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テクノロジー > IT・科学 > マクロミルエムブレイン、韓・中・日の同時調査は私どもだけです
「窮すれば通ず」。最悪の事態に陥ってどうにもならなくなると却って活路が開けるというこの言葉はチェ・インス マクロミルエムブレイン社長(48)にまるでぴったりだ。名門大学の博士学位でも外為危機に職場さえさがすことができなかった彼は、創業14年ぶりに100万名パネル(固定アンケート応答者)を保有する国内唯一のオン・オフラインリサーチ企業を掘り起こした。
チェ社長の最初の夢は教授だった。彼は延世大学応用統計学科を卒業した後、韓国科学技術院(カイスト)で丹念に修士・博士過程を踏んだ。しかし現実は冷酷だった。大学に席が多いという統計専攻だったが、教授職を求められなかった。
「時間講師だけで暮すことができなくて、就職することに心を変えたんです。サムスンの系列社に職級と年俸を合議して入社する事にしたけれど1997年12月にIMF外為危機が起こりました。入社待機中に合格取り消し通報を受けたんです。実は、しかたなくエムブレインというリサーチ会社を創業しました」。
2000万ウォンほどの妻の積立金で始めた事業は順調ではなかった。ARS(自動回答システム)方式の世論調査で出発したが、ARSではマーケティング調査が不可能なことを悟りオンラインに方向を変えた。投資額がはんぱではなく、いっときは20億ウォン以上個人借金をしたりした。しかし、焼け石に水というわけではなかった。
「一年間に7万から8万名ずつ集めて100名を越すパネルを構成しました。パネル数字を短期間に増やすことができると考え、進入障壁が低いと見下す人もいます。よく知らないのです。100万パネルを維持しようとすれば、それだけアンケート調査も多くなければならないからです」。
一年に4000を越すアンケート調査を実施
マクロミルエムブレインが一年に行うアンケート調査は4000件を超える。このくらいになると100万名パネルが一年に3~4回ほどアンケートに参加することができる。実際、オンラインリサーチにうかつに跳びこんだところ、調査プロジェクトをまともに受注することができなくて撤収した事例が少なくない。
チェ社長は国内最初で世論調査に一般固定電話と携帯電話を同時に活用したことでも有名だ。2012年の大統領選挙でも正確な世論調査で好評を得た。
特に2012年は彼に忘れることができない年だ。日本の有名なオンラインリサーチ企業であるマクロミルジャパン社が51%の持ち分を引き受けて、彼の会社がマクロミルエムブレインとして生まれ変わったのだ。持ち分25%を保有したチェ社長は継続して経営を陣頭指揮する。マクロミルと力を合わせて韓・中・日・台湾を合わせたリサーチ会社としての土台も磨いた。
「企業マーケティング調査はある程度安定したので、これからは一般人を対象にB2Cモデルを育てようと思います。2012年9月に出した世論調査アプリ”ドゥィッテ”の加入者が60万名を越えるほど人気を呼んだんです。新年に新しいアプリを出します。また2014年頃に国内リサーチ会社初の上場も計画しています」。