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韓バッテリー業界「ビックリ」…独VW、中国企業と手を結ぶ


    • 独フォルクスワーゲングループは去る12日、中国の国軒高科と技術パートナーに関する業務協約を締結した。フォルクスワーゲングループのヘルベルト・ディース最高経営責任者(前列右)とトーマス・シュマル コンポーネント最高経営責任者(左)などの関係者らが記念撮影をしている。 [写真提供=フォルクスワーゲングループ]



    世界最大の自動車メーカーであり韓国のバッテリー3社の最大の顧客である独フォルクスワーゲングループは、次世代電気自動車用バッテリーセルの開発のために中国企業と手を握る。今年初めに電気自動車用バッテリーを自主的に需給する「内在化」を宣言したフォルクスワーゲングループが、スウェーデンのノースボルト(Northvolt)に続き、中国の国軒高科(Guoxuan Hi-Tech)を新しいパートナーとして選定したことで韓国バッテリー業界も波紋に注目している。

    フォルクスワーゲングループは14日、中国のバッテリー専門企業の国軒高科と去る12日(現地時間)に技術パートナーの業務協約を締結したと発表した。両社は2025年の量産を目標に、独ザルツギッター工場(ギガバイトファクトリー)で次世代統合型電池セルの研究開発と実用化に協力することにした。フォルクスワーゲングループは角形構造の統合型電池セルを2030年までに全電気自動車モデルの80%に搭載し、バッテリーの製造コストを従来比で50%水準に下げる計画だ。

    バッテリーセルは電気自動車のリチウムイオン電池の最も基本的な単位で、陽極と陰極、分離膜、電解液をアルミニウム容器に入れて生産するが、容器の形に応じて角型やポーチ(袋)型、あるいは丸型に区分される。バッテリーセル12個をまとめて電池モジュールを作成し、複数個のバッテリモジュールとバッテリー管理システム(BMS)および冷却システムを組み合わせるとバッテリーパックが最終完成される。

    フォルクスワーゲングループが手を組んだ国軒高科は世界8位のバッテリー企業だ。昨年5月にフォルクスワーゲングループが11億ユーロで株式の26%を買い入れて国軒高科の最大株主になった。国軒高科は技術パートナーとして、フォルクスワーゲングループの第二のギガファクトリーであるザルツギッター工場の内部設計と機械設備および生産工程など全般をともに進行する。

    ザルツギッター工場は本来は内燃機関車のエンジン工場として運営されたが、次世代電池セルの生産拠点として再誕生し、2025年から量産に突入する計画だ。またフォルクスワーゲングループはMEB電気自動車プラットフォームをベースに、中国現地で生産する電気自動車に国軒高科のバッテリーを装着する案も推進している。

    ここを含めてヨーロッパ内に6つのギガファクトリーを建設し、240ギガワット時(GWh)規模のバッテリー生産能力を備え、電気自動車販売の割合を2030年までに50%水準に引き上げるのがフォルクスワーゲングループの構想だ。最初のギガファクトリーはスウェーデンのシェレフテオに2023年の量産を目標に建設中で、ノースボルトが運営会社に選ばれた。3番目のギガファクトリーはスペインに構築する予定だが、まだパートナー社は公表されなかった。

    フォルクスワーゲングループのトーマス・シュマル コンポーネント最高経営責任者は「国軒高科は革新的な品質で認められている、優れた電池セル企業」だとし、「ザルツギッターをはじめとしてバッテリー技術をともに育成していく予定であり、顧客にeモビリティをさらにリーズナブルな価格で提供できると期待している」と説明した。

    韓国バッテリー業界は今回の国軒高科との協力の発表で、フォルクスワーゲングループの「バッテリー内在化」計画がさらに加速されるものと見ている。ただしグローバルな電気自動車市場では、価格と活用性の面でポーチ型電池を好む企業が多く、角型電池を主に生産する国軒の成長は予想よりも大きな衝撃を起こさないだろうという観測が出ている。

    ポーチ型バッテリーを主力とするLGエネルギーソリューションは「フォルクスワーゲンは依然としてLGエネルギーソリューションがバッテリーを供給する主要顧客」だとし、「角形バッテリーの需要が増える以上に市場が大きくなっており、心配するレベルではない」と語った。

    SKイノベーションも「当初の懸念とは異なり、市場ではポーチ型電池に対する選好は相変わらずだ」とし、「フォルクスワーゲンもまた、ポーチ型を放棄できないと思える」と説明した。フォルクスワーゲンの統合型バッテリーセルに使われる形バッテリーを生産するサムスンSDIも、特別な影響はないだろうという立場を表明した。

    一方でフォルクスワーゲンは13日(現地時間)、△車両1台あたり二酸化炭素排出30%削減、△2021~2025年に未来技術に対して730億ユーロ投資、△次世代電気自動車専用プラットフォームの導入などが盛り込まれた2030年までのグループ戦略「ニューオート」を発表した。
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  • 毎日経済 | パク・ユング記者/チェ・グンド記者 | 入力 2021-07-14 17:11:19