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LGに負けてはいられない…サムスンディスプレイ、OLEDとLCDの事業部復活
サムスンディスプレイは再編を通じた体質改善に乗り出した。
電子業界によると先月31日、1日に予定されたサムスンディスプレイの組織改編で、人事と事業部制の新設などの変化が予想される。先月発表されたグループの経営診断のフォローアップの次元で、サムスングループは昨年末、サムスンディスプレイの経営診断に着手した。
サムスンディスプレイのパク・トンゴン社長（写真）は留任が予想される一方で、有機発光ダイオード（OLED）担当役員の一部は交替するものと見られる。経営診断で指摘されたテレビ用OLEDパネル戦略の責任を問う人事と解釈される。
サムスンディスプレイはテレビ用OLEDでは存在感は微々たるものだが、ライバルのLGディスプレー（LGD）はこの分野で世界1位だ。
また、サムスンディスプレイは今年初め、テレビと携帯電話に分かれたOLEDの開発組織を一つに合わせたことに続き、今回の組織改編ではOLED事業部とLCD事業部を復活させる予定だ。サムスンディスプレイはサムスン電子LCD事業部と、中・小型OLEDパネルを製造するサムスンモバイルディスプレイを一つに合わせた後、LCDとOLEDの間の障壁を取り去ったが、これまで問題が指摘されるにしたがって事業部体制に転換することになった。
アップル（Apple）と中国担当組織の新設も推進される。サムスンディスプレイはサムスン電子への依存度が絶対的であり、そのためにサムスン電子の実績が悪化すると影響をそのまま受けるしかない構造だ。このことから、経営陣は顧客多様化の次元でアップルと中国のIT企業を攻略しなければならないという結論を下した。アップルのアイフォン（iPhone）とアイパッド（iPad）、アップルウォッチ（Apple Watch）などのパネルを供給するLGD（LG Display）の事例も参考になったという裏話だ。
リストラも進行中だ。電子業界によると、人員削減の対象は500人を超えると伝えられた。
サムスンディスプレイは2012年、サムスン電子から分離されたLCD事業部がサムスンモバイルディスプレイ（SMD）とS-LCDを吸収合併して設立されたディスプレイ会社で、従業員の数は2万7000人にのぼる。3社が合わさったことから、これまで人材効率化に乗り出したにも関わらず、まだ構造調整の余地が残っているというのがディスプレイ業界の評価だ。これに加え、最近は実績が悪化して人材の再配置と削減に速度が加えられるようすだ。
このように、サムスンディスプレイが構造調整という剣を抜いた理由は業績不振からだ。サムスンディスプレイは昨年、2432億ウォンの営業利益を記録したが、これは前年の実績（2兆3211億ウォン）の約10分の1の水準だ。この期間の売上げも29兆3869億ウォンから24兆9806億ウォンに減った。これに対し、競合関係のLGDの営業利益は1兆3573億ウォンで、前年（1兆1633億ウォン）よりも17％増加した。
特にサムスンディスプレイは、中・小型（9インチ以下）パネル1位の地位までLGDに差し出した。
ディスプレイサーチによると、昨年第4四半期のスマートフォンとタブレットPCなどに使われる中・小型ディスプレイパネル（LCD + OLED）市場で、LGDが史上初めて1位（18.7％）に上った。昨年の第3四半期まで、20四半期連続で1位の座を維持したサムスンディスプレイは、ジャパンディスプレイに次いで3位に落ちた。昨年の第4四半期、サムスンは大型LCDとUHD（超高解像度）パネルでも、LGDと台湾のイノルックス（群創光電／Innolux）社に続いて3位を占めるにとどまった。
ディスプレイ業界の関係者は、「サムスンディスプレイはテレビ用OLED開発と量産戦略を再び立てて、将来の競争力強化に努めるものと見られる」とし、「また、成長が予想されるフレキシブル中心の中・小型OLEDは、さらに強化するものと予想される」と明らかにした。
LGに負けてはいられない…サムスンディスプレイ、OLEDとLCDの事業部復活
電子業界によると先月31日、1日に予定されたサムスンディスプレイの組織改編で、人事と事業部制の新設などの変化が予想される。先月発表されたグループの経営診断のフォローアップの次元で、サムスングループは昨年末、サムスンディスプレイの経営診断に着手した。
サムスンディスプレイのパク・トンゴン社長（写真）は留任が予想される一方で、有機発光ダイオード（OLED）担当役員の一部は交替するものと見られる。経営診断で指摘されたテレビ用OLEDパネル戦略の責任を問う人事と解釈される。
サムスンディスプレイはテレビ用OLEDでは存在感は微々たるものだが、ライバルのLGディスプレー（LGD）はこの分野で世界1位だ。
また、サムスンディスプレイは今年初め、テレビと携帯電話に分かれたOLEDの開発組織を一つに合わせたことに続き、今回の組織改編ではOLED事業部とLCD事業部を復活させる予定だ。サムスンディスプレイはサムスン電子LCD事業部と、中・小型OLEDパネルを製造するサムスンモバイルディスプレイを一つに合わせた後、LCDとOLEDの間の障壁を取り去ったが、これまで問題が指摘されるにしたがって事業部体制に転換することになった。
< サムスンディスプレイ実績 >
リストラも進行中だ。電子業界によると、人員削減の対象は500人を超えると伝えられた。
サムスンディスプレイは2012年、サムスン電子から分離されたLCD事業部がサムスンモバイルディスプレイ（SMD）とS-LCDを吸収合併して設立されたディスプレイ会社で、従業員の数は2万7000人にのぼる。3社が合わさったことから、これまで人材効率化に乗り出したにも関わらず、まだ構造調整の余地が残っているというのがディスプレイ業界の評価だ。これに加え、最近は実績が悪化して人材の再配置と削減に速度が加えられるようすだ。
このように、サムスンディスプレイが構造調整という剣を抜いた理由は業績不振からだ。サムスンディスプレイは昨年、2432億ウォンの営業利益を記録したが、これは前年の実績（2兆3211億ウォン）の約10分の1の水準だ。この期間の売上げも29兆3869億ウォンから24兆9806億ウォンに減った。これに対し、競合関係のLGDの営業利益は1兆3573億ウォンで、前年（1兆1633億ウォン）よりも17％増加した。
特にサムスンディスプレイは、中・小型（9インチ以下）パネル1位の地位までLGDに差し出した。
ディスプレイサーチによると、昨年第4四半期のスマートフォンとタブレットPCなどに使われる中・小型ディスプレイパネル（LCD + OLED）市場で、LGDが史上初めて1位（18.7％）に上った。昨年の第3四半期まで、20四半期連続で1位の座を維持したサムスンディスプレイは、ジャパンディスプレイに次いで3位に落ちた。昨年の第4四半期、サムスンは大型LCDとUHD（超高解像度）パネルでも、LGDと台湾のイノルックス（群創光電／Innolux）社に続いて3位を占めるにとどまった。
ディスプレイ業界の関係者は、「サムスンディスプレイはテレビ用OLED開発と量産戦略を再び立てて、将来の競争力強化に努めるものと見られる」とし、「また、成長が予想されるフレキシブル中心の中・小型OLEDは、さらに強化するものと予想される」と明らかにした。
- 毎日経済_チョン・スンファン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2015-03-31 17:49:47
