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「コロナ19」で売れたモノ…テレビと家具とリニューアル
「コロナ19」が世界各国を襲ったこの2四半期に、北米・欧州市場でサムスン・LGのプレミアムテレビが飛ぶように売れたことが分かった。
コロナ19による「チプコク」が長くなり、大画面・高画質テレビの需要が大幅に増えたうえに、各国が積極的に配布した災害支援金が報復消費を触発させたおかげだと見られる。一方、国内では大手の大型家電製品流通店（直営店）やデパート、大型マート、SSM（スーパースーパーマーケット）などが災害支援金の使途から除外されて、相対的に家電製品の代わりに家具の販売が大きく増える珍現象が現れた。
■ 北米・欧州で高級テレビが人気
19日のグローバル市場調査会社オムディアによると、今年の第2四半期にサムスン電子のプレミアム製品QLED（量子ドット発光ダイオード）テレビが140万台売れたと集計された。これは前年同期の109万台に比べて28.2％増だ。中国などのライバル企業の製品まで含めた今年の第2四半期のQLEDテレビ全体の販売は169万台で、前年同期よりも何と40.4％も成長した。
コロナ19の長期化で家にとどまる時間が増え、「良いテレビ」の基準も変化している。 テレビを活用したコンテンツプラットフォームの利用度がさらに増え、画質と画面の大きさが消費者により重要な購入関与度として位置づけられている。
実際に、コロナ19が頂点に達した第2四半期にサムスン電子は、75インチ以上の超大型テレビ市場で前四半期比20％近くも売り上げが上がった。
サムスン電子の超大型テレビ市場の世界シェアは50％を超えた。特に最大の激戦地である北米では65.5％、欧州では54％のシェア（売上高で）を占めていることが分かった。
「コロナチプコク現象」を見抜いてプレミアムQLEDテレビを中心にラインナップを強化し、爆発的に増えるオンライン中心のアンタクト（Untact）マーケティングが功を奏したという分析だ。サムスン電子は今年上半期にベストバイなどの伝統的な北米販売網がシャットダウンなどで伸び悩むあいだに、アマゾンなどのオンライン販売の割合が初めて20％を超えた。
LG電子は販売量の増加ではなく、OLED市場を拡大していき、収益性を固守する戦略を強化した。
特にプレミアム製品への選好度が高い欧州・北米地域でOLEDテレビの新モデルを前面に出して、攻撃的なマーケティングに乗り出したことが功を奏した。欧州で販売されているOLEDテレビは全世界のOLED販売量の半分に達する。
北米と欧州の善戦を土台に、今年の第2四半期の世界テレビ市場でサムスン電子は30％を、LG電子は15％のシェアを記録し、韓国企業が半分に近い45％の市場を掌握したことが分かった。
■ 韓国では「ホームコノミ」が流行
国内ではコロナ19の長期化で活動のほとんどが家の中に移動してきてたことから、家具を中心とした「ホームコノミ（Home＋Economy）」消費の増加が爆発的だ。
国内の家具業界1位のハンセム（HANSSEM）は、第2四半期にびっくり実績を記録した。売上げ（連結ベース）は前年同期比で25.9％増の5172億ウォンで、営業利益は173.5％増の230億ウォンと集計された。四半期での売上げが前年同期比で20％以上も成長したのは、2015年の第4四半期以降の4年6ヶ月ぶりだ。現代リバート（HYUNDAI LIVART）も売上げが前年同期比で16.8％増の3529億ウォン、営業利益は67.6％増の100億ウォンを記録した
コロナ19で海外旅行が行き詰まり、家の中を新たに飾って休暇を置き換える「補償心理」が作用したとみられる。
特にハンセムは家具だけでなくフローリングや壁紙に照明まで、家の中全体を統一感で演出する改造商品である「ハンセムリハウス」の成長が目を引く。第2四半期のハンセムのB2C（企業・消費者間の取引）の売上げ3469億ウォンのうちで改造・キッチン部門が占める売上げは1911億ウォンで、全体の55％を占めている。前年同期と比較すると18.9％増加した。先月にもリハウスリフォームパッケージの工事件数は前年同期比で約90％も増加し、本格的な休暇の季節にも関連需要が続いている。
家の中でリラックスできるソファスイートの売上げが増加したことも、このようなトレンドを如実に示している。
現代リバートによると、7月の販売製品の売上げ増加率1位ファミリーはソファ（前年同期比34％増）で、最も多く販売された商品はリクライニングライナーソファ「GAUDIUM（ガウディウム）」だった。現代リバートの関係者は、「コロナ19によって休暇シーズンにも自宅に滞在する消費者が増えて、休憩に関するソファーファミリーの売上げが大幅に増えた」と説明した。
