トップ > コリアナウ > 社会 > 車輪付きスニーカーによる安全事故が急増…消費者院「保護装具を必ず着用」
保護装具の着用実態の比較。
車輪付きスニーカーを履く子供が多くなって安全事故が増加しているが、ほとんどが保護装具を着用していないことが分かった。
20日韓国消費者院によると、昨年1月1日から先月31日までの車輪付きスニーカー関連の危害事例は29件だった。このうち24件が今年に起きており、安全事故が急増している。
車輪付きスニーカーとは、くつ底に車輪をつけてインラインスケートのように乗ることができるように作られた靴だ。
安全事故事例の24件を分析した結果、靴を履いて走っているときに転んだケースが23件（95.8％）として表れ、怪我をした部位は手首・手（6件、25.0％）、顔（5件、20.8％）、腕と足（各4件、16.7％）の順だ。
消費者院は満8歳以下の小学生300人を対象にアンケート調査を行った結果、69人（23.0％）が車輪付きスニーカーを持っており、33人（47.8％）は車輪付きスニーカーに乗っていて安全事故を経験したということが分かったと伝えた。
車輪付きスニーカーを履いて公共の場所や大衆利用施設を利用する子供も多かった。デパート（50人、72.5％）、大型マート（34人、49.3％）、飲食店・カフェ（27人、39.1％）の順で利用経験が多かった。
横断歩道や駐車場のような安全事故の危険が高いところでも車輪付きスニーカーを履いて通ったという子供が各40人（58.0％）と調査された。
車輪付きスニーカーによる安全事故が発生したときに大怪我を防いでくれる保護装具を着用する子供は多くなかった。
車輪付きスニーカーを持っている子供69人のうち保護装具を着用する子供は12人（17.4％）に過ぎず、実際に消費者院が首都圏の公園などで車輪付きスニーカーに乗っている子供100人を対象に調査したところ、99人（99.0％）が保護装具を着用していなかった。
この他にも、市販されている車輪付きスニーカーの中には関連表示規定を守っていない製品もあった。車輪付きスニーカーは「子ども製品安全特別法」に基づいて製造適合性の確認表示（KCマーク）、製造年月・製造者名などの製品表示、警告、注意表示など使用上の注意事項を表示しなければならない。
消費者院は「道路交通法では子供が道路でインラインスケートなどの乗り物に乗る場合、保護装具を着用するようにしている」とし「しかし車輪付きスニーカーは乗り物に分類されていないため、制度改善が必要だ」と強調した。
また、「車輪スニーカーに乗るときは保護装具を必ず着用し、人の多い大衆利用施設で乗ることは控えること」と呼びかけた。
車輪付きスニーカーによる安全事故が急増…消費者院「保護装具を必ず着用」
車輪付きスニーカーを履く子供が多くなって安全事故が増加しているが、ほとんどが保護装具を着用していないことが分かった。
20日韓国消費者院によると、昨年1月1日から先月31日までの車輪付きスニーカー関連の危害事例は29件だった。このうち24件が今年に起きており、安全事故が急増している。
車輪付きスニーカーとは、くつ底に車輪をつけてインラインスケートのように乗ることができるように作られた靴だ。
安全事故事例の24件を分析した結果、靴を履いて走っているときに転んだケースが23件（95.8％）として表れ、怪我をした部位は手首・手（6件、25.0％）、顔（5件、20.8％）、腕と足（各4件、16.7％）の順だ。
消費者院は満8歳以下の小学生300人を対象にアンケート調査を行った結果、69人（23.0％）が車輪付きスニーカーを持っており、33人（47.8％）は車輪付きスニーカーに乗っていて安全事故を経験したということが分かったと伝えた。
車輪付きスニーカーを履いて公共の場所や大衆利用施設を利用する子供も多かった。デパート（50人、72.5％）、大型マート（34人、49.3％）、飲食店・カフェ（27人、39.1％）の順で利用経験が多かった。
横断歩道や駐車場のような安全事故の危険が高いところでも車輪付きスニーカーを履いて通ったという子供が各40人（58.0％）と調査された。
車輪付きスニーカーによる安全事故が発生したときに大怪我を防いでくれる保護装具を着用する子供は多くなかった。
車輪付きスニーカーを持っている子供69人のうち保護装具を着用する子供は12人（17.4％）に過ぎず、実際に消費者院が首都圏の公園などで車輪付きスニーカーに乗っている子供100人を対象に調査したところ、99人（99.0％）が保護装具を着用していなかった。
この他にも、市販されている車輪付きスニーカーの中には関連表示規定を守っていない製品もあった。車輪付きスニーカーは「子ども製品安全特別法」に基づいて製造適合性の確認表示（KCマーク）、製造年月・製造者名などの製品表示、警告、注意表示など使用上の注意事項を表示しなければならない。
消費者院は「道路交通法では子供が道路でインラインスケートなどの乗り物に乗る場合、保護装具を着用するようにしている」とし「しかし車輪付きスニーカーは乗り物に分類されていないため、制度改善が必要だ」と強調した。
また、「車輪スニーカーに乗るときは保護装具を必ず着用し、人の多い大衆利用施設で乗ることは控えること」と呼びかけた。
- 毎日経済 デジタルニュース局 キル・ナヨン インターン記者 / 写真 | (C) mk.co.kr
- 入力 2017-06-20 15:45:46
