トップ > コラム > 泣きたいディズニー…韓国上陸初日、実績鈍化懸念で株価7％急落
ウォルトディズニーカンパニーの株価が実績鈍化の懸念で7％急落した。 2011年9月以降で10年ぶりの最も大きな幅の下落だ。偶然にもディズニーのオンライン動画サービス(OTT)であるDisney+（ディズニープラス）は12日に韓国市場で本格的なサービスを開始したが、ディズニーの実績鈍化で関連株の株価も泣き笑いの状態だ。
11日（現地時間）、ディズニー株は7％下落した162.11ドルで締め切った。去る3月に203ドルで高点を記録したディズニー株は調整期を経て170～185ドルのボックス圏を維持したが、この日は支持線が崩れて大きく下落した。
株価急落の背景は業績不振に対する懸念によるものだ。ディズニーの第3四半期（ディズニーの会計では第4四半期／7～9月）ディズニープラスの加入者数は1億1810万人で、直前の四半期との比較で210万人の増加にとどまった。市場の予想値は1700万人増加した1億3300万人だった。コロナ19「デルタ変異」ウイルスの拡散によるコンテンツ制作の支障で、新規コンテンツの供給が不足していたことが原因となっている。
ただし証券業界の見通しは肯定的だ。ディズニープラスは依然として、世界市場拡大の初期段階であることを考慮する必要があるというわけだ。ディズニープラスは今年は台湾と香港を含め、来年は東ヨーロッパと中東などでサービスを開始する予定だ。サムスン証券のチェ・ミンハ研究員は「年末からOTTはさらに多くの国でサービスされ、映画とテーマパーク部門も段階的日常の正常化で本格的に回復するだろう」と明らかにした。
ディズニープラスのリリース期待感で、これまで株価が上昇傾向に乗った国内の関連株はこの日は悲喜が交錯した。一部の銘柄は上昇傾向に乗ったが、一部はディズニー株急落の影響で下落した。下落銘柄は過度な株価の先反映による調整と、予定された好材料に直面すれば株価がむしろ上昇動力を失う「材料消滅」現象も作用したということが専門家らの指摘だ。
12日の韓国取引所によると、通信株のKTは2.77％上昇した3万1550ウォンで、LGユープラスは1.42％上昇した1万4300ウォンで仕上げされた。 LGユープラスはディズニープラスと提携し、自社のIPテレビサービスを通じてディズニープラスのコンテンツを独占提供する。また、KTとともにモバイルプランとディズニープラスサービスを組み合わせたプランをリリースした。ディズニープラスやネットフリックスなどにコンテンツを提供するジェイコンテンツリー（jcontentree）は、6.49％上がった6万7300ウォンで締め切った。ジェイコンテンツリーは来月、ディズニープラスとJTBCに同時にドラマ『雪強化』を反映する予定だ。受益株に組み込まれてジェイコンテンツリー株は継続して上昇傾向を維持したが、去る8月末に底を記録した後は現在までに98％上がった。
一方、株価が上昇のはずみを受けられない銘柄もある。ディズニーとハーストの合弁メディア法人である「A+Eテレビ・ネットワークスコリア（A+E Television Networks Korea）」が株式を保有したiHQは、この日に3.9％下落した。 iHQの監査報告書によれば、A＆EテレビネットワークスコリアはiHQと最小放送世帯数・売上高を保障するチャネル流通代行契約を締結中だ。 iHQ株の4.9％を保有している。
Apple TV+（アップルTVプラス）とディズニープラスなど世界的なOTT企業の韓国上陸などのイベント性の好財を除外しても、証券業界は来年まで国内メディア・コンテンツ株の強気を見込んでいる。世界のメディアと製作会社からのラブコールが続くものと見られる。
NH投資証券のイ・ファジョン研究員は「韓国コンテンツはもはやアジア向けではなく、世界コンテンツとして位置づけられている」とし、「ディズニープラスやアップルTVプラスなど、世界的なOTTのアジアサービスが始まると、韓国コンテンツに対する急激な需要増加が見込まれる」と語った。
泣きたいディズニー…韓国上陸初日、実績鈍化懸念で株価7％急落
