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サムスンディスプレイ「QDテレビ」時代を前倒しに

  • サムスンディスプレイ(SAMSUNG DISPLAY)は13兆1000億ウォンを投資して開発している「量子ドット(QD/Quantum dot)ディスプレイ」に対し、グローバルなテレビメーカーを対象にプロモーションを本格化しているなかで、サムスン電子やソニーなどの有力テレビメーカーがQDディスプレイテレビの発売を検討していることが伝えられた。業界ではQDディスプレイの製造に関心が高く、QDディスプレイテレビ時代が早まるという見通しが出ている。

    24日の市場調査会社オムディアの報告書と業界などによると、サムスンディスプレイは最近、サムスン電子映像ディスプレイ(VD)事業部やソニー、パナソニックなどにQDディスプレイの試作品を公開した。サムスンディスプレイがQDディスプレイパネルの量産ラインを計画通りに整えると、2022年には主要テレビメーカーが製造するQDディスプレイテレビが市場に出てくると思われる。

    QDディスプレイは有機発光ダイオード(OLED)光源が光を出すと、QDが色を発するようにするディスプレイ技術だ。李在鎔(イ・ヂェヨン)サムスン電子副会長は昨年10月、サムスンディスプレイのQDディスプレイに対する投資を策定した。サムスンディスプレイは2025年までに13兆1000億ウォンを投資して、牙山第1キャンパスに世界初のQDディスプレイ量産ラインである「Q1」ラインを構築する。来年から初期は月産3万枚(8.5世代原板基準)規模で、65インチのQDディスプレイの生産に乗り出す計画だ。

    オムディアは投資の発表から量産までに通常2年かかることを考慮して、サムスンディスプレイが来年の第3四半期からQDディスプレイの量産が可能だろうと観測した。業界関係者は、「顧客が早期に確保されれば、QDディスプレイの量産時期がより早まることもある」と説明した。

    サムスン電子やソニーなどのテレビメーカーがプロトタイプを検討した後、実際に出荷を決定した場合、早ければ来年下半期にはQDディスプレイテレビが商用化される見込みだ。ただしサムスン電子は来年、新しいテレビ製品としてミニLEDテレビを検討していることが伝えられており、OLEDの代わりに無機物であるナノLEDを活用したQNEDディスプレイも開発中であるため、実際にQDディスプレイを適用したテレビを出荷するかは未知数だ。

    オムディアは、サムスンディスプレイが今後一つの原板で2種類以上の異なるサイズのディスプレイを生産するマルチモデルグラス(MMG)技術を活用し、テレビパネルと一緒にモニターパネルも生産すると見通した。 8.5世代サイズの原板は82インチのテレビパネル2枚と32インチのパネル3枚、または78インチ2枚と27インチ6枚を一度に生産することができる。

    オムディアは「サムスンディスプレイがQDディスプレイで32インチ8Kモニター市場に進出するだろう」とし、「エイスースやMSI、DellなどのPCメーカーが主要な顧客になるだろう」と説明した。

    サムスンディスプレイは、上半期にQDの生産ラインを構築するためのクリーンルーム工事を終えて、7月に蒸着機をはじめとする設備搬入を本格化した。サムスンディスプレイは今年に生産ラインの構成を終えて、来年から段階的試運転を経て本格的な製品の生産に突入する予定だ。
  • 毎日経済_チョン・ギョンウン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2020-08-24 18:18:27