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LG電子「レンタル家電」好調...昨年6000億売上げ


  • LG電子「レンタル家電」好調...昨年6000億売上げ

LG電子は昨年、家電レンタル事業で6000億ウォンに近い売上げを上げた。一定の「レンタル料」を支払って望む期間に商品やサービスを利用できるレンタル経済がトレンドとして定着し、関連の売上げが2年のあいだに2倍以上も急増した。コロナ19の影響で家電製品の消費が増加し、成長速度がより速くなったという分析だ。

5日のLG電子監査報告書によると昨年、LG電子はリース料収入で売上げ5911億ウォンを上げたことが分かった。これは前年比34%増の実績であり、2018年(2924億ウォン)に比べて2倍ほどに成長した。LG電子側は、リース料収益は不動産賃貸収入も一部含まれるがその割合はわずかで、事実上はレンタルサービスの売上げ高として見ることができると説明した。

LG電子は浄水器、ビール製造機、空気清浄機、乾燥機、衣類管理機(スタイラー)、食器洗い機、マッサージチェアなど、家電製品8種のレンタルサービスを提供している。レンタル家電のほかに氷浄水器、冷蔵庫などの一部の家電製品を対象に、管理(ケアソリューション)サービスも提供する。ケアソリューションはマネージャーが定期的に家電製品の核心部品を交換し、衛生・製品の性能を維持するサービスだ。

昨年の実績コンファレンスコールでLG電子が明らかにしたところによると、昨年上半期の時点でのレンタル家電アカウントは239万件だった。年末時点でアカウントが270万件まで確保されたものと推定される。家電レンタル事業の収益性は二桁以上だと伝えられた。

このようなレンタル事業の成長は、LG電子の実績成長を牽引する生活家電の競争力と、最近のコロナ19の時代にレンタル経済トレンドがかみ合った効果だという分析だ。 KT経済経営研究所によると、昨年の国内レンタル市場の規模は10兆7000億ウォンに達したと推定される。レンタル消費は新製品のリリースサイクルが短縮される傾向にあり、現在の消費を最小限に抑えながら製品交換の負担を軽減し、事後管理のコストも削減する代案として脚光を浴びている。

企業の立場からも安定した現金創出が可能だという長所がある。 LG電子はこのようなレンタル事業の成長性に合わせて、事業をさらに専門化して力を入れている。昨年末の組織改編でレンタル事業とケアソリューションサービスを強化するという趣旨で、レンタルケアリング事業担当を事業センターに格上げした。
  • 毎日経済 | パク・チェヨン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2021-03-05 17:42:43




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