日DHCの嫌韓発言…「物議かもし深く謝罪」

DHCコリア名義で謝罪文発表 


嫌韓発言で論難に包まれた日本の化粧品会社DHCの韓国支社であるDHCコリアは13日、「物議をかもした点を深く謝罪する」とした。DHCコリアはキム・ムジョン代表名義で出した謝罪文で、「DHCテレビとは反対の立場で、この問題に対処する」とした。

DHCコリアはこの日午後5時、立場文を出して、DHCの公式ホームページとSNSチャンネルでの掲載形式でのみ伝えた。

DHCコリアは、「DHCコリアは代表を含め、従業員すべてが韓国人」だとし、「該当の番組については、本社の子会社が運営するチャンネルで私たちは参与せず、共有も受けられない」と説明した。続いて「韓国と韓国人を卑下する放送を中断することを継続して要請する」とし、「しかしさまざまな方の批判を受けて、再び国民・顧客・関係会社に心から謝罪する」と付け加えた。

DHCの子会社である「DHCテレビ」は最近、出演者らの嫌韓発言で論難を起こし、韓国でDHC製品の不買運動を引き起こした。

極右性向の出演者らは韓国の日本製品不買運動について、「韓国はもともとすぐ熱くなってすぐに冷める国だ。日本はただ静かに見守るべき」だと語った。

また「平和の少女像」については、「芸術性がない。私が現代美術だと言いつつ性器をさらしても良いのか」「朝鮮人(朝鮮半島出身を卑下する表現)は、漢文を文字化できななかった。日本人がハングルを統一して、今のハングルになった」などの嫌韓と歴史歪曲発言を続けた。

去る12日には「独島を韓国が1951年から不正占有した」という自民党の青山繁晴議員の言葉を、13日には「韓国人は仕草が子供だ」というジャーナリストの櫻井よしこ氏の発言も放送した。

このような事実が伝わって、国内消費者の間ではDHC製品に対する不買運動が始まった。

オリーブヤング、ララブライン、ロプスなどの国内ヘルス&ビューティー(H&B)ストアは去る12日、DHC製品の販売を中止したり発注中止に乗り出した。

DHCは2002年に韓国に進出した後、クレンジングオイルなどで人気を集めた。
  • 毎日経済_イ・ユンジェ記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2019-08-13 22:26:05