[老テク②] 人生100歳時代、PBセンターチーム長4人が推薦する戦略

30代から準備してこそ老後30年が幸福 

米国で専門職生活をしていたキム・ジュンファン(仮名)氏夫婦は、数日前永久帰国した。一人息子の彼は、30代後半に差し掛かりながら親戚が恋しく「一緒に住もう」という老父母の強力な要請があったからだ。しかし、年金関連口座を移しながら「老テク」に無感覚な国内の現実に大きな衝撃を受けた。実際、米国では大学に入ってすぐに老後準備のため、長期計画を練ってきちんと実践に移す。すなわち現役から退いた後、年金受領と管理はどうするのか、不足な資金はどのように充当するのか真剣に悩むということ。これからまさに高齢化社会に入り立った韓国とは全く異なる姿だ。

▶ 元手の準備・安全投資が老後の幸福左右

韓国国民の平均寿命は今では80歳を超えた。100歳に延びる日も遠くなさそうだ。昔から100歳は人の寿命中、最上という「上寿」と呼ばれる。しかし100歳時代到来が必ずしも有り難いだけではない。安楽な老後生活を準備するためには、現実的な負担が大きすぎるからだ。人生末年が窮乏でわびしいと上寿にどんな意味があるだろうか。金融機関プライベートバンカー(PB)4人が話す「老テク戦略」を聞いてみた。

一番先に、元手の準備を挙げた。このためには3年以上、中長期商品加入を勧めた。短期商品の場合、収益率が低く少額の貯蓄なのでまとまったお金の準備が難しいからだ。とくに、満期受領時、消費誘惑から自由になりえないということ。はした金の限界であるわけだ。

反面、長期間苦労して貯蓄して受領したまとまったお金は、その価値も大きく、そのまま再投資に出る可能性が高いということ。ただし、目標収益率を達成した場合、追加収益に対する未練を捨て、果敢に買い戻しに出る必要があるというのが財テク達人として通じるPBたちの一様の主張だ。

▶ 30~40代職場人、攻撃的資産運用を

キム・ミングチーム長は「30~40代の職場人なら、多少攻撃的な資産運営に出るのが有利だ。すなわち株式や債券、ファンドなど投資型商品に関心をもってみる必要がある」と強調した。多少危険が伴っても、投資型商品の比率を高めて長期間運営する場合、元手準備にさらに一歩近づけるという説明だ。とくに、直接投資を経験してみてこそ資金市場の流れを知ることができ、そのような経歴がよりよい投資結果を産むことができるというのがカンチーム長の主張だ。

それならばこのように苦労して準備した元手は、果たしてどのように管理するのがよいだろうか。もちろん、元手をつくる時に自動的な期間分散効果が発生するので、株式などの編入比率を高くつかむことが望ましい。しかしまとまったお金がつくられた次には、元金損失が発生しないよう最大限注意をかたむけなければならない。とくに、まとまったお金を運用する時には、株式編入比率を30%以内に抑え、債権中心のポートフォリオ構成が望ましい。

カン・チェミンチーム長は、住宅準備や子女教育など目的資金(50%)の場合、積立式ファンドや定期積金を通じた管理を勧めた。反面、老テクに該当する未来準備資金は、年金貯蓄(30%、55歳まで積立)、純粋保障制保険加入(10%)、CMAやMMF(10%、緊急非常資金)編入を提案した。

▶ 最後の10年、医療費リスク最大伏兵

次に老テクの最も核心である退職後安定的な収益維持戦略を調べてみよう。このためには、引退後にも着実に収益を創出できる商品を熟視し、選択しなければならない。毎月年金を支給する即時年金や月支給式ELS・DLS、ファンドなどが最も代表的だ。これ以外にも老後生活内々一生支給が保障される終身支給型年金保険も考慮する価値がある。

一方、元手を集め、運用すること以外にもリスク管理と相続・贈与もやはり老テクの重要な部分だ。とくに急増する老年医療費リスクに対する準備が必要だ。実際、老年に支払う医療費が一生支出する医療費の半分以上を占めるという統計もある。65歳以上の年間診療費が10兆億ウォンから最近4年で16兆ウォンにひょいと跳ね上がりもした。

キム・ギフンセンター長は「結局、最後10年の医療費リスクが幸福な老後の伏兵として作用する。よって、少しでも健康で若い時に保障制保険に加入したり、老後医療費のための別途の懐をつくらなければならない」と指摘した。

実際、30~40代の職場人が老テクを準備しながら最も深刻にぶつかるようになるリスクは疾病、傷害など健康上の悪化だ。よってこれに対する保障のため消滅性保障保険に必ず加入するのがよい。

チョ・チェヨンチーム長は「ただし、民間医療保険に加入する時、還付型よりは純粋保障型を、更新するたびに保険料騰落憂慮がない非更新型保険を選択することが多少有利だ」と強調した。必ず必要な保険ならばできる限り健康な時早く加入しろというのが彼の主張だ。

これとともに相続・贈与を通じた子女の老テク基盤を準備してやることも積極的に検討してみる価値がある。税法改正により今年から贈与控除金額が10年ごとに成人子女5000万ウォン、未成年者2000万ウォンに増えた。毎月それぞれ41万6666ウォン、16万6666ウォンずつ贈与が可能だという話だ。

<続く>
  • 毎日経済.Citylife_文:キム・ドンシク記者/写真_毎日経済DB | (C) mk.co.kr
  • 入力 2014-01-22 10:51:35