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百貨店新年セール「するかしないか」消費誘導魅力指数「0」


韓国国内大企業系列の百貨店が1月2日を基準に、大挙新年セールに突入、景気沈滞にもかかわらず顧客の財布を開けられるか関心が集まっている。

セールに先立ち掲載された広告による顧客の期待値とは異なり、いざ百貨店に訪問すると全品目セールという言葉が恥ずかしく、10~30%と割引率が低かったり、割引幅が大きくても在庫処理概念のイベントのみ溢れ、こうだという消費を誘導しにくく見えるのが事実だ。

先立ってロッテ百貨店は、一部品目を除外し男女衣類から子ども服、ファッション雑貨、アクセサリーなどを30~70%割引販売すると明かし、AKプラザは全支店で男女衣類、靴、宝石などを10~30%セールすると伝えた。また、ギャラリア百貨店は高価のブランド商品を20~30%割引販売、現代百貨店は人気商品を最大70%まで割引する特価企画展を進行すると紹介した。

しかし去る12日、AKプラザに訪問したある20代女性は「高価のブランドを10~30%割引したところで高くて買えない。カナダグース製品も大規模割引をするかのように公知するから、百貨店内企画展を訪問すると、170万ウォン相当の製品を約150万ウォン程度に割引販売していた。その値がその値だ」とし、百貨店売上規模と比較、世知辛い割引幅に不満を吐露した。

半面、昨年一年長期に持続している内需市場の景気沈滞にもかかわらず海外直購入、オンライン市場は急浮上している。このような流れに対し「オフライン市場の同一商品より価格がはるかに安いため」だという理由が支配的だ。

事実、海外オンラインショッピングモールは、1年365日最小20%規模の割引製品を多数具備しており、セールシーズンには50~90%まで割引規模が増幅する。これに多数の国内消費者もスマート消費である海外直購入に加勢、ショッピング版図を揺るがせている。

よって、百貨店市場に長い時間浸透している不況期を取りはらうためには、流れ客をとりこにし、実売上を誘導する割引構造を構築したり、海外直購入、オンライン市場の価格競争という強みをしのぐ大企業百貨店だけの魅力的なマーケティング戦略を探さなければならない。
  • MKファッション_イム・ソヨン記者
  • 入力 2014-01-08 17:52:57