トップ > コラム > 1億人がテレビでYouTube視聴…スマートテレビ時代
「コロナ19」の影響で、テレビを利用してYouTubeを視聴する人が大幅に増えたことが分かった。家に滞在する時間が長くなり、これまでYouTubeやオンラインビデオサービス（OTT）を利用していなかった視聴者までがYouTubeに目を向けた影響だ。オリンピックなどの主要なスポーツイベントが次々とキャンセルされた中で「ポストコロナ」の局面で増え続けるコンテンツ需要が、テレビ市場のスマート化・超大型・超高画質というトレンドとともに、プレミアムテレビ市場の需要を牽引するだろうという期待感が高まっている。
25日の関連業界によると、3月の時点でテレビ画面を介してYouTubeを視聴した人は1億人を超えた。最近、YouTubeブランドソリューション担当副社長のタラ・ウォルパート・レヴィー氏はロイターとのインタビューで、「コロナ19の大流行期間、視聴者が家に滞在してYouTubeに目を向けている」とした。
各テレビメーカーは数年前からOTTを通じてテレビを視聴する人が大幅に増えると予想し、スマートテレビや8Kテレビなどの製品ラインナップを強化してきた。テレビ製造業界ではスマートテレビの普及でOTTを視聴できる環境が造成され、伝染病の拡散によって（自宅で多くの時間を過ごす）「チプコク」が生活化されただけに、高品質のオンラインテレビコンテンツの需要はさらに増えるものと見ている。
今年の第1四半期、世界のテレビの中でスマートテレビの占める割合は81％に達した。世界テレビ市場で1位のサムスン電子の販売する全てのテレビに占めるスマートテレビの割合は、2017年の76％から今年は93％の水準まで増加した。世界的にテレビの出荷量が減少していることと比較して、超大型テレビ市場はさらに大きくなるものと予想される。
テレビを活用したコンテンツプラットフォームの利用度がさらに増えると、画質と画面サイズが消費者にとってより重要な購入動機として位置づけられる可能性が高い。市場調査会社のオムディアによると、世界テレビ市場で65インチ以上の超大型テレビの販売比重は、2018年の23.6％から昨年は30％まで拡大した。特にコロナ19が流行し始めた今年の第1四半期には30.8％にさらに増加した。
OTTの影響力が大きくなるにつれて、良いテレビの基準も変化している。サムスン電子はモバイルコンテンツに慣れたミレニアル世代をターゲットに、縦型画面が基本のテレビを出荷したところ市場で良い反応を得ている。 また、テレビメーカーは独自コンテンツの強化にも乗り出している。LG電子は最近、テレビユーザがコンテンツを無料で利用できる「LGチャンネル」サービスを拡大した。
一方、テレビとYouTubeの結合は広告市場にも変化をもたらすものと思われる。 YouTubeは広告主がコンテンツを消費する視聴者をターゲットにできる新しい広告プログラムをテレビ画面で開始した。広告業界ではスマートフォンやノートパソコンではなく、ソファに座ってより多くのコンテンツを視聴する可能性の高いテレビ視聴者が、一般的により収益性が良いものと思っている。
1億人がテレビでYouTube視聴…スマートテレビ時代
全体のテレビ販売量の推移(左)と、
世界テレビ市場で65インチ以上の製品が占める割合(右)
「コロナ19」の影響で、テレビを利用してYouTubeを視聴する人が大幅に増えたことが分かった。家に滞在する時間が長くなり、これまでYouTubeやオンラインビデオサービス（OTT）を利用していなかった視聴者までがYouTubeに目を向けた影響だ。オリンピックなどの主要なスポーツイベントが次々とキャンセルされた中で「ポストコロナ」の局面で増え続けるコンテンツ需要が、テレビ市場のスマート化・超大型・超高画質というトレンドとともに、プレミアムテレビ市場の需要を牽引するだろうという期待感が高まっている。
25日の関連業界によると、3月の時点でテレビ画面を介してYouTubeを視聴した人は1億人を超えた。最近、YouTubeブランドソリューション担当副社長のタラ・ウォルパート・レヴィー氏はロイターとのインタビューで、「コロナ19の大流行期間、視聴者が家に滞在してYouTubeに目を向けている」とした。
各テレビメーカーは数年前からOTTを通じてテレビを視聴する人が大幅に増えると予想し、スマートテレビや8Kテレビなどの製品ラインナップを強化してきた。テレビ製造業界ではスマートテレビの普及でOTTを視聴できる環境が造成され、伝染病の拡散によって（自宅で多くの時間を過ごす）「チプコク」が生活化されただけに、高品質のオンラインテレビコンテンツの需要はさらに増えるものと見ている。
今年の第1四半期、世界のテレビの中でスマートテレビの占める割合は81％に達した。世界テレビ市場で1位のサムスン電子の販売する全てのテレビに占めるスマートテレビの割合は、2017年の76％から今年は93％の水準まで増加した。世界的にテレビの出荷量が減少していることと比較して、超大型テレビ市場はさらに大きくなるものと予想される。
テレビを活用したコンテンツプラットフォームの利用度がさらに増えると、画質と画面サイズが消費者にとってより重要な購入動機として位置づけられる可能性が高い。市場調査会社のオムディアによると、世界テレビ市場で65インチ以上の超大型テレビの販売比重は、2018年の23.6％から昨年は30％まで拡大した。特にコロナ19が流行し始めた今年の第1四半期には30.8％にさらに増加した。
OTTの影響力が大きくなるにつれて、良いテレビの基準も変化している。サムスン電子はモバイルコンテンツに慣れたミレニアル世代をターゲットに、縦型画面が基本のテレビを出荷したところ市場で良い反応を得ている。 また、テレビメーカーは独自コンテンツの強化にも乗り出している。LG電子は最近、テレビユーザがコンテンツを無料で利用できる「LGチャンネル」サービスを拡大した。
一方、テレビとYouTubeの結合は広告市場にも変化をもたらすものと思われる。 YouTubeは広告主がコンテンツを消費する視聴者をターゲットにできる新しい広告プログラムをテレビ画面で開始した。広告業界ではスマートフォンやノートパソコンではなく、ソファに座ってより多くのコンテンツを視聴する可能性の高いテレビ視聴者が、一般的により収益性が良いものと思っている。
- 毎日経済＿ファン・スンミン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2020-05-25 19:42:03
