トップ > 数字経済 > 統計 > イーベイ・アマゾンで韓流熱風…逆直購入Kファッション・ビューティ 常連
いわゆる「ちょっと洒落た」男性の間で有名な男性衣類専門オンラインモール「ウィズアイコリア」。韓国ドラマ熱風により全世界で国内ファッション商品に対する関心が高くなったことを狙い、昨年12月に世界「ビッグ3」オンラインマーケットのアマゾンドットコムに果敢に入店した。この会社が披露した、洗練されていながらもすっきりした「韓国スタイル」の男性ファッションは、すぐさま世界の消費者の目を引き、毎月売上が300％ずつ跳ね上がるほど爆発的な反応をみせている。
韓流熱風で韓国企業がつくった衣類や化粧品を購入する「海外逆直購入」族が急速に増えている。イーベイやアマゾンなどで「チョン・ソンイコート」など韓国製品を求める需要が爆発的に増えながら、国内で小規模オンラインモールを運営する中小業者も足早く海外進出に拍車をかける姿だ。
流通業界によると21日、現在アマゾンドットコムで販売される韓国商品は総6000余りに達する。ウィズアイコリアとリメンバークリックなど男性専門モールから子供服専門業者ラスカまで、35社余りの国内業者が昨年10月から最近まで続々とアマゾンドットコムに巣を作り、インターネットで新しい「ショッピング韓流」をつくっている。韓国スタイル製品に海外の消費者は熱狂している。これらの企業のアマゾン進出を推進したカフェ24によると、最近2か月間、子供服と男性衣類のひと月の売上が毎月それぞれ127％と119％ずつ増えたことが分かった。世界3位のオンラインモールであるイーベイでも国内業者の活躍が目立つ。4000余りの大小の韓国商品モールがイーベイに入店したなか、2010年に500億ウォンにとどまっていたイーベイ韓国商品の販売額は、今年は2500億ウォンを見通すほどに成長した。
韓国貿易協会のパク・ピルチェ主席研究員は、「国境を飛び越える海外直販（直購入＋逆直購入）の取引額は約440億ドル（約45兆2000億ウォン）で、全世界の電子商取引の14％を占めた」とし、「巨大市場で国内企業が韓流を武器に善戦している」と語った。
海外に進出した国内業者の活動舞台は多様だ。韓国貿易協会によると、外国の消費者が韓国商品を「直購入」する代表サイトとして、アマゾンとイーベイ、中国のTモールとタオバオ、日本の楽天などが挙げられる。残りはGマーケットとオークションなどが海外顧客のために開設した英文・中文のインターネットサイトが挙げられる。
業界では現在4000余りの国内業者が、このようなグローバルオンラインモールに入店したとみている。
外国の消費者が最も多く求める韓国製品は、まさにファッション商品だ。イーベイコリアが去る1~4月の韓国販売者が輸出した商品を売上額順で調べた結果、衣類雑貨が1位を占めた。このうち男性衣類と靴の成長の勢いが目立った。
その後を生活雑貨と幼児・児童用品・コンピューター部品と化粧品が継いだなか、とくに国産教育玩具（幼児童）と中小ブランドの機能性基礎化粧品（化粧品）が強勢をみせた。
サイト別によく売れる製品が異なるのも目立つ。国内中小企業の海外オンラインモール入店サービスを提供する「11番街」によると、日本の楽天ではTシャツと短パンなどのファストファッションとリビング小物などアクセサリーが、中国のタオバオでは炊飯器と掃除機など小型家電が人気だ。
輸出国家も次第に多様になる傾向だ。昨年、イーベイを通じた国別の国内製品購入金額を調べてみると、メキシコが前年に比べて84％、アルゼンチンは57％増えた。ノルウェーとスウェーデンの消費者の購入額もそれぞれ42.5％と32.7％ずつ跳ね上がり、北ヨーロッパでも「Kスタイル」熱風が熱いことが分かった。
韓流の出発地であるアジア顧客は、支出面で他の地域を圧倒した。中国と香港・タイとシンガポール顧客の1人当たりの購入額は、世界平均より84％高かった。とくに、中国人が韓国製品に使う金額は平均に比べて3倍に達した。
このような海外逆直購入ブームをたやさず長期的に維持するために、専門家は品目を多様化し韓国製品の底辺を広げるなどの努力が必要だと指摘する。
韓国貿易協会によると、昨年2012年時点で国内企業がイーベイで販売する製品のうち40.1％はファッションで、31.7％を家電製品が占めている。これはイーベイ全体の平均より最高3倍ほどさらに高い。
韓国貿易協会のパク・ピルチェ主席研究員は、「韓国セラーの輸出品目がたいへん偏っており、今後中国などの地でこれをコピーする"偽物"業者が登場すれば、たちまち市場で影響力を失う可能性が高い」とし、「取扱品目を多様化して品質をアップグレードし、量と質の両側で競争力を強化する戦略を展開しなければならない」と語った。
イーベイ・アマゾンで韓流熱風…逆直購入Kファッション・ビューティ 常連
