[円安と消費トレンド]アモーレ、東京のデパートから撤退…日本車・ゴルフ衣料は国内で突風

円低が変えた消費トレンド① 

  • < 韓国産化粧品を購入しない日本人 >

日本の量的緩和政策で深化した円安現象は、自動車など国内企業の事業地図と、韓・日の消費者の消費パターンを変えている。日本に進出した韓国企業は、円安の打撃で事業性が落ちて現地の店舗を続々と撤退しており、よく売れていたマッコリ・ラーメン・農水産物などの韓国産食品の輸出は急減し、「食品韓流」が揺れている。

最近1年間に対ウォンで円が12.5%も急落し、日本の消費者としては単純な為替効果だけで韓国製品の価格がそれだけ高騰したためだ。

一方、国内では価格の安くなった日本商品を購入しようとする消費者が増加し、日本の自動車やゴルフウェアなどの売上げは急峻に上昇しているし、「日本直購(直接購入)」旋風を巻き起こしている。ただでさえ内需低迷で困難を経験している流通業界は、円安による二重苦に泣き顔だ。

アモーレパシフィックグループは、今月中に高級ブランド「アモーレパシフィック」の店舗を、日本のデパートからすべて撤収させることにした。日本で総4ヶ所の店舗を運営してきた同社は、去る8月に8年めに伊勢丹百貨店の店舗をたたみ、10月には東京の日本橋三越本店と大阪の梅田阪急百貨店の店舗も撤収させた。今月中に東京の銀座三越百貨店の店舗も閉店する予定だ。化粧品会社のネイチャーリパブリックも2012年、東京に設立した2つの店舗のうちの一つを6月に撤収した。

円安現象が最高潮に達して、国内デパートでは日本製品の価格が昨年より10%ほど下がり、直輸入ゴルフウェアやアパレルなどに消費者が押し寄せている。景気低迷の中にも、日本商品だけは円安効果をたっぷりと享受しているわけだ。円安を前面に出した日本車は最大1000万ウォン割引するなど、大々的なマーケティング攻勢で売上げが二桁上昇を見せている。

「日本直購」突風も拡散している。

円安効果で化粧品や生活用品などを、国内よりも安価に購入できるからだ。

実際に、毎日経済新聞が5つの日本の化粧品の直購価格を調査した結果、国内百貨店の販売価格より最大30%ほど安価なことが分かった。直接日本に行って買い物や観光をする消費者も急増する傾向にある。
  • 毎日経済_キム・ヂュヨン記者/キム・ヂミ記者/ソ・ヂヌ記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2014-11-07 15:31:26