【韓国でアンケート】インフルエンサー紹介の商品「お金もらっているはず」79.1%

トレンドモニター、SNSアカウントを持つ全国13~59歳の男女1000人を対象にアンケートを実施 

俳優や歌手、アナウンサーや記者でなくてもいい。

博士学位がなくても、専門家という称号を聞くことがなくてもかまわない。判事、検事、弁護士、医師、薬剤師などの「シ(事・師・士)」族でなくても、政治的影響力が爪の垢ほどもなくても、そして誰かの力も借りる必要もない。

SNSで有名になりさえすれば誰でもインフルエンサーになれる世の中だ。

インフルエンサー(influencer)。文字通り影響力を持つ人たちを意味する。

SNSを楽しむ人々は、まるで知り合いのようにインフルエンサーをフォローする。そのためSNSに公開した短い映像一つで解散直前だったアイドルグループが一躍人気スターになるようなことも起きている。このような状況だからインフルエンサーに社会的責任を問うのは当然だろう。

韓国の市場調査専門企業のエムブレイントレンドモニターがSNSアカウントを保有している全国の13~59歳の男女1000人を対象に実施したアンケート調査で、回答者の84.2%が「インフルエンサーは自分が持っている影響力について責任を負わなければならない」ということに共感を示した。

インフルエンサーのアカウントをフォローする割合(42.9%)が芸能人(32.9%)より多いだけに、社会的責任を負うべきだという要求は当たり前のようにも思える。

調査によると回答者の半数以上(52.5%)がインフルエンサーを公人として感じ、社会的な問題が起こったら「引退」などで責任を取るべきだと回答した人は全体の74.5%に達している。

誰でもインフルエンサーになれるが(68.7%)、インフルエンサーになった瞬間、一般人ではない(53.5%)と見るのだ。このような面だけを見てもインフルエンサーと芸能人の境界は、はっきりしていないように見受けられる。

人気芸能人が広告モデルとして活動しているように、インフルエンサーも広告マーケティングに参加する。

今回の調査回答者の61.9%がインフルエンサーのPR(広報)を見た経験があると答えるほど頻繁に行われている。

しかし、インフルエンサーのPRを見た人が商品に対して感じる好感度(45.2%)と信頼度(43.3%)はそれほど高くない。インフルエンサーと頻繁にコミュニケーションをとっているにもかかわらず、彼らのPRに対して拒否感を抱く理由は何だろうか。

回答者は「お金をもらったら何でもPRしそうだ」(61.1%、重複回答)、「誇大広告も出しそうだ」(55.4%)という理由を挙げた。

回答者の10人中8人(79.1%)が「SNSやYoutubeのチャンネルで特定の商品やブランドを紹介していたら、広報費用を受けた可能性が高い」と不信感を見せた。このような認識は10代(75%)から50代(79%)までの全ての年代で共通していた。インフルエンサーが広告と表記せずに広報した裏広告(ステマ)事例が摘発されたのが不信を増幅させた要因と思われる。

裏広告を制作したり掲載したインフルエンサーに対して法的処罰を与えるべきだとした回答者の割合は67.4%にも達した。
  • Lim, Chul
  • 入力 2021-04-03 00:00:00