トップ > コラム > 韓、有望エンター株に異例の悲観論…さらに成長動力が必要
防弾少年団（BTS）の北米コンサート再開を契機にエンター銘柄の株価が注目されているが、投資の見通しは交錯する。反面では『イカゲーム』などのコンテンツに支えられ、世界的なオンラインビデオサービス（OTT）企業では韓国コンテンツ企業に対する利益配分が増え、国内のメディアおよびコンテンツ業界への関心は高まっている。
7日、メリッツ証券は「エンターテイメントにバトンを渡す時期」というタイトルの報告書を出し、エンター銘柄に対する「中立」意見を提示した。エンター株の隊長株であるハイブ（HYBE）と代表株のエスエムエンター（S.M. Entertainment）に対しては、目標株価を現在の株価よりも低く提示して投資意見を「保留」と判断した。エンター銘柄はもちろん代表株に対しても、見通しを楽観的に見ていないわけだ。これは先月末のBTSの北米コンサート再開ニュースで、多くの証券会社がエンター銘柄を肯定的に見ていることと相反する意見だ。
メリッツ証券は、エンター銘柄の株価上昇動力がさらに必要な状況で、中国の期待感と買収・合併（M＆A）の可能性が以前よりも減少したことを理由にあげた。メリッツ証券のイ・ヒョジン研究員は「わずか3ヶ月前までは市場は中国への期待感を暗黙的に認めていたし、変化した中国の雰囲気もまたこのような期待感を持つことに適した、最近の中国では芸能界に対する規制が始まって可能性は低くなった」とし、「業界内の連鎖的なM＆Aの可能性も、3ヶ月前に比べて下落した」と評価した。
国内の「エンター株4人衆」（ハイブ、エスエムエンター、JYPエンター、YGエンター）に所属するアーティストの中国でのアルバム販売量など、中国内での売上げの割合は2016年の「限韓令（韓流禁止）」を契機にすでに減少していることから打撃は大きくはないが、今後のファンダム効果による共同購入や中国内のコンサート再開に対する期待感は減少したという意見だ。また今年の上半期、ハイブの米Ithaca Holdings（イタカホールディングス）買収以後、SMの売却問題が相次いで出てきたことでエンター業界にM＆Aの風が激しく吹いたが、主な買収主体としてあげられたカカオがここ最近になって浮上した規制問題のために積極的に乗り出すことは負担になった状況で、業界内でのM＆Aは活発に行われにくくなったという説明だ。
つまり今年の上半期の「エンター株4人衆」の平均株価上昇率が62％に達するほど高かったのには、コロナ19時代の非対面のための準備がよく整えられ、M＆Aという触媒があったからだが、後半に入って関連する問題が株価にかなりの部分で反映されて、さらなる株価上昇のためには動力が不足するという説明だ。もちろん多くの証券会社は依然としてエンター株に対して肯定的な見通しを維持している。ハンファ投資証券のチ・イネ研究員は「北米だけでなく、さらに海外オフラインコンサートの再開が現実化するならば、これまで私たちが知っていたコンサート実績比で30％以上のさらなる成長が期待される」と評価した。国内メディア・コンテンツ業界には関心を傾けることを助言した。
前述のイ・ヒョジン研究員は「最近、全世界のネットフリックスで1位を記録した『イカゲーム』をはじめとし、コンテンツ産業の魅力度が高まる時期」だとし、「メディアとエンター産業内のエンター事業者に集中しているポートフォリオは、コンテンツ事業者に再配分されるだろう」と展望した。エンター産業よりもコンテンツ産業が相対的に魅力度が高まっただけに、業種内の投資資産のポートフォリオの比重が変化することがあり、投資に参考とする必要があるという説明だ。
韓、有望エンター株に異例の悲観論…さらに成長動力が必要
防弾少年団（BTS）の北米コンサート再開を契機にエンター銘柄の株価が注目されているが、投資の見通しは交錯する。反面では『イカゲーム』などのコンテンツに支えられ、世界的なオンラインビデオサービス（OTT）企業では韓国コンテンツ企業に対する利益配分が増え、国内のメディアおよびコンテンツ業界への関心は高まっている。
7日、メリッツ証券は「エンターテイメントにバトンを渡す時期」というタイトルの報告書を出し、エンター銘柄に対する「中立」意見を提示した。エンター株の隊長株であるハイブ（HYBE）と代表株のエスエムエンター（S.M. Entertainment）に対しては、目標株価を現在の株価よりも低く提示して投資意見を「保留」と判断した。エンター銘柄はもちろん代表株に対しても、見通しを楽観的に見ていないわけだ。これは先月末のBTSの北米コンサート再開ニュースで、多くの証券会社がエンター銘柄を肯定的に見ていることと相反する意見だ。
メリッツ証券は、エンター銘柄の株価上昇動力がさらに必要な状況で、中国の期待感と買収・合併（M＆A）の可能性が以前よりも減少したことを理由にあげた。メリッツ証券のイ・ヒョジン研究員は「わずか3ヶ月前までは市場は中国への期待感を暗黙的に認めていたし、変化した中国の雰囲気もまたこのような期待感を持つことに適した、最近の中国では芸能界に対する規制が始まって可能性は低くなった」とし、「業界内の連鎖的なM＆Aの可能性も、3ヶ月前に比べて下落した」と評価した。
国内の「エンター株4人衆」（ハイブ、エスエムエンター、JYPエンター、YGエンター）に所属するアーティストの中国でのアルバム販売量など、中国内での売上げの割合は2016年の「限韓令（韓流禁止）」を契機にすでに減少していることから打撃は大きくはないが、今後のファンダム効果による共同購入や中国内のコンサート再開に対する期待感は減少したという意見だ。また今年の上半期、ハイブの米Ithaca Holdings（イタカホールディングス）買収以後、SMの売却問題が相次いで出てきたことでエンター業界にM＆Aの風が激しく吹いたが、主な買収主体としてあげられたカカオがここ最近になって浮上した規制問題のために積極的に乗り出すことは負担になった状況で、業界内でのM＆Aは活発に行われにくくなったという説明だ。
つまり今年の上半期の「エンター株4人衆」の平均株価上昇率が62％に達するほど高かったのには、コロナ19時代の非対面のための準備がよく整えられ、M＆Aという触媒があったからだが、後半に入って関連する問題が株価にかなりの部分で反映されて、さらなる株価上昇のためには動力が不足するという説明だ。もちろん多くの証券会社は依然としてエンター株に対して肯定的な見通しを維持している。ハンファ投資証券のチ・イネ研究員は「北米だけでなく、さらに海外オフラインコンサートの再開が現実化するならば、これまで私たちが知っていたコンサート実績比で30％以上のさらなる成長が期待される」と評価した。国内メディア・コンテンツ業界には関心を傾けることを助言した。
前述のイ・ヒョジン研究員は「最近、全世界のネットフリックスで1位を記録した『イカゲーム』をはじめとし、コンテンツ産業の魅力度が高まる時期」だとし、「メディアとエンター産業内のエンター事業者に集中しているポートフォリオは、コンテンツ事業者に再配分されるだろう」と展望した。エンター産業よりもコンテンツ産業が相対的に魅力度が高まっただけに、業種内の投資資産のポートフォリオの比重が変化することがあり、投資に参考とする必要があるという説明だ。
- 毎日経済 | カン・ボンジン記者
- 入力 2021-10-07 19:30:39
