トップ > コラム > 人物 > [韓国100大CEO] 崔治勲サムスン物産社長…縦横無尽に活躍して陣頭指揮
崔治勲（チェ・チフン）三星物産社長が3年連続100大CEOに名前を上げた。2012年と2013年にサムスンカード社長在任時代当時に選定された回数まで合わせると、今回が5回目だ。産業分野を問わず縦横無尽に活躍する崔治勲社長の万能さがよく現れる部分だ。
崔治勲社長は、米国タフツ大学経済学科を卒業したあと、ジョージワシントン大学経営大学院で経営学修士号を取得した。
サムスン電子デジタルプリンティング事業部長（社長）を経て、サムスンSDIとサムスンカードの社長を務めた。現在は統合サムスン物産理事会議長まで兼務している。
サムスン物産建設部門はしばらく容易ではない時期を送った。2015年末から昨年の第1四半期までは困難を経験した。海外の大型プロジェクトの受注で発生した損失が足を引っ張ったためだ。ここに受注産業の会計透明性を高めるために適用した保守的な会計基準も表面から見える業績不振に影響を与えた。
しかし、まさに「星は闇の中で輝く」だ。崔治勲社長の経営能力は困難の中でさらに真価を表わした。強度の高い経営体質の革新を掲げ、サムスン物産のターンアラウンドを陣頭指揮している。コスト削減と低収益資産の売却などを通じた損益管理の強化と経営の効率化で、2016年第2四半期ついに黒字転換に成功した。その後も3四半期連続して1000億ウォン台の営業利益を記録するなど、安定した実績を記録していることはもちろんだ。
不振だった海外受注も安定傾向を見せている。サムスン物産は昨年、2年ぶりに韓国国内建設会社の海外受注実績1位の座を奪還した。昨年の受注額は約5兆7400億ウォンで前年（約6兆3400億ウォン）に比べ減少したが、憂鬱な建設業況に照らしてみると比較的善戦したという評価だ。東南アジア市場で相次いで工事を受注したのが実績維持の土台となった。シンガポールの州裁判所（約3880億ウォン）、マレーシアサプラオフィスビル（約2450億ウォン）、地下鉄トムソンラインT313区間（約7370億ウォン）、香港のチェックラップコック国際空港（約2800億ウォン）などが主な成果だ。
受注戦略においても過去との差別化を試みている。「経験のある市場と商品中心の選別的受注」という新しい戦略を実現している。「無理な外形の拡大より、収益性を中心として会社の体質を再編する」という言葉には崔治勲社長の意志が込められている。
建設業界が国内外で不確実性に包まれているだけに、冒険よりは中身のある成長に焦点を合わせるという話だ。
第一毛織との合併以後、「統合三星物産」を作っていくことも崔治勲社長の指揮のもと着々と進んでいる。既存事業の競争力強化を通じて安定的な成長を持続する一方で、バイオなどの未来新樹種事業も積極的に発掘している。安定性と成長性を兼ね備えた会社にしていくために役割を果たすという方針だ。
[韓国100大CEO] 崔治勲サムスン物産社長…縦横無尽に活躍して陣頭指揮
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崔治勲社長は、米国タフツ大学経済学科を卒業したあと、ジョージワシントン大学経営大学院で経営学修士号を取得した。
サムスン電子デジタルプリンティング事業部長（社長）を経て、サムスンSDIとサムスンカードの社長を務めた。現在は統合サムスン物産理事会議長まで兼務している。
サムスン物産建設部門はしばらく容易ではない時期を送った。2015年末から昨年の第1四半期までは困難を経験した。海外の大型プロジェクトの受注で発生した損失が足を引っ張ったためだ。ここに受注産業の会計透明性を高めるために適用した保守的な会計基準も表面から見える業績不振に影響を与えた。
しかし、まさに「星は闇の中で輝く」だ。崔治勲社長の経営能力は困難の中でさらに真価を表わした。強度の高い経営体質の革新を掲げ、サムスン物産のターンアラウンドを陣頭指揮している。コスト削減と低収益資産の売却などを通じた損益管理の強化と経営の効率化で、2016年第2四半期ついに黒字転換に成功した。その後も3四半期連続して1000億ウォン台の営業利益を記録するなど、安定した実績を記録していることはもちろんだ。
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受注戦略においても過去との差別化を試みている。「経験のある市場と商品中心の選別的受注」という新しい戦略を実現している。「無理な外形の拡大より、収益性を中心として会社の体質を再編する」という言葉には崔治勲社長の意志が込められている。
建設業界が国内外で不確実性に包まれているだけに、冒険よりは中身のある成長に焦点を合わせるという話だ。
第一毛織との合併以後、「統合三星物産」を作っていくことも崔治勲社長の指揮のもと着々と進んでいる。既存事業の競争力強化を通じて安定的な成長を持続する一方で、バイオなどの未来新樹種事業も積極的に発掘している。安定性と成長性を兼ね備えた会社にしていくために役割を果たすという方針だ。
- 毎経エコノミー 1901号
- 入力 2017-06-24 09:08:33
