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サムスン、米の遠隔医療分野で成果あげる…KP病院と協力

スマートウォッチを利用した遠隔医療 

  • サムスン、米の遠隔医療分野で成果あげる…KP病院と協力
  • スマートウォッチのシェア比較


韓国では遠隔医療が行き詰まっている中で、サムスン電子が米国現地の病院と提携を結んで遠隔医療分野で成果を上げており、注目される。

6日の業界によると、サムスン電子は米国内の454ヶ所の診療所と36の総合病院を保有しているカイザーパーマネント(Kaiser Permanente/KP)病院と提携を結び、スマートウォッチ製品「ギャラクシーウォッチ」を活用したヘルスケア事業を強化する。このプロジェクトは患者一人一人の総合診断記録を一目で確認できるようにしたもので、病院内の診療室、放射線科、研究所、薬局などのさまざまな部門が統合的に患者の記録を管理するサービスだ。

サムスン電子は「ギャラクシーギアS3」が出荷された2017年から、この病院と連携したヘルスケアサービスを公開した。

初期のバージョンは心拍数をチェックして、急激な変化が起こる場合にはいつでもどこでも、医師との電子メール通信が可能なようにしたシステムだ。また、心拍数の変化に応じて医師がチェックリストを送って運動処方などを下した後に、医療スタッフも患者に送ることができる遠隔医療システムを運営した。

この結果、ログインする会員の数が急激に増加し、医師の処方からコレステロールの自己診断、慢性疾患の体系管理などに多くの患者が愛用するアプリとして北米で人気を集めている。遺伝病を患うある女子大生の親は娘が大学に進学し、離れて過ごさなければならず心配が多かったが、この病院のヘルスコネクトサービスを利用して、オンラインと電話などで24時間娘の健康状態、病気の進化、実験室のテスト結果を常時チェックすることができた。この病院は米国社会保障事務局と協力し、社会保障年金支給のプロセスを研究するなど、米国の病院の遠隔医療システムを率いるリーダーとしての地位を保持している。

サムスン電子はKP病院とともに、心電図センサーが内蔵された心拍数センサからのデータを収集し分析した後、心房細動の兆候が発見されるとユーザーに通知し、研究チームの医師に相談をするようにする機能を追加する計画だ。

スマートウォッチを活用したヘルスケアの分野で、サムスン電子はアップルに大きく遅れている。アップルは昨年リリースした「アップルウォッチ4」から心電図センサーを内蔵し、米国スタンフォード大学病院とウェアラブル機器における心房細動の検出有用性に対する予備研究の結果を次々と出している。アップルウォッチ4シリーズはセルラー版で転倒検出機能を支援する。ユーザーが倒れたらアップルウォッチは手首の振動とともに、ディスプレイに警告が表示される。呼吸困難になって冷や汗が流れる刹那の瞬間、胸を鷲掴みにした事故者は設定された連絡先に緊急救助要請をすることができる。

ギャラクシーウォッチは、世界市場でスマートウォッチの販売量を大きく増やした不動の1位であるアップル製ウォッチシリーズの販売台数に追いつくにはまだ力不足だ。 2018年の世界のスマートウォッチ市場規模は、年間で41%に達する増加幅を見せた。サムスン電子のスマートウォッチの販売台数は2017年と比較して90%増加し、市場全体の成長率の2倍を超えた。サムスン電子の世界スマートウォッチ市場におけるシェアは、2017年の7%から2018年には9%に高まった。しかしアップルは2018年は37%のシェアで、スマートウォッチ市場で不動の1位を守った。昨年のアップルウォッチの販売台数は1150万台で、2017年よりも22%増加した。

サムスン電子は今年、スマートウォッチ市場でのシェアを10%まで引き上げて、アップルに続いて市場支配力を維持すると見られるが、そのためには機能改善が不可欠だ。 アップルとのスマートウォッチ市場シェアの差は2017年から着実に減少の流れを示しているが、その格差を短期間に絞り込むのは難しいと思われる。

サムスン電子は7日(現地時間)、ギャラクシーノート10とともに公開するギャラクシーウォッチアクティブ2にも転倒検出と心電図測定機能が搭載される。ギャラクシーウォッチアクティブ2は、3月に発売されたギャラクシーウォッチアクティブの後続作だ。ギャラクシーウォッチアクティブは今月、ソフトウェア更新プログラムを介して、△人工知能(AI)ビックスビ、△ユーザーインターフェイス(UI)、△健康フィットネス管理機能などを改善した。

とは言え、わが国では遠隔医療が禁止されているので、国内ではギャラクシーウォッチアクティブ2は患者が自分の心電図を単純に測定する目的でのみ使用することができる。食品医薬品安全処の関係者は、「単に心電図機能を搭載した製品は医療機器ではなくウェルネス機器に分類され、政府の承認がなくても発売が可能」だと述べた。
  • 毎日経済_イ・ドンイン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2019-08-06 20:03:05




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