「不買運動」終わりか?韓国で日本車の販売量増加



不買運動で国内では販売量が半分になった日本車が息を吹き返した。昨年の日本車ブランドは、前年よりも13.4%増加した実績を記録した。日本産に対する不買運動がややそがれたなかで、ハイブリッド車に強みを持つ日本車に対する関心が大きくなり、ほかの輸入車よりも出荷期間が短い点が功を奏した。

10日の韓国輸入自動車協会とカーイズユー・データ研究所によると、現在国内で販売されている日本車ブランド6種(トヨタ、レクサス、ホンダ、マツダ、スズキ、ダイハツ)の乗用車登録台数は2万680台で、前年(1万8236台)よりも13.4%増加したことが分かった。同じ期間のジェネシスを除いた現代自動車やキア自動車などの国産車の登録台数が減った点と比べると、日本ブランドは大きく善戦したわけだ。

最も売れた日本車はトヨタのレクサスだ。昨年レクサスは9756台売れて、前年(8913台)よりも販売量は9.5%増加した。乗用車の輸入ブランド販売台数のうち9位で、年間販売量「1万台」に向かっている。レクサスが善戦した秘訣は、ハイブリッドセダンの「ザ・ニューES 300h」の人気にある。昨年レクサスES 300hは6746台が売れて、輸入車の中で販売量2位を記録した。

トヨタも前年(6173台)よりも4.6%増加した6457台を販売した。トヨタは昨年5月、「カムリハイブリッド」とミニバン「シエナハイブリッド」などを出荷した。ホンダの販売量も著しく増えた。同じ期間に3064台から4355台に、42.1%増加した。ホンダの関係者は「昨年は新車がたくさん出てきて、特にハイブリッドモデルの人気が良かった」と語る。ホンダは昨年1月、アコードハイブリッドとCR-Vハイブリッドを国内で初めて発売した。

いったん日本車が善戦したのは不買運動の勢いが弱まった影響と見られる。 2019年から日本車の不買運動が始まり、日産とインフィニティはこの年に韓国市場から撤収した。 2020年の日本車5社(トヨタ、レクサス、ホンダ、日産、インフィニティ)の販売量は、前年より43.9%も減った2万564台を記録した。

ハイブリッド車両を先導してきた技術力に、相対的に安い価格帯も販売増加に影響を及ぼしたと分析される。トヨタは1997年にハイブリッド車を世界初で出荷し、ハイブリッド車をエコカーの主力にしている。

半導体需給難のなかでも出庫期間が短い点も、消費者が日本車を求める理由としてあげられる。世界的に車両用半導体が不足し、現代・キア自動車と他の輸入車は出荷するのに長い場合は1年以上かかる。

しかしホンダやトヨタなどは在庫があれば短くは一週間、長くても一ヶ月以内に出荷が可能だ。半導体需給難で被った被害は、相対的に小さいという話だ。おかげでトヨタは米国市場でも米ゼネラルモーターズ(GM)を抜いて、90年ぶりに初めて1位を占めた。

日本車は今年も続々と新製品を出荷する予定だ。レクサスは今年上半期に初の電気自動車であるUX300eと新型NXハイブリッドとプラグインハイブリッドモデルを出荷する。
  • 毎日経済 | イ・セハ記者
  • 入力 2022-01-10 17:25:55