新しいものはないが、変化を重ねたビューティー業界


2013年上半期、不況が避けた唯一の産業があるとすれば、ビューティ産業ではないだろうか。

消費者はスキン、ローションのような基礎ケア製品を基本的に持ち合わせているほうだ。

景気が厳しくなっても、支出項目から抜けない品目のうちのひとつが化粧品でもあるが、消費者はこれを使用しないわけにはいかないため、低価ブランドを選好する傾向をみせた。これに流通業界は、消費者の消費パターンによって新しい販売戦略を駆使した。

それ以外に、社会/文化分野が互いに影響を受け与えるように、生活/文化の流れによって、化粧品業界も多様な変化があった。2013年上半期を振り返ってみながら、ビューティ業界の流れを調べてみるようにしよう。

1.百貨店の化粧品売り場再改編

百貨店の入店公式の中で、1階は高価化粧品売り場が位置することで把握している。しかし近年、上半期に入り、このような公式は崩れている。国内に進出した高価VVIP化粧品ブランドが1階を抜け出し、他の空間に移動しているのだ。

新世界百貨店は、高価化粧品ブランドを2階に移動させ「ノビレティコスメティックゾーン」を別途に構成した。大衆性のあるブランドは1階に残し、高所得層を狙ったブランドを分離する戦略を構想したものだ。

それ以外に、ロッテ百貨店は、1階をそのまま維持しながら、低価の化粧品ブランドを購入する消費者の消費パターンを積極的に受容した。低価の色調ブランドとロードショップブランドは、地下に位置を移動したり拡張したのが特徴だ。

2.有機農化粧品論争

国内の大手の化粧品系列社が「有機農」化粧品に集中している。消費者もまた、価格が高くてもよい化粧品を肌に塗ることを望んでいる。今年、有機農化粧品の市場規模は、1,000億ウォンを超えている。しかし、どのような基準を充足させたものを有機農化粧品と呼べるのか、明確に規定できず問題になっている。

業界は、このような状況で有機農表示違反、虚偽ならびに誇張広告に困難を抱いている。とくに、国内業者だけでなく、輸入製品も成分表示などが明確になされておらず、消費者の混乱を加重させている。

国内は、現在、有機農化粧品と呼べる正確な基準と製品を管理する制度、このすべてのことを管理し、統制するだけの認証機関がない。全世界的に国際標準をつくるための作業が進行中だが、これもまた国内導入までは、少なくない時間がかかるものと解釈されている。

3.化粧品も「ヒーリング」

大韓民国は、この上半期に疲れた人を慰労する「ヒーリング」にどっぷりとはまって過ごした。テレビジョンプログラムを初めとして化粧品業界でも「ヒーリング」のための香水、アロマキャンドル、エッセンシャルオイルなど、多様なカテゴリーの製品を発売した。

百貨店は、天然香料を使用した高級で高い海外輸入香水ブランドを招き入れ、消費者をひきつけた。実際に、一般の香水ブランドに比べて天然成分を前に出した海外輸入ブランドは、40~60%と大きな幅の成長の勢いをみせた。

また、香水以外にヒーリングテラピーの目的で「アロマキャンドル」を楽しむ人が増えたのも目立つ。アロマキャンドルは、インテリア小物として活用することができ、女優のチョン・ジヒョンが結婚式の引き出物としてディプティックのアロマキャンドルを配った事実が話題になりもした。

業界関係者は「長くなる不況に、比較的安くインテリア効果を享受することができ、20~30代の女性から着実な人気を得ている」と明らかにした。

4.ドラッグストアの量産

薬局入店形態のドラッグストアは、化粧品と食品、飲料、ヘルス用品、雑貨などを販売するヘルス、ビューティケアショップとして進化している。これまでにあったCJのオリーブヤング、GSリテイルのGSワッスンス、新世界のブーンスに続き、最近ではロッテがロブスを新しくランチングし、目を引いた。

業界によると、ドラッグストアの売上規模は、2012年時点で4,500億ウォンに達し、入店ブランド数は最大800個、品目は1万個余りを超えている。これらは、ヘア製品とヘルスケア製品をまんべんなく持ち合わせ、最近では自社開発製品であるPB領域まで手を出す状況で、特定ブランドを独占供給する傾向だ。

景気不況でロードショップと同様に、持続して割引行事を繰り広げているのも特徴だ。しかし、外形的には大きくなっているが、競争社が増え、営業利益と純利益はマイナス成長しているという解析が出ている。このように、量産されたドラッグストアは、新しい成長動力を確保し、成長の勢いを見せられるか成りゆきが注目されている。
  • MKファッション_イ・イェウォン記者/写真_Shutterstock
  • 入力 2013-06-14 18:08:32