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斗山、燃料電池・ドローン・ロボットの「三角編隊」で勝負


「水素燃料電池で安定的に電力を供給し、これを縮小した燃料電池で駆動するドローンが空を飛び、このようなドローンを人と協働ロボットが一緒に作る世界」。斗山グループが作り続けている未来だ。

グループ財務構造調整が最終段階に入った斗山グループは、朴廷原(パク・チョンウォン)斗山グループ会長(写真)の主導で、新事業の強化を通じて再起の足場を整えている。燃料電池とドローンや協働ロボットなどが代表新事業だ。既存の主要系列会社の斗山重工業も、風力発電などの親環境発電市場の攻略を土台に復活を予告している。

斗山グループは今月末、斗山インフラコアの売却本契約の締結を目前にしている。昨年3月に債権団から1兆ウォン規模の緊急輸血を受けて始まった、グループの財務構造調整作業がわずか10ヶ月で仕上げに入った。

17日の斗山グループによると、グループの支配構造の最上部に位置する(株)斗山は、今年からムン・ホンソン社長に新事業部門長の業務を任せた。ムン社長は昨年3月にグループの戦略を統括するバリューマネジメント(VM)部門長を務めたことに続き、グループの新しい有望事業を総括する任務までを兼務する。斗山グループはムン社長の指揮下、新しい有望事業の強化を通じて復活に乗り出す。

グループ復活の先鋒に立った斗山フューエルセルは、水素経済の核心である燃料電池の専門企業だ。発電用燃料電池は水素と酸素の電気化学反応を介して、電気と熱を生産する。排気ガスが全くない親環境発電システムで、発電効率は80%を上回る。斗山フューエルセルは市場参入後3年目の2018年に初めて受注1兆ウォンを超え、2023年には売上げ1兆5000億ウォンを達成する計画だ。

斗山モビリティイノベーション(DMI)は、このような斗山フューエルセルなどが培ってきた技術を土台に、燃料電池を小型化してドローンに搭載している。 DMIは世界初の水素ドローン生産に続き、量産を通じて事業化段階にまで到達した唯一の企業だ。最大5キログラムの貨物を搭載することができ、最大飛行時間は120分だ。既存のリチウムイオン電池のドローンの飛行時間が最大30分にとどまることに比べて優れた性能だ。

斗山ロボットは作業者のように働くことができる「協働ロボット」専門企業だ。協働ロボットはロボットと人が業務分担をおこない、作業者とは別に作業する既存の産業用ロボットに比べて生産効率を高めることができるという利点を持つ。

斗山の協働ロボットは業界最高水準の衝突感知性能によって安全性を担保する。 2017年10月に最初に出荷した4つのモデルの量産後、現在は10モデルを量産し、世界の協働ロボット企業の中で最も多くのラインナップを確保している。国内協働ロボット市場でシェア1位だ。

特に協働ロボットの生産工場の主要な工程で、人と協働ロボットの完成品がコラボレーションして製品を作る。 SF映画でも見ることができる「ロボットがロボットを生産する光景」が現実化したわけだ。

現代自動車やLG化学などの国内企業はもちろん、独コンチネンタル、仏ロレアル、日ヤマハなどの海外企業が斗山の顧客社だ。

この他に発足してまだ2年にしかならない斗山ロジスティクスソリューション(DLS)も、物流市場の拡大ブームに乗って将来が期待されている。 DLSは物流プロセス全体を管理するシステム全般を提供する、物流の自動化トータルソリューション企業だ。

また既存の主要系列社の斗山重工業も、親環境発電事業の強者として生まれ変わるための技術革新を重ねている。斗山重工業は最近、ガスタービン発電と風力発電や水力発電など、環境に配慮した発電市場に歩幅を広げている。昨年末には米国領グアムで6000億ウォン規模の複合火力発電所の受注に成功したし、韓国南東発電と洋上風力活性化のための覚書も締結した。
  • 毎日経済_ハン・ウラム記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2021-01-17 18:44:29




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