韓、タイヤ業界を襲った「三重苦」…第3四半期、軒並み不振



韓国各タイヤメーカーは原材料の価格上昇に物流大乱、半導体需給難の「三重苦」が重なり、今年の第3四半期は憂鬱な成績表を受け取った。物流大乱と半導体需給難が来年まで続くだろうという展望が出てきて、タイヤメーカーのシルムは深くなっている。

クムホタイヤ(KUMHO TIRE)は15日、第3四半期は売上げ6487億ウォンと営業赤字545億ウォンを記録したと明らかにした。売上げは前年同期よりも8.8%増加したが、営業利益が赤字になった。コロナ19パンデミックがもっと激しかった昨年の第3四半期でも、営業利益は439億ウォンだった。クムホタイヤは「原材料と船舶運賃が大幅に上昇して営業利益が減少し、通常賃金訴訟の引当金220億ウォンを反映した」と説明した。

ネクセンタイヤ(NEXEN TIRE)も状況は似ている。ネクセンタイヤの今年第3四半期の売上げは5349億ウォンで、前年同期(4673億ウォン)よりも14.5%増えた。しかし営業利益は前年同期(58億ウォン)よりも77.6%急減した13億ウォンを記録した。

業界1位のハンコックタイヤ(Hankook Tire & Technology)も、嵐を避けることはできなかった。ハンコックタイヤの今年第3四半期の営業利益は1808億ウォンで、前年同期よりも19.5%減ったことが分かった。

タイヤメーカーの実績不振の理由としては、天然ゴムなど原材料価格の上昇が一番先にあげられる。市場調査会社のトレーディングエコノミクスによると、この日の時点で東京先物取引所での天然ゴム先物価格は1キロあたり213円(約2203ウォン)で、昨年の低点である129円(約1334ウォン)に比べると65%も上がった。

世界的に続いている物流大乱も影響を与えた。韓国やベトナムなどアジアで製造されたタイヤは、コンテナ船を通じて米国や欧州などに移される。上海コンテナ運賃指数を見ると、昨年の1月3日時点で1022だった運賃指数は、今年の1月上旬には2870に上がった。 11月12日時点では4554で、2年あまりで4倍近くに突き上がった。

あるタイヤ業界の関係者は「ふつう物流費が売上げの5%程度を占めるが、いまは10%まで上がった」とし、「タイヤを売っても残るものがあまりない状況」だと語った。先月、ハンコックタイヤはコンテナ船を手配することが難しく、タイヤの生産を一時的に中断したりもした。

「泣き面に蜂」で、車両用半導体の供給難も、実績悪化の要因となっている。新車の出庫がのばされて、新車用タイヤの販売も大幅に減ったわけだ。自動車市場調査機関であるオートフォーキャストによると、半導体供給難で今年は世界で生産支障をきたした車両台数は1015万台と予想される。国土交通部によると、今年の第3四半期に新たに登録された車両は40万7000台だが、前四半期と比べると7万1000台(14.8%)減った。

各タイヤメーカーは製品価格の引き上げなどで対応する計画だが、状況は楽観できない。少なくとも来年の上半期までは半導体供給難と物流大乱が続くだろうという見通しが多いからだ。自動車研究院のイ・ハング先任研究委員は「来年の原材料価格は今年よりも落ち着くだろうと思えるが、物流問題と半導体需給難が完全に解決されることは難しい」と語った。
  • 毎日経済 | イ・セハ記者
  • 入力 2021-11-15 17:30:02