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サムスンとLG、「LCD離れ」加速…QD・OLEDに移行
- 国内ディスプレイ「ツートップ」のサムスンディスプレイとLGディスプレイは年内に「脱液晶表示装置（LCD）」作業を終えて、クォンタムドット（QD）ディスプレイと有機発光ダイオード（OLED）などの次世代ディスプレイへの事業転換に速度を高める。半導体に比べて相対的に技術難度が低いディスプレイは、下位の企業による追撃の速度が早いことから、技術超格差を通じて新規市場を先取りし、中国企業を払い落とすという戦略だ。
14日の業界によると、サムスンディスプレイとLGディスプレイの「LCD出口戦略」は事実上、今年に仕上げ段階に入ると予想される。サムスンディスプレイは2021年のLCD売上高「ゼロ」を策定し、LGディスプレイは年内に国内ラインでのテレビ用LCDパネルの生産を中止する計画だ。
昨年10月にQDディスプレイの量産設備の構築と研究開発（R＆D）に2025年までに全13兆1000億ウォンを投資する計画を発表したサムスンディスプレイは、大型ディスプレイ事業で「LCD→QD」への移行作業に拍車をかけている。このために牙山1キャンパスに世界初のQDディスプレイ量産ラインである「Q1ライン」の構築を進めている。来年の上半期から稼働を始めて、8.5世代サイズの原板を基準に月3万枚規模で65インチ製品を量産する計画だ。 QD事業が社の将来の核心的有望事業であるだけに、工事現場の安全維持にも万全を期しているという。
業界の関係者は「サムスンディスプレイはコロナ19事態にもかかわらず、来年のQD商用化のために工程の切り替えに力を集中している状況」とし、「特にLCD事業を整理しただけに、最近ではこれに代わる新規取引先の発掘に力を入れてていると聞いている」と語った。
LCDの収益性悪化で苦戦しているLGディスプレイは、これを補うためにOLED中心の事業構造革新に速度を高めている。今年の年末までにテレビ用LCDパネルの国内（京畿道坡州市）の生産を中断し、OLEDテレビパネルに集中する方針だ。今後LCD事業は車載用途や監視およびノートブックコンピュータ用など、付加価値の高い競争優位性製品を中心に構造革新を加速することにした。年内に中国の広州工場をフル稼働して、坡州・広州のOLEDツートラック生産体制を完成させ、売上高全体のうちでOLEDの割合を来年には50％台にまで引き上げることが同社の目的だ。ただしコロナ19という暗礁に乗り上げてOLEDへの変換速度が遅れ、テレビ需要萎縮が予想される点も負担だ。
LGディスプレイはLCD事業の収益性悪化で実績が急激に悪くなり、強度の高い構造調整を断行している。最近ではコスト削減のために、生産ラインの勤務体制を変更する案を労使双方で協議していることが分かった。
中国の各ディスプレイメーカーも「ポストLCD」戦争にそなえて本格的に乗り出している。 TCLの子会社であるCSOTは、テレビ用大型OLEDパネルの生産ラインの建設に突入し、HKCも大型OLEDの生産ラインを建設して来年から量産に突入するという計画を立てたことが分かった。ディスプレイ業界の関係者は、「政府の支援を背負った中国企業がQDやOLEDなどの次世代ディスプレイでも物量攻勢に乗り出せば、LCDの時と同じ状況が繰り返される恐れがある」とし、「先制的な投資を通じた規模の経済の確保と、技術格差の拡大が中国との競争に勝つための重要な課題」だと分析した。 - 毎日経済＿ファン・スンミン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2020-05-14 21:08:11
