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モバイルバンキングの逆襲

窓口取引激減にも銀行員は25パーセント↑...収益悪くり構造調整「大きな負担」 

◆モバイルバンキングの逆襲◆

  • モバイルバンキングの逆襲
ハナ銀行の新盤浦支店。昼食時間を除いては一日中、客がぽつりぽつりと訪れるだけだ。支店に置かれた番号札発行機から、番号札を抜くことさえきまりが悪いほどだ。インターネットバンキングに続いてスマート・バンキングが商用化され、支店を訪問する顧客は急激に減った。新盤浦支店長は、「毎年、支店を訪問する顧客は約20パーセント減っている」と語る。

新韓銀行の場合、窓口ではなく非対面取引の割合が去る3月時点で94.3パーセントに達している。韓国銀行によると、銀行取引の88パーセントは非対面取引で成り立っている。モバイルバンキングは昨年の第4四半期で29.9パーセントにのぼることが分かった。

しかし、銀行の人力と店舗戦略は逆に進んでいる。銀行界の従業員は2005年の8万9011人から2013年は11万8341人と、24.8パーセント増加した。しかし同じ期間、非対面取引の割合は、26パーセントから12パーセントに急減した。壺型人力構造と肥大した店舗構造は、銀行業界を罠に陥れた。何よりも、銀行の正社員の3人に1人が管理者という奇形的な人力構造が問題だ。

23日、毎日経済新聞が単独入手した国内主要銀行の人力構造を見ると、KB国民銀行は全体の正規職のうち副支店長クラス以上の管理者の割合が、2013年6月末時点で32.5パーセントに達した。IBK企業銀行とウリ銀行もそれぞれ27.5パーセントと22.4パーセントという調査結果だった。組織の要を担当する責任者レベルの人材も含めた管理者の比率は、主要銀行で平均50~70パーセント水準だった。課長級以上の職員が半数以上を占めているわけで、組織の活力が低下するしかない構造だ。

膨大な組織も問題だ。スマートバンキングに転換する時点でも、依然として銀行はタコ足拡張を基盤にするオフラインのチャネル戦略を固守している。これにより、支店当たりの純利益は6年前に比べて半分以下にすとんと落ちた。

毎日経済新聞の調査によると、2007年に27億ウォンだった支店当たり当期純利益は、2013年末に10億6000万ウォン水準に急減した。赤字店舗だけでも全体の11パーセントに達する水準だ。スマートバンキングの拡大で、対面営業の割合はしだいに減少しているが、昨年、各銀行は店舗をむしろ増やした。外資系を除く国内銀行の支店は2012年末の7114店から昨年末の7117店と、同じような水準だ。

ウリ金融経営研究所のイム・ジェホ首席研究員は、「支店数だけを見ると、国内銀行が他の国に比べて多いとは思えないが、支店別の収益は激減している状況なので、収益性の次元からは支店が過度だ」とした。
  • 毎日経済_パク・ヨンボム記者/アン・ジョンフン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2014-04-23 17:33:45