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コロナ19による「チプコク」が長くなり、大画面・高画質テレビの需要が大幅に増えたうえに、各国が積極的に配布した災害支援金が報復消費を触発させたおかげだと見られる。一方、国内では大手の大型家電製品流通店（直営店）やデパート、大型マート、SSM（スーパースーパーマーケット）などが災害支援金の使途から除外されて、相対的に家電製品の代わりに家具の販売が大きく増える珍現象が現れた。
■ 北米・欧州で高級テレビが人気
19日のグローバル市場調査会社オムディアによると、今年の第2四半期にサムスン電子のプレミアム製品QLED（量子ドット発光ダイオード）テレビが140万台売れたと集計された。これは前年同期の109万台に比べて28.2％増だ。中国などのライバル企業の製品まで含めた今年の第2四半期のQLEDテレビ全体の販売は169万台で、前年同期よりも何と40.4％も成長した。
コロナ19の長期化で家にとどまる時間が増え、「良いテレビ」の基準も変化している。 テレビを活用したコンテンツプラットフォームの利用度がさらに増え、画質と画面の大きさが消費者により重要な購入関与度として位置づけられている。
実際に、コロナ19が頂点に達した第2四半期にサムスン電子は、75インチ以上の超大型テレビ市場で前四半期比20％近くも売り上げが上がった。
サムスン電子の超大型テレビ市場の世界シェアは50％を超えた。特に最大の激戦地である北米では65.5％、欧州では54％のシェア（売上高で）を占めていることが分かった。
「コロナチプコク現象」を見抜いてプレミアムQLEDテレビを中心にラインナップを強化し、爆発的に増えるオンライン中心のアンタクト（Untact）マーケティングが功を奏したという分析だ。サムスン電子は今年上半期にベストバイなどの伝統的な北米販売網がシャットダウンなどで伸び悩むあいだに、アマゾンなどのオンライン販売の割合が初めて20％を超えた。
LG電子は販売量の増加ではなく、OLED市場を拡大していき、収益性を固守する戦略を強化した。
特にプレミアム製品への選好度が高い欧州・北米地域でOLEDテレビの新モデルを前面に出して、攻撃的なマーケティングに乗り出したことが功を奏した。欧州で販売されているOLEDテレビは全世界のOLED販売量の半分に達する。
北米と欧州の善戦を土台に、今年の第2四半期の世界テレビ市場でサムスン電子は30％を、LG電子は15％のシェアを記録し、韓国企業が半分に近い45％の市場を掌握したことが分かった。
■ 韓国では「ホームコノミ」が流行
国内ではコロナ19の長期化で活動のほとんどが家の中に移動してきてたことから、家具を中心とした「ホームコノミ（Home＋Economy）」消費の増加が爆発的だ。
国内の家具業界1位のハンセム（HANSSEM）は、第2四半期にびっくり実績を記録した。売上げ（連結ベース）は前年同期比で25.9％増の5172億ウォンで、営業利益は173.5％増の230億ウォンと集計された。四半期での売上げが前年同期比で20％以上も成長したのは、2015年の第4四半期以降の4年6ヶ月ぶりだ。現代リバート（HYUNDAI LIVART）も売上げが前年同期比で16.8％増の3529億ウォン、営業利益は67.6％増の100億ウォンを記録した
コロナ19で海外旅行が行き詰まり、家の中を新たに飾って休暇を置き換える「補償心理」が作用したとみられる。
特にハンセムは家具だけでなくフローリングや壁紙に照明まで、家の中全体を統一感で演出する改造商品である「ハンセムリハウス」の成長が目を引く。第2四半期のハンセムのB2C（企業・消費者間の取引）の売上げ3469億ウォンのうちで改造・キッチン部門が占める売上げは1911億ウォンで、全体の55％を占めている。前年同期と比較すると18.9％増加した。先月にもリハウスリフォームパッケージの工事件数は前年同期比で約90％も増加し、本格的な休暇の季節にも関連需要が続いている。
家の中でリラックスできるソファスイートの売上げが増加したことも、このようなトレンドを如実に示している。
現代リバートによると、7月の販売製品の売上げ増加率1位ファミリーはソファ（前年同期比34％増）で、最も多く販売された商品はリクライニングライナーソファ「GAUDIUM（ガウディウム）」だった。現代リバートの関係者は、「コロナ19によって休暇シーズンにも自宅に滞在する消費者が増えて、休憩に関するソファーファミリーの売上げが大幅に増えた」と説明した。
- 毎日経済＿アン・ビョンジュン記者/ファン・スンミン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2020-08-19 20:05:00
