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「BTSも軍隊に行くべき」 韓国の国民54%が兵役特例に反対


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グループ防弾少年団(BTS)の兵役特例に対して、韓国人の半分以上が反対していることが分かった。

世論調査専門企業のジョウォンC&Iがストレートニュースの依頼で9月4日に韓国全国の有権者1001人を対象に実施した防弾少年団の兵役特例に関するアンケートの結果、「兵役の義務は果たすべき」という回答が54.1%を占めた。「例外的な特恵を与えるべき」という回答は40.1%で、反対意見に比べてやや少なかった。

兵役特例に反対する「義務を果たすべき」という回答は地域に関係なく全国で「特恵を与えるべき」という賛成意見より多かった。年齢別では20代で「義務を果たすべき」という回答が73.2%と最も高く、続いて30代(60.4%)、40代(49.4%)、50代(48.3%)、60代以上(47.5%)の順で反対意見が多かった。

「義務を果たすべき」という回答率は性別に関係なく過半数を超えたが分かった。男性(58.1%)、女性(50.3%)が兵役の特例に反対した。

防弾少年団ジンの入隊が間近に迫りながら、BTSの兵役特例をめぐる議論が最近、政界で熾烈に展開されている。

先月31日、国会国防委員会の全体会議でイ・ジョンソプ国防部長官が「BTS(兵役)問題は複数の委員の意見を総合して様々な価値の次元で国家の利益を考慮しながら慎重に決定するべきだが、できるだけ早く決定を下したい」と意見しがら、世論調査に言及して議論が過熱した。

これに国防部は「国防部はBTSの兵役問題と関連して世論調査を実施する予定はない」とし「世論調査の結果だけでBTSの兵役問題に対する意思決定は行わない」と釈明した。

軍の関係者は毎日経済スタートゥデイに「BTS兵役問題と関連して国防部は世論調査を行わず、ほかの機関で実施した世論調査の結果が出たとしても、その結果だけで意思決定をすることはないという意味」と強調した。

防弾少年団の兵役特例をめぐって文化体育観光部は積極的な立場を見せる反面、国防部と兵務庁は一貫して否定的な立場を見せてきた。兵役資源減少問題と公正価値固守のためだ。

そのようななか、朴亨埈(パク・ヒョンジュン)釜山市長が2030釜山エキスポ誘致競争をめぐって広報大使である防弾少年団の兵役特例を大統領に意見した直後、「世論を確認する」という方向へと国防部が急旋回したなかで、初めて公開された世論調査の結果、兵役特例反対の意見が賛成意見を超えた。

今回の調査はARS世論調査(携帯電話100%RDD方式)で実施され、応答率は4.0%、標本誤差は95%、信頼水準で±3.1%ポイントだ。
  • スタートゥデイ パク・セヨン記者
  • 入力 2022-09-06 09:26:51