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蔚山科学技術大学、携帯電話のバッテリー6秒で50パーセント充電を開発

セジンイノノテックに技術移転、すぐに実用化 

  • 蔚山科学技術大学、携帯電話のバッテリー6秒で50パーセント充電を開発
△写真=チョ・ジェピルUNIST教授が技術移転で商用化を控えたリチウム二次電池の性能をテストしている。

現代人とは切っても切れない「スマートフォン」。とは言え、スマートフォンのバッテリー1枚の容量は十分ではない。スマートフォンを多く使用する場合、3~4時間ほど経過しただけでバッテリー容量をほとんど使い切る。

蔚山科学技術大学(UNIST)の研究陣は、2009年から政府の支援金45億ウォンを得て、リチウム二次電池に使用する物質の開発に乗り出した。既存のリチウム二次電池よりも容量が大きく、充電時間の短い材料を開発することが目標だった。技術開発を始めてから2年後の2011年に技術移転され、現在は物質製作のための量産ラインの構築を進めている。

研究を率いたチョ・ジェピルUNIST親環境エネルギー工学部教授は、「充電時間を既存の技術に比べて80パーセント以上短縮することができ、6秒で50パーセントのバッテリー容量を使用することができる水準」だと説明した。

10年前に政府が支援したR&D課題が売上をあげて善戦しているならば、5~6年前に支援した課題はいまや翼を拡げるように、事業化を目前にしている。研究グループが開発した「高速充電が可能な二次電池両極素材」は、電池に使用される陽極と陰極に、導電性物質を薄くコーティングすることで容量を増やし、充・放電速度も高めた。この技術は2011年に定額技術料27億ウォンと、経常技術料は売上額の1パーセントでセジンイノテックに技術移転された。二次電池の両極素材の技術開発は、R&Dの初期段階から量産を目標に設定したことが成功要因だった。

技術の成功的な開発は雇用創出にも貢献している。技術移転当時は5人だった研究所の規模は、2012年に15人に増え、来年までに40人に拡大する方針だ。チョ・ジェピル教授は、「フレキシブル・ディスプレイ、携帯電話、電気自動車、中・大型エネルギー貯蔵デバイスに適用可能なように、企業が量産を準備している」とし、「2017年までに総売上1000億ウォン以上が目標」だと語った。

女性のがん死亡原因の2位に該当する「子宮頸がん」を簡単に診断する技術も、政府の支援により開発された後、本格的に商用化市場をにらんでいる。子宮頸がんは、がん発生率4位に該当するほど発生率が高いが、原因となる「ヒトパピローマウイルス(HPV)」の種類が多く、診断が困難だった。バイオベンチャー企業のジンマトリックスは、2009年に教育科学技術部(現・未来創造科学部)の支援で、子宮頸がんを診断できるシステムの技術開発に突入した。わずか4年で、食品医薬品安全処の体外診断医療機器の品目許可を受けることに成功した。ジンマトリックスのホン・ソンピョ研究所長は、「昨年9月に国内販売を始め、2億ウォンの売り上げを上げた」とし、「今年から米国・欧州などの海外市場に戦略的に進出する計画」だと語った。

ヒトパピローマウイルスは遺伝子配列の微細な違いによって80余種に分けられるが、このうち10種余りが子宮頸がんを起こす。ジンマトリックスはヒトパピローマウイルスにレーザーを当てた後、気体にして質量を測定することにより、さまざまな種類のウイルス遺伝子型を診断することができる技術を開発した。既に米国・日本などで特許を取得しており、EUの「体外診断用医療機器認証」も獲得し、輸出準備を終えた。ホン・ソンピョ研究所長は「現在、欧州と技術移転のための協議が進行中」と語った。

政府の長期的で果敢な源泉技術に対する成果を引き上げるために、未来創造科学部は研究成果の事業化を促進する「研究成果の事業化支援」プロジェクトを稼動させ、80内外の事業化有望技術を発掘し、市場性・技術性を評価するためのコンサルティングを支援している。イ・サンモク未来創造科学部次官は、「良い研究成果が産業につながるように、体系的な支援が必要だ」とし、「未来創造科学部が惜しみなく支援していく」と語った。
  • 毎日経済_ウォン・ホソプ記者/写真提供=UNIST | (C) mk.co.kr
  • 入力 2014-04-21 17:07:10