トップ > 数字経済 > 企業 > 「テレビは死ななかった」再跳躍するサムスン
世界テレビ市場の成長停滞で売上不振を経験したサムスン電子テレビ事業が、今年の第4四半期から再始動をかける。テレビ市場の「3大悪材料」を振り切り、8年連続世界テレビ売上1位を誇る企業として市場を主導する成長を見せるものと予想される。
3日、電子業界によると、サムスン電子は今年の第4四半期に10兆ウォン以上のテレビ売上げを達成し、例年水準の販売実績を上げると分析された。米国市場、一番の繁忙期であるブラックフライデーを挟んだ第4四半期には伝統的にテレビ販売が好調を帯びる。
サムスン電子のテレビの売上高は今年に入って第3四半期までに23兆ウォンを記録し、昨年同期より1兆5000億ウォンほど減少した。昨年下半期にも前年比売上高が減少するなど、昨年と今年は停滞した様相を見せた。
今年度に入りサムスン電子テレビ事業が縮小された理由は大きく3つ挙げられる。
第一に、2011年を前後して主要国家ごとに「アナログスイッチオフ」(アナログ放送をデジタル放送に転換すること)が行われ、既存のアナログテレビをデジタルテレビへ買い替える特需が起きた。その余波で世界のテレビ需要が2011年に1143億ドルとピークに達した後、昨年と今年の停滞期に入った。
韓国も2012年12月末を起点にアナログ放送を終了する過程で、昨年はテレビ買い替え需要が触発されたが、今年はその反動でマイナス10~20％のテレビ販売の悪化を避けられなかった。
電子業界の高位関係者は、「ロシアと一部東南アジアでデジタル転換作業が残っているが、相当数の国では転換が行われるにつれ、アナログスイッチオフによる悪影響は来年から大幅に減少するだろう」と語った。
第二に、米国・西欧など先進市場の沈滞だ。ディスプレイサーチなどの市場調査機関によると、先進市場のテレビ需要は今年マイナス14.2 ％の逆成長をたどると見られている。
大型と高級テレビに強みを持つサムスン電子としては、先進市場の萎縮現象を喜ぶはずがない。サムスン電子の役員は「米国・西欧における需要が回復の兆しを見せている」とし、「来年には今年のような沈滞はないと考える」と語った。
第三に、サムスン電子・LG電子が競争的に打ち出したウルトラHD(UHD)と有機発光ダイオード(OLED)などの次世代テレビが、大衆的な注目を引き付けられなかった。消費者がテレビの買い替えを決心するほどのUHDコンテンツや価格競争力を備えていないわけだ。
2004年、40インチ以上のLCDテレビの誕生でテレビ市場はブラウン管から薄型テレビへと急速に移行し始めた。
2009年にはLEDテレビという新しいコンセプトの製品が登場し、いま一度テレビ市場をリードした。サムスン電子を中心に2010年には3Dテレビが、2011年にはスマートテレビが出荷され、薄型テレビの成長の勢いは続いた。
サムスンなどテレビ製造メーカーは来年UHDテレビを前面に出し、もう一度跳躍を準備している。一部の放送局やコンテンツ制作会社がUHD用の映像制作に参入し、来年にはUHDTVの成長元年になる可能性が大きくなった。また、既存のLCDテレビの2~3倍をはるかに超えていたUHDTVの価格も、来年は1.5倍程度にぐっと下がる見通しだ。
世界のUHDTVの需要は今年の128万台から来年は564万台と340％成長し、薄型テレビ市場全体では2.7％に過ぎなかったUHDTVの割合が8.7％に跳ね上がるだろうというのが市場調査機関の予測だ。合わせて、来年のロシアのソチ冬季五輪(2月)とブラジルのワールドカップ(6~7月)もテレビの購買を刺激する好材料だ。
このような見通しを勘案すると、サムスン電子は来年に2桁のテレビ売上成長を上げると考えられる。キム・ドンウォン現代証券アナリストは「来年にはアップル社のUHDTVの出荷が予想される」と見越している。
