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大企業100人のうち女性従業員は22人…全経連が600大企業を調査


国内600大上場企業の従業員100人のうち22人が女性であることが分かった。全国経済人連合会は14日、「売上高上位600大上場企業の女性の割合は、2015年基準で23万5171人で、全体のうちの21.6%に相当する」と明らかにした。

昨年基準で女性の割合が最も高い企業は、熊進シンクビッグで全体従業員の78.7%が女性だった。続いて、南営ビビアン(77.5%)、新世界インターナショナル(72.8%)などの順だった。

全体従業員のうち女性の割合は、2012年の20.5%から毎年小幅だが着実に高まっていることが分かった。

しかし、女性の割合が高い会社からも分かるように、女性従業員は特定業種の偏重が激しかった。業種別では、卸・小売業が57.3%で最も高く、事業施設管理(清掃・セキュリティなど)・事業支援サービス(旅行会社など)が30.3%、運輸業が30%などの順だった。一方、建設業(6.6%)をはじめ、専門科学技術業(16.2%)などは女性の割合が低かった。600社のうち366社が含まれている製造業でも女性の割合は16.6%に過ぎなかった。

ほとんどの業種で、最近5年間の女性の割合は増加した。卸・小売業と専門科学技術業種で、2010年以来、5年間で女性の割合がそれぞれ7.0%、5.8%上昇した。製造業と運輸業では、女性の割合が減少した。また、会社の規模が大きくなるほど女性の割合が高かった。一例として、従業員1000人以上の企業が、全体従業員の22.3%を女性が占めた。
  • 毎日経済 チョン・ウク記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2016-06-14 17:52:25




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