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日DHCテレビ「正当な批評」…また論難
日DHCテレビホームページに掲載された「韓国メディアのDHC関連報道について」というタイトルの立場表明文。 写真出処＝ DHCテレビ
最近、「嫌韓論難」を起こした日本のDHCテレビは、出演者らの主張は事実に基づいた正当な批判だと反論した。これは前日にDHCコリアが対国民謝罪文を発表したこととは対照的な動きで、さらなる論難が予想される。
日本のDHCテレビは14日午前、山田晃代表取締役の名義でホームページに立場表明文を掲載し、「番組での日・韓関係への言及は、事実に基づいた正当な批評であり、言論の自由」だと主張した。
また、「韓国メディアは私たちの番組の内容がどこがどう嫌韓的でどこがどう歴史歪曲なのか具体的に指摘してほしい」と述べた。
韓国で吹いている日本製品不買運動と関連しても立場を明らかにした。 DHCテレビは「番組の内容と無関係なDHC製品に対して、ソ・ギョンドク韓国誠信女子大教授を中心に＃さようならDHC 不買運動が展開されていることについて非常に残念に思っている」と述べた。
続いて「韓国DHCが提供する商品やサービス、現地スタッフとDHCテレビ番組については何らの直接的な関連がない」とし、「このような常識を超え不買運動が展開されているのはメディア封殺ではないかという懸念を禁じ得ない」と述べた。
DHCテレビは「いかなる圧力にも屈せず、自由な言論空間を作り守っていく」との立場文をしめくくった。
DHCテレビは、日本の化粧品会社DHCの子会社だ。最近、DHCテレビのYouTube政治プログラムで極右性向の出演者が「韓国はもともとすぐ熱くなってすぐ冷める国」「1951年から韓国は竹島（日本が主張する独島人）を勝手に自分のものとした」などの嫌韓発言と歴史歪曲をためらうことなく、議論の中心になった。
これに対してDHC韓国支社であるDHCコリアは前日に謝罪文を出して、「過去の発言を含む、DHCテレビ出演のすべての発言に対してDHCコリアは同意せず、今後もDHCテレビとは違う反対の立場で、この問題に対処する」と述べている。
しかし国内ヘルス＆ビューティー（H＆B）ストアのオリーブヤングとララブラやロプスなどは、国民感情を考慮してDHC製品の発注を中断したり、主要な消費者の動線からはずすなどの措置を取っている。- 毎日経済デジタルニュース局＿シン・ミジン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2019-08-14 13:39:35