「テレビは死ななかった」再跳躍するサムスン
第4四半期10兆ウォン台売り上げ・・・来年2桁・・・多様な超高画質TVでプレミアム市場攻略
3日、電子業界によると、サムスン電子は今年の第4四半期に10兆ウォン以上のテレビ売上げを達成し、例年水準の販売実績を上げると分析された。米国市場、一番の繁忙期であるブラックフライデーを挟んだ第4四半期には伝統的にテレビ販売が好調を帯びる。
サムスン電子のテレビの売上高は今年に入って第3四半期までに23兆ウォンを記録し、昨年同期より1兆5000億ウォンほど減少した。昨年下半期にも前年比売上高が減少するなど、昨年と今年は停滞した様相を見せた。
今年度に入りサムスン電子テレビ事業が縮小された理由は大きく3つ挙げられる。
第一に、2011年を前後して主要国家ごとに「アナログスイッチオフ」(アナログ放送をデジタル放送に転換すること)が行われ、既存のアナログテレビをデジタルテレビへ買い替える特需が起きた。その余波で世界のテレビ需要が2011年に1143億ドルとピークに達した後、昨年と今年の停滞期に入った。
韓国も2012年12月末を起点にアナログ放送を終了する過程で、昨年はテレビ買い替え需要が触発されたが、今年はその反動でマイナス10~20％のテレビ販売の悪化を避けられなかった。
電子業界の高位関係者は、「ロシアと一部東南アジアでデジタル転換作業が残っているが、相当数の国では転換が行われるにつれ、アナログスイッチオフによる悪影響は来年から大幅に減少するだろう」と語った。
第二に、米国・西欧など先進市場の沈滞だ。ディスプレイサーチなどの市場調査機関によると、先進市場のテレビ需要は今年マイナス14.2 ％の逆成長をたどると見られている。
大型と高級テレビに強みを持つサムスン電子としては、先進市場の萎縮現象を喜ぶはずがない。サムスン電子の役員は「米国・西欧における需要が回復の兆しを見せている」とし、「来年には今年のような沈滞はないと考える」と語った。
第三に、サムスン電子・LG電子が競争的に打ち出したウルトラHD(UHD)と有機発光ダイオード(OLED)などの次世代テレビが、大衆的な注目を引き付けられなかった。消費者がテレビの買い替えを決心するほどのUHDコンテンツや価格競争力を備えていないわけだ。
2004年、40インチ以上のLCDテレビの誕生でテレビ市場はブラウン管から薄型テレビへと急速に移行し始めた。
2009年にはLEDテレビという新しいコンセプトの製品が登場し、いま一度テレビ市場をリードした。サムスン電子を中心に2010年には3Dテレビが、2011年にはスマートテレビが出荷され、薄型テレビの成長の勢いは続いた。
サムスンなどテレビ製造メーカーは来年UHDテレビを前面に出し、もう一度跳躍を準備している。一部の放送局やコンテンツ制作会社がUHD用の映像制作に参入し、来年にはUHDTVの成長元年になる可能性が大きくなった。また、既存のLCDテレビの2~3倍をはるかに超えていたUHDTVの価格も、来年は1.5倍程度にぐっと下がる見通しだ。
世界のUHDTVの需要は今年の128万台から来年は564万台と340％成長し、薄型テレビ市場全体では2.7％に過ぎなかったUHDTVの割合が8.7％に跳ね上がるだろうというのが市場調査機関の予測だ。合わせて、来年のロシアのソチ冬季五輪(2月)とブラジルのワールドカップ(6~7月)もテレビの購買を刺激する好材料だ。
このような見通しを勘案すると、サムスン電子は来年に2桁のテレビ売上成長を上げると考えられる。キム・ドンウォン現代証券アナリストは「来年にはアップル社のUHDTVの出荷が予想される」と見越している。
- 毎日経済_ファン・インヒョク記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2013-11-03 18:19:07
