「仮想不動産ブーム」…人気を呼んでいるが「バブル」論争も



メタバースとブロックチェーンや非代替性トークン(NFT)熱風に乗って、「仮想不動産」への投資が活況を呈している。メタバースの中の仮想不動産を所有して取引きできるプラットフォームが続々と登場し、大きな収益を期待して先取りする人が増えている。

しかし収益モデルがあいまいで、安全性が担保されていない仮想不動産投資の危険性に対する懸念も同時に出ている。仮想不動産の価値は該当の不動産を抱えているプラットフォーム(メタバース)の安定した成長が不可欠だ。メタバースとNFT技術の成長潜在力だけを信じて「無知性投資」をするよりは、持続可能なメタバースプラットフォームを探し、玉石を選別する作業が先行しなければならないという指摘だ。

30日、世界最大のNFTマーケットプレイスのOpenSea(オープンシー)によると、仮想不動産を売買できるメタバース基盤のゲームを作るThe Sandbox(ザ・サンドボックス)が発行したNFTは取引き額のランキングで1位を占めている。サンドボックスNFTはここ7日間で1万5701イーサリアム(ETH、約876億ウォン、30日時点)のものが販売された。一日平均で100億ウォン以上売れたという話だ。

サンドボックスはゲームの中でアバターが取引きする際に使用するサンドボックスコインを利用して、仮想不動産であり、NFTである「ランド」を買うことができる仕組みだ。 2019年末に50ドル水準だったランド(1×1サイズ基準)は、現在3イーサリアム台で取引きされる。 30日の時点で1イーサリアム価格が約550万ウォンであることを勘案すれば、ソウルのマンションの1坪あたりの価格と一致する水準だ。サンドボックスには総16万のランドがあるが、このうちの70%が売れたという。地主は1万6000人あまりに達し、アメリカ人の次に韓国人の会員が多いと伝えられた。

金を稼ぐゲームとして知られるAxie Infinity(アクシーインフィニティ)では最近、仮想不動産が550イーサリアム(約30億ウォン)で取引きされた。該当ゲームの中の世界観で220だけ存在する、希少な仮想不動産であることから大きな価値を認められたという裏話だ。カナダの仮想資産投資会社のTokens.com(トークンズドットコム)は243万ドル(約28億ウォン)をかけて仮想現実プラットフォームのDecentraland(ディセントラルランド)の中のデジタル商店街を購入した。該当の商店街を活用し、デジタルファッション事業を拡大する計画だ。

現実世界を仮想現実でそのまま実現する鏡面世界型のメタバース不動産プラットフォームも人気だ。 「Earth2(アース2)」は「Google Earth」情報をもとに地球と同じ大きさで仮想地球を作り、土地を10平方メートル単位で分けて売っている。アップランドの場合、実際に存在する建物や交通施設などを仮想現実に移し、所有した不動産を活用して賃貸料を受け取って再投資することもできる。不動産経済システムをメタバースにそのまま実装したわけだ。

国内でも仮想不動産取引所が「雨後の竹の子」で生じ、収益構造が不透明で換金が難しい仮想不動産取引きに対する警告の声も出ている。価値の算定が可能であり、換金が容易であれば実質的な資産として認めることができるが、一部の仮想不動産は実体が不明確であり、仮想通貨よりも流動性リスクが大きいという指摘だ。プラットフォームが消えたら、その世界観の中の不動産は同時に蒸発することも大きな危険要素だ。けっきょくユーザーを持続的に引き付けることができてこそ、プラットフォーム自体が利益を創出することができ、このようしてプラットフォームの資産も持続的に価値が上昇できる構造だ。

各ゲーム会社は玉石の選別に乗り出した。 NCソフトやパールアビスなど韓国の大手ゲーム会社もメタバース事業の準備をしている。コムトゥス(Com2uS)は仮想不動産プラットフォームの可能性に注目し、最近サンドボックスとアップランドに投資した。
  • 毎日経済 | ファン・スンミン記者
  • 入力 2021-11-30 17:41:27