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DRAM価格の「底値論」ちらほら…韓国半導体株に人気


  • DRAM価格の「底値論」ちらほら…韓国半導体株に人気

サムスン電子とSKハイニックスの「半導体ツートップ」は22日、8月初めの急落以来では最大規模の外国人投資家の買い越しに支えられ、今年の年初以後で最大幅に上昇した。最近、外国人が半導体ツートップなどの国内情報技術(IT)株を連日で買い越しており、国内証券市場は半導体・家電・ディスプレイなどのIT業種を中心に上昇する可能性があり、これらの業種に注目するべきだという意見も出ている。

この日、サムスン電子は前取引日(19日)に比べて5.2%上がった7万4900ウォンに仕上げた。 SKハイニックスは7.17%上がって、11万9500ウォンで取引きを終えた。サムスン電子が5%以上も上昇したのは今年の1月8日(7.12%上昇)以来では初めてで、SKハイニックスが7%以上も急騰したのは2月25日(9.19%上昇)以来で初めてだ。

この日、国内証券市場の時価総額1位と2位の半導体ツートップの急騰で、コスピは前取引き日に比べて1.42%上がった3013.25で締め切り、3000線を回復した。

この日、外国人はサムスン電子とSKハイニックスをそれぞれ4282億ウォンと2833億ウォン分を買い越した。サムスン電子は今年の8月初め以降で、SKハイニックスは4月初め以降で最大規模の買い越しだ。外国人が今年に入ってサムスン電子を1日に5000億ウォン以上の大規模な買い越しに乗り出したケースは、去る1月8日(6028億ウォン)と2月25日(6947億ウォン)、4月2日(5044億ウォン)、8月3日( 6260億ウォン)そして去る8月4日(5285億ウォン)などに過ぎない。 SKハイニックスを1日に2000億ウォン以上も買い越ししたケースも、やはり去る2月19日(2438億ウォン)、2月25日(3073億ウォン)、3月11日(2530億ウォン)、4月1日(3450億ウォン)などしかない。

これに先立ち、去る8月に外国系証券会社モルガン・スタンレーが「メモリーの冬が来ている」というタイトルの報告書を通じて、韓国半導体の業況と半導体株に対する投資意見を下げ、目標株価も大幅に下げてこれらの半導体ツートップの下落が本格化した。

この日の外国人の大規模な買い越しによる半導体ツートップの急騰現象は、先週末に米国半導体の代表株であるマイクロンが1年半ぶりに最大幅の8%ほど急騰し、半導体の状況悪化の懸念が減少したことが直接的な影響を与えたものとみられる。米国の投資銀行(IB)のEvercore(エバーコア)は来年上半期の業績鈍化が価格に反映されたとし、株価はまもなく上昇すると予想しており、シティ証券はPCメーカーの間でDRAM半導体に対する需要は多少増加するなど、DRAMの市場価格調整は仕上げ段階にあると評価した。

韓サンサンイン証券(SangSangIn Investment & Securities)のキム・チャンヨル リサーチセンター長は「マイクロンの株価急騰には現地証券会社の肯定的なコメントが強力な力を発揮した」とし、「来年上半期のメモリ価格の下落が予想ほどではないままに底を打ち、大規模投資などのサーバー需要の増加が来年上半期の展望の改善期待を持たせるということだ」と説明した。

米マイクロソフトと米Meta(メタ/旧Facebook)など、世界のビッグテックがメタバース構築のために投資を増やして半導体需要が増える一方で供給がこれに追いつかず、半導体価格は予想と違って大きく下落しないだろうという意見も出ている。

米国の半導体機器メーカーのApplied Materials(アプライドマテリアルズ)は実績発表で、「パンデミック(世界的流行)で私たちの生活のデジタル化がさらに加速され、機器の需要は継続的に増加するがサプライチェーンが追いついていない」と明らかにした。サムスン証券のファン・ミンソン研究員は「半導体装置も足りず、(半導体企業は)もっと投資したくでもできない強制的収益性経営が予想される」とし、「来年第1四半期のDRAM価格は10%以内の下落で、良好になる可能性が高まった」と評価した。

米国と中国が自国内の半導体生産体系を構築するなど、半導体保護主義政策を展開することが半導体株の株価に肯定的に作用するだろうという意見もある。KB証券のキム・ドンウォン研究員は「米・中の半導体葛藤は外見上(世界の半導体企業の)投資計画の支障につながり、葛藤の犠牲羊と考えることができるが、むしろ世界的な半導体需給に肯定的な変化のきっかけになる見通し」だとし、サムスン電子とSKハイニックス、米インテルなど)の中国内の半導体増産計画が事実上は不可能となり、供給制約効果で中・長期(2022~2024年)の半導体需給に改善が予想されるためだ」と説明した。
  • 毎日経済 | カン・ボンジン記者
  • 入力 2021-11-22 18:17:18