イーベイ入店のKモール4千社余り...南米・北ヨーロッパの顧客も急増／日本ではTシャツ、中国では炊飯器よく売れる／「取扱品目を多様化し、底辺広げる戦略繰り広げてこそ」
いわゆる「ちょっと洒落た」男性の間で有名な男性衣類専門オンラインモール「ウィズアイコリア」。韓国ドラマ熱風により全世界で国内ファッション商品に対する関心が高くなったことを狙い、昨年12月に世界「ビッグ3」オンラインマーケットのアマゾンドットコムに果敢に入店した。この会社が披露した、洗練されていながらもすっきりした「韓国スタイル」の男性ファッションは、すぐさま世界の消費者の目を引き、毎月売上が300％ずつ跳ね上がるほど爆発的な反応をみせている。
韓流熱風で韓国企業がつくった衣類や化粧品を購入する「海外逆直購入」族が急速に増えている。イーベイやアマゾンなどで「チョン・ソンイコート」など韓国製品を求める需要が爆発的に増えながら、国内で小規模オンラインモールを運営する中小業者も足早く海外進出に拍車をかける姿だ。
流通業界によると21日、現在アマゾンドットコムで販売される韓国商品は総6000余りに達する。ウィズアイコリアとリメンバークリックなど男性専門モールから子供服専門業者ラスカまで、35社余りの国内業者が昨年10月から最近まで続々とアマゾンドットコムに巣を作り、インターネットで新しい「ショッピング韓流」をつくっている。韓国スタイル製品に海外の消費者は熱狂している。これらの企業のアマゾン進出を推進したカフェ24によると、最近2か月間、子供服と男性衣類のひと月の売上が毎月それぞれ127％と119％ずつ増えたことが分かった。世界3位のオンラインモールであるイーベイでも国内業者の活躍が目立つ。4000余りの大小の韓国商品モールがイーベイに入店したなか、2010年に500億ウォンにとどまっていたイーベイ韓国商品の販売額は、今年は2500億ウォンを見通すほどに成長した。
韓国貿易協会のパク・ピルチェ主席研究員は、「国境を飛び越える海外直販（直購入＋逆直購入）の取引額は約440億ドル（約45兆2000億ウォン）で、全世界の電子商取引の14％を占めた」とし、「巨大市場で国内企業が韓流を武器に善戦している」と語った。
海外に進出した国内業者の活動舞台は多様だ。韓国貿易協会によると、外国の消費者が韓国商品を「直購入」する代表サイトとして、アマゾンとイーベイ、中国のTモールとタオバオ、日本の楽天などが挙げられる。残りはGマーケットとオークションなどが海外顧客のために開設した英文・中文のインターネットサイトが挙げられる。
業界では現在4000余りの国内業者が、このようなグローバルオンラインモールに入店したとみている。
外国の消費者が最も多く求める韓国製品は、まさにファッション商品だ。イーベイコリアが去る1~4月の韓国販売者が輸出した商品を売上額順で調べた結果、衣類雑貨が1位を占めた。このうち男性衣類と靴の成長の勢いが目立った。
その後を生活雑貨と幼児・児童用品・コンピューター部品と化粧品が継いだなか、とくに国産教育玩具（幼児童）と中小ブランドの機能性基礎化粧品（化粧品）が強勢をみせた。
サイト別によく売れる製品が異なるのも目立つ。国内中小企業の海外オンラインモール入店サービスを提供する「11番街」によると、日本の楽天ではTシャツと短パンなどのファストファッションとリビング小物などアクセサリーが、中国のタオバオでは炊飯器と掃除機など小型家電が人気だ。
輸出国家も次第に多様になる傾向だ。昨年、イーベイを通じた国別の国内製品購入金額を調べてみると、メキシコが前年に比べて84％、アルゼンチンは57％増えた。ノルウェーとスウェーデンの消費者の購入額もそれぞれ42.5％と32.7％ずつ跳ね上がり、北ヨーロッパでも「Kスタイル」熱風が熱いことが分かった。
韓流の出発地であるアジア顧客は、支出面で他の地域を圧倒した。中国と香港・タイとシンガポール顧客の1人当たりの購入額は、世界平均より84％高かった。とくに、中国人が韓国製品に使う金額は平均に比べて3倍に達した。
このような海外逆直購入ブームをたやさず長期的に維持するために、専門家は品目を多様化し韓国製品の底辺を広げるなどの努力が必要だと指摘する。
韓国貿易協会によると、昨年2012年時点で国内企業がイーベイで販売する製品のうち40.1％はファッションで、31.7％を家電製品が占めている。これはイーベイ全体の平均より最高3倍ほどさらに高い。
韓国貿易協会のパク・ピルチェ主席研究員は、「韓国セラーの輸出品目がたいへん偏っており、今後中国などの地でこれをコピーする"偽物"業者が登場すれば、たちまち市場で影響力を失う可能性が高い」とし、「取扱品目を多様化して品質をアップグレードし、量と質の両側で競争力を強化する戦略を展開しなければならない」と語った。
- 매일경제_キム・テソン記者
- 入力 2014-05-21 17:36:07
