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斗山重工、7四半期ぶり黒字転換…厳しい構造調整で
本業の発電プラント部門で苦戦してきたうえに莫大な借入金による資金調達コストが重なり、呻吟してきた斗山重工業が復活している。ここ1年のあいだ自救計画案を迅速に履行して財務構造が改善される一方で、風力・水力などの再生可能エネルギー市場で新たなブレークスルーを探しに乗り出したおかげだ。
斗山重工業は27日、今年第1四半期の連結売上高と営業利益および四半期純利益が、それぞれ4兆47億ウォンと3721億ウォンそして2481億ウォンを記録したと暫定実績を公示した。斗山重工業の四半期の純利益が黒字を記録したのは、2019年第2四半期1875億ウォンの黒字以来の7四半期ぶりだ。
斗山重工業が長期赤字の沼から脱したのは、子会社の斗山インフラコアと斗山ボブキャットなどがグローバルなインフラ市場の活況で好実績を出した影響に加え、独自の事業実績と財務構造の改善効果が大きかったからだ。斗山重工業は海外子会社を含めて、今年の第1四半期の営業利益と純利益はそれぞれ585億ウォンと970億ウォンを記録した。四半期の純利益が黒字を記録したのは、なんと11四半期ぶりのことだ。
斗山重工業は昨年4月、グループの次元で系列会社の売却などの自己救済案を提出し、財務構造の改善作業を本格化した。同年6月にクラブモウCCを1800億ウォンで売却する一方、同年9月には1兆3000億ウォン規模の有償増資も決定して年末にこれを成功裏に終えた。
朴廷原（パク・チョンウォン）会長をはじめとするオーナー家も斗山重工業の財務構造改善のために力を添えた。オーナー家は昨年11月、保有する6000億ウォン規模の斗山ヒューエルセル株の23％を斗山重工業に無償贈与した。
これにとどまらず、斗山重工業は今年の2月に子会社の斗山インフラコアを現代重工業グループに8500億ウォンで売却した。斗山重工業が1年のあいだに行った自己救済案の実行規模だけで3兆ウォンに迫る。
このような財務構造の改善作業を通じて、斗山重工業は金融費用の負担を大幅に削減することができた。斗山重工業は昨年の一年だけで1兆1824億ウォンに達する金融費用を支払い、金融損益部門で5719億ウォンの純損失を記録している。これは昨年の斗山重工業の営業利益1541億ウォンに比べると4倍近い数字だ。
このような財務構造の改善に加え、風力・水力などの再生可能エネルギー分野での新たなブレークスルーを模索している。斗山重工業は昨年だけで金浦熱併合発電所（受注3600億ウォン）、ポーランド廃資源エネルギー化プラント（2200億ウォン）、ネパール水力発電事業（4000億ウォン）、昌原水素液化プラント（1200億ウォン）などの再生可能エネルギー事業を相次いで受注した。
この日（株）斗山は核心子会社の斗山重工業の実績善戦に支えられて、第1四半期は連結売上げ4兆5203億ウォンと営業利益3980億ウォンを記録したと発表した。売上げと営業利益は前年同期比でそれぞれ5.1％と403.6％増加した。特に四半期の純利益は4023億ウォンを記録し、前年同期の3799億ウォンの赤字から黒字に転換することに成功した。
斗山重工、7四半期ぶり黒字転換…厳しい構造調整で
本業の発電プラント部門で苦戦してきたうえに莫大な借入金による資金調達コストが重なり、呻吟してきた斗山重工業が復活している。ここ1年のあいだ自救計画案を迅速に履行して財務構造が改善される一方で、風力・水力などの再生可能エネルギー市場で新たなブレークスルーを探しに乗り出したおかげだ。
斗山重工業は27日、今年第1四半期の連結売上高と営業利益および四半期純利益が、それぞれ4兆47億ウォンと3721億ウォンそして2481億ウォンを記録したと暫定実績を公示した。斗山重工業の四半期の純利益が黒字を記録したのは、2019年第2四半期1875億ウォンの黒字以来の7四半期ぶりだ。
斗山重工業が長期赤字の沼から脱したのは、子会社の斗山インフラコアと斗山ボブキャットなどがグローバルなインフラ市場の活況で好実績を出した影響に加え、独自の事業実績と財務構造の改善効果が大きかったからだ。斗山重工業は海外子会社を含めて、今年の第1四半期の営業利益と純利益はそれぞれ585億ウォンと970億ウォンを記録した。四半期の純利益が黒字を記録したのは、なんと11四半期ぶりのことだ。
斗山重工業は昨年4月、グループの次元で系列会社の売却などの自己救済案を提出し、財務構造の改善作業を本格化した。同年6月にクラブモウCCを1800億ウォンで売却する一方、同年9月には1兆3000億ウォン規模の有償増資も決定して年末にこれを成功裏に終えた。
朴廷原（パク・チョンウォン）会長をはじめとするオーナー家も斗山重工業の財務構造改善のために力を添えた。オーナー家は昨年11月、保有する6000億ウォン規模の斗山ヒューエルセル株の23％を斗山重工業に無償贈与した。
これにとどまらず、斗山重工業は今年の2月に子会社の斗山インフラコアを現代重工業グループに8500億ウォンで売却した。斗山重工業が1年のあいだに行った自己救済案の実行規模だけで3兆ウォンに迫る。
このような財務構造の改善作業を通じて、斗山重工業は金融費用の負担を大幅に削減することができた。斗山重工業は昨年の一年だけで1兆1824億ウォンに達する金融費用を支払い、金融損益部門で5719億ウォンの純損失を記録している。これは昨年の斗山重工業の営業利益1541億ウォンに比べると4倍近い数字だ。
このような財務構造の改善に加え、風力・水力などの再生可能エネルギー分野での新たなブレークスルーを模索している。斗山重工業は昨年だけで金浦熱併合発電所（受注3600億ウォン）、ポーランド廃資源エネルギー化プラント（2200億ウォン）、ネパール水力発電事業（4000億ウォン）、昌原水素液化プラント（1200億ウォン）などの再生可能エネルギー事業を相次いで受注した。
この日（株）斗山は核心子会社の斗山重工業の実績善戦に支えられて、第1四半期は連結売上げ4兆5203億ウォンと営業利益3980億ウォンを記録したと発表した。売上げと営業利益は前年同期比でそれぞれ5.1％と403.6％増加した。特に四半期の純利益は4023億ウォンを記録し、前年同期の3799億ウォンの赤字から黒字に転換することに成功した。
- 毎日経済 | ハン・ウラム記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2021-04-27 17:16:41