実績鈍化の懸念で株価7％急落
ウォルトディズニーカンパニーの株価が実績鈍化の懸念で7％急落した。 2011年9月以降で10年ぶりの最も大きな幅の下落だ。偶然にもディズニーのオンライン動画サービス(OTT)であるDisney+（ディズニープラス）は12日に韓国市場で本格的なサービスを開始したが、ディズニーの実績鈍化で関連株の株価も泣き笑いの状態だ。
11日（現地時間）、ディズニー株は7％下落した162.11ドルで締め切った。去る3月に203ドルで高点を記録したディズニー株は調整期を経て170～185ドルのボックス圏を維持したが、この日は支持線が崩れて大きく下落した。
株価急落の背景は業績不振に対する懸念によるものだ。ディズニーの第3四半期（ディズニーの会計では第4四半期／7～9月）ディズニープラスの加入者数は1億1810万人で、直前の四半期との比較で210万人の増加にとどまった。市場の予想値は1700万人増加した1億3300万人だった。コロナ19「デルタ変異」ウイルスの拡散によるコンテンツ制作の支障で、新規コンテンツの供給が不足していたことが原因となっている。
ただし証券業界の見通しは肯定的だ。ディズニープラスは依然として、世界市場拡大の初期段階であることを考慮する必要があるというわけだ。ディズニープラスは今年は台湾と香港を含め、来年は東ヨーロッパと中東などでサービスを開始する予定だ。サムスン証券のチェ・ミンハ研究員は「年末からOTTはさらに多くの国でサービスされ、映画とテーマパーク部門も段階的日常の正常化で本格的に回復するだろう」と明らかにした。
ディズニープラスのリリース期待感で、これまで株価が上昇傾向に乗った国内の関連株はこの日は悲喜が交錯した。一部の銘柄は上昇傾向に乗ったが、一部はディズニー株急落の影響で下落した。下落銘柄は過度な株価の先反映による調整と、予定された好材料に直面すれば株価がむしろ上昇動力を失う「材料消滅」現象も作用したということが専門家らの指摘だ。
12日の韓国取引所によると、通信株のKTは2.77％上昇した3万1550ウォンで、LGユープラスは1.42％上昇した1万4300ウォンで仕上げされた。 LGユープラスはディズニープラスと提携し、自社のIPテレビサービスを通じてディズニープラスのコンテンツを独占提供する。また、KTとともにモバイルプランとディズニープラスサービスを組み合わせたプランをリリースした。ディズニープラスやネットフリックスなどにコンテンツを提供するジェイコンテンツリー（jcontentree）は、6.49％上がった6万7300ウォンで締め切った。ジェイコンテンツリーは来月、ディズニープラスとJTBCに同時にドラマ『雪強化』を反映する予定だ。受益株に組み込まれてジェイコンテンツリー株は継続して上昇傾向を維持したが、去る8月末に底を記録した後は現在までに98％上がった。
一方、株価が上昇のはずみを受けられない銘柄もある。ディズニーとハーストの合弁メディア法人である「A+Eテレビ・ネットワークスコリア（A+E Television Networks Korea）」が株式を保有したiHQは、この日に3.9％下落した。 iHQの監査報告書によれば、A＆EテレビネットワークスコリアはiHQと最小放送世帯数・売上高を保障するチャネル流通代行契約を締結中だ。 iHQ株の4.9％を保有している。
Apple TV+（アップルTVプラス）とディズニープラスなど世界的なOTT企業の韓国上陸などのイベント性の好財を除外しても、証券業界は来年まで国内メディア・コンテンツ株の強気を見込んでいる。世界のメディアと製作会社からのラブコールが続くものと見られる。
NH投資証券のイ・ファジョン研究員は「韓国コンテンツはもはやアジア向けではなく、世界コンテンツとして位置づけられている」とし、「ディズニープラスやアップルTVプラスなど、世界的なOTTのアジアサービスが始まると、韓国コンテンツに対する急激な需要増加が見込まれる」と語った。
- 毎日経済 | チャ・チャンヒ記者
- 入力 2021-11-12 18:08:59
