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位置情報を中心に急速に再編される既存産業…新しい経済価値創出なるか
金の卵「位置情報」をつかめ…ホテル新羅・現代自・ハンファなど飛び込む
- サムスングループの社内ヘルスクラブには、フィットネストレーナーよりも神経を使う存在がある。運動器具の横に取り付けられたビーコンだ。ビーコンは利用者が着用したセンサーを通じて、利用者のすべての動きを感知する。器具別の運動時間・休憩時間・ヘルスクラブ内の移動経路までも把握する。ビーコンはこの記録を利用者の携帯に転送する。利用者は記録をもとにトレーニングを点検し、計画を調整することができる。
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サムスンの社内ヘルスクラブを運営する新羅ホテル側は、「去る8月に放送通信委員会から位置情報事業者の許可を受け、スポーツレジャー部門に位置情報システムを接ぎ木している」とし、「現在はサムスンの社内ヘルスクラブの一部で試験運用中」だとした。
位置が金になる市場が開かれている。空間を占有して移動する行為が、情報通信技術と出会って新しい経済的価値を生み出している。オフラインをモバイルと接続するオンライン・ツー・オフライン（O2O）産業が拡散し、位置情報が重要な要素として浮上したわけだ。物流・金融・メディア・自動車など、さまざまな産業群が位置情報を中心に急速に再編されている。既存の産業は位置情報技術と出会い、新しい経済的価値を創出することが期待される。
位置情報事業（LBS／Location Based Service）は、大きく二つに分類される。位置測定技術を活用して、位置情報を収集する位置情報事業と、位置情報事業者から受信した情報を利用して、付加サービスを作成する位置基盤のサービス事業だ。一般に位置情報事業者は、SKテレコムやGoogle、ネイバーなどのプラットフォーム運営企業だ。これらと比較して、位置基盤のサービスプロバイダはスマートフォンアプリの開発会社や運営企業だ。国内の位置情報事業者は位置情報法に基づいて、放送通信委員会に申告しなければならない。
22日、放送通信委員会によると位置情報・基盤事業者は、2005年の74社から今年は985社へと10年のあいだで10倍以上に増えた。今月も新世界アイアンドシー（Shinsegae I&C）、ハンファS&C（Hanwha S&C）、韓国道路交通公団など10社あまりが位置情報事業者として申請した。位置情報事業はスマートフォンが拡散した2011年以降、毎年100社ずつ急増している。
これに加えて、近距離での位置認識を可能にした無線センサー「ビーコン」技術が普及しつつ弾みを受けている。ビーコン端末が設置されていればスマートフォンと簡単にデータを交換でき、各種情報の提供が容易になる。これまで位置情報事業は、管制業務や地図、ナビゲーションなどの交通業務に重点を置いていた。しかし、最近ではヘルスケアやマーケティング、安全などのさまざまな分野に拡大される傾向にある。位置アラームサービスを活用した安全・保安サービスは、学校・塾・スポーツ施設に採用されている。チームディエスティ（teamDST）は、スキー場で利用者の位置を把握して、他人との衝突の危険があるときにビープ音が鳴るサービスを開発している。
最も脚光を浴びるのは広告とマーケティングサービス分野だ。移動経路で顧客の好みを類推し、洗練されたマーケティングを繰り広げることができるからだ。さまざまな産業群に活用できる可能性が高く、複数の系列会社を率いる大企業が特に関心を見せている。
ロッテグループは流通事業に位置情報の接点を広げている。ロッテワールドモール、ロッテモール金浦空港店、全国百貨店に位置情報システムを構築した。 Lポイントアプリをインストールした利用者が売り場を通り過ぎるとビーコンがこれを感知して、売り場のセール情報やクーポンを送る。
ロッテ情報通信の関係者は、「ランダムに送信される文字・通知サービスの反応が5％であることに対し、ビーコンサービスの顧客奏効率は30％を超える」とし、「適材適所に必要な情報を提供することで、実際に売上高の伸長効果を見ている」と説明しした。
ハンファS&Cは大田ハンファイーグルスのホーム球場、コエックス、一山アクアプラネットの位置情報システムを設計した。たとえば、アクアプラネットアプリをインストールした利用者が水族館を見物するときに位置を検出し、観覧している動物の情報をスマートフォンに送るという式だ。新世界アイアンドシーも最近、新世界百貨店とイーマートなどを訪問する顧客を念頭に置いて、位置情報事業を申請した。 - 毎日経済_イ・ソニ記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-12-22 17:59:00
