度がついて結論が早く出れば、来年の東京オリンピックでも一部を活用することもあるものと予想される。
昨年の12月、サムスン電子と国際オリンピック委員会（IOC）がソウル新羅ホテルで2028年までにオリンピック後援を延長する契約を締結した後、参加者たちが記念撮影している。左から高東真（コ・ドンヂン）サムスン電子社長、李在鎔（イ・ヂェヨン）サムスン電子副会長、トーマス・バッハIOC委員長。 写真提供＝サムスン電子
IOCはここ数年のあいだ、オリンピックに対する若い層の関心が下がっていることを悩んできた。オリンピックは不人気な種目が多く含まれているうえに、伝統方式で中継され、eスポーツなどのスピード感に慣れている若いファンの離脱が加速されてきたからだ。 4年ごとに開かれる国家対抗戦の形であることも、毎年開催される欧州のプロサッカーや米国のバスケットボールなどに馴染みのファンには興味を半減させる要素だ。若いファンの減少は単に「人気」問題ではなく、マーケティング効果を心配するスポンサー離れにつながって、IOCの財政にも問題になることがありうる。
このことからIOCはオリンピックにより多くの若いファンを引き込む案で悩んできたが、問題を解決するパートナーとしてサムスン電子を選択した。世界最高の情報通信技術（ICT）を持つだけでなく、グローバル市場でのマーケティング・キャンペーンを行うことができる組織力を備えたことを考えると、サムスン電子が最適のパートナーだと判断したとみられる。特にグローバル市場でのスマートフォンやウォッチなどICT機器を主導し、若い層に良いブランドイメージを植えたということもサムスン電子の強みだ。サムスン電子が1988年からオリンピックを主催してきた李健煕（イ・ゴニ）サムスン会長がIOC委員として過ごすなど、信頼が深いという点も作用したという裏話だ。サムスン電子としてはオリンピックを介して、自社のICTをグローバル市場に促進できるという点が魅力として作用したものと分析される。
サムスン電子とIOCの縁は非常に深い。 1988年のソウルオリンピックで地域スポンサーとして初めて関係を結んだ後、スポンサー関係を維持してきた。 1998年に長野冬季オリンピックからは無線通信分野の公式スポンサーに格上げされた。昨年12月には2028年の夏季オリンピックまで、スポンサー期間を延長する契約を締結した。署名式にはイ・ジェヨン三星電子副会長、トーマス・バッハIOC委員長、コ・ドンヂン サムスン電子代表取締役・社長（IM部門長）などが同席した。当時、コ社長は「人類の革新をリードしてきた無線・コンピューティング分野での製品技術と第4次産業技術を通じて、オリンピックの精神を広げて全世界の人々の祭りに貢献したい」と語った。2007年のスポンサー契約延長時には李会長とユン・ヂョンヨン前副会長、ジャック・ロゲIOC前会長らが出席した。 2014年の契約時には李副会長とトーマス・バッハIOC委員長などが参加した。
サムスン電子は2012年のロンドンオリンピックから、現場でスマート機器を体験できる空間を運営してきた。昨年の平昌冬季オリンピック時は「ギャラクシーノート8オリンピックエディション」を公開し、平昌・江陵・仁川空港などにギャラクシーノート8、ギアVR、モノのインターネット（IoT）技術などで構成された「サムスンオリンピックショーケース」を運営した。
- 毎日経済＿キム・ギュシク記者／ヨン・ファンヂン記者／ファン・スンミン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2019-04-18 19:17:13
