トップ > 数字経済 > マーケット > 30年後に住みたい家は...一戸建て住宅41％対アパート29％
10人のうち6人がアパートに居住し、最近10年間で供給された住宅10世帯のうち8世帯がアパートだ。韓国人のこのような「アパート愛」は、どれくらい続くのだろうか。
8日、国土研究院が国民1590人を対象に、現在および将来（30年後）に居住を希望する住宅を調査したと明らかにした。アンケート調査の結果、いま現在アパートに居住しているという回答者は64.1％、一戸建て住宅は14.7％に達した。しかし30年後の未来にも続けてアパートに居住するという意思は28.7％に下がった。一方で、一戸建て住宅は41％に増加した。
タウンハウスやテラスハウスに暮らすという回答は0.4％から15.8％に高まった。料理・洗濯などの生活サービスを自分で解決しなくても済むサービスド・レジデンスへの選好度も0.1％から5.9％へと大幅に増加した。一方、住居・店舗複合アパートに暮らしたいとの回答は1.5％から2.8％の上昇にとどまった。
イ・ヨンウ国土研究院先任研究員はこの日開かれたセミナーで、「未来には所得の増加とともに1人・2人世帯が一般化し、一戸建て住宅などの住宅の種類が多様化されるだろう」とし、「大規模で画一的なアパート中心からエコな一戸建て住宅など、自然回帰的な生活空間が増えることになるだろう」と展望した。
不動産価格の沈滞が長期化して住宅の資産価値に比べて住居価値、つまり家は売る（buy）ものではなく暮らす（living）場所という認識がますます大きくなると現れた。自己所有欲よりはチョンセ（保証金一括払い式賃貸住宅）やウォルセ（月極め家賃）の賃貸需要がますます大きくなっているという話だ。住宅の資産価値に比べて住宅の居住価値が大きいと答えた割合は、2010年の35.7％から2012年に44.8％、そして2013年には60.8％へと大幅に増加した。
一方で長期休暇が一般化し、短期訪問の形ではなく滞在型の余暇生活が増え、セカンドハウス需要が急増するとの見方も出た。ソウルにアパートを所有し、交通が便利な地域に一戸建て住宅を持つ、1世帯2住宅の概念が増えるだろうという話だ。
将来的にはモノのインターネットなどの先端科学技術の発展により、われわれの生活の姿も大きく変わると予測される。イ・ヨンウ研究員は、「IT技術の発達によるフレックス勤務制も、拡大する居住地選択の幅を広げるだろう」とし、「仕事と住む場所が近い職住近接ではなく、職住遠隔化がこれから激しくなるだろう」と展望した。
30年後に住みたい家は...一戸建て住宅41％対アパート29％
国土研究院・1590人アンケート
8日、国土研究院が国民1590人を対象に、現在および将来（30年後）に居住を希望する住宅を調査したと明らかにした。アンケート調査の結果、いま現在アパートに居住しているという回答者は64.1％、一戸建て住宅は14.7％に達した。しかし30年後の未来にも続けてアパートに居住するという意思は28.7％に下がった。一方で、一戸建て住宅は41％に増加した。
タウンハウスやテラスハウスに暮らすという回答は0.4％から15.8％に高まった。料理・洗濯などの生活サービスを自分で解決しなくても済むサービスド・レジデンスへの選好度も0.1％から5.9％へと大幅に増加した。一方、住居・店舗複合アパートに暮らしたいとの回答は1.5％から2.8％の上昇にとどまった。
イ・ヨンウ国土研究院先任研究員はこの日開かれたセミナーで、「未来には所得の増加とともに1人・2人世帯が一般化し、一戸建て住宅などの住宅の種類が多様化されるだろう」とし、「大規模で画一的なアパート中心からエコな一戸建て住宅など、自然回帰的な生活空間が増えることになるだろう」と展望した。
不動産価格の沈滞が長期化して住宅の資産価値に比べて住居価値、つまり家は売る（buy）ものではなく暮らす（living）場所という認識がますます大きくなると現れた。自己所有欲よりはチョンセ（保証金一括払い式賃貸住宅）やウォルセ（月極め家賃）の賃貸需要がますます大きくなっているという話だ。住宅の資産価値に比べて住宅の居住価値が大きいと答えた割合は、2010年の35.7％から2012年に44.8％、そして2013年には60.8％へと大幅に増加した。
一方で長期休暇が一般化し、短期訪問の形ではなく滞在型の余暇生活が増え、セカンドハウス需要が急増するとの見方も出た。ソウルにアパートを所有し、交通が便利な地域に一戸建て住宅を持つ、1世帯2住宅の概念が増えるだろうという話だ。
将来的にはモノのインターネットなどの先端科学技術の発展により、われわれの生活の姿も大きく変わると予測される。イ・ヨンウ研究員は、「IT技術の発達によるフレックス勤務制も、拡大する居住地選択の幅を広げるだろう」とし、「仕事と住む場所が近い職住近接ではなく、職住遠隔化がこれから激しくなるだろう」と展望した。
- 毎日経済_イ・グンオ記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2014-04-08 17:17:11
