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就職準備生の61.8%が「脱落通知をしてもらえなかった」


ソウル所在の4年制大学の卒業生Aさん(26)は、今年上半期にどうしても行きたかった企業の面接を受けた。面接後、1週間連絡を待ったが、企業からは何の連絡もなかった。待ち疲れたAさんは、企業に直接電話をしてこそ、自分が脱落したという事実を知ることになった。

10社のうち6社は入社選考時、Aさんの事例のように個別に脱落通知をしないことが分かった。

就職ポータルサイトのジョブコリアは最近、上半期に就職に乗り出した求職者1022人に脱落通知についての見解を問うアンケート調査を実施した。

調査結果によると、上半期に採用脱落を経験した819人のうち61.8%は、「別途に脱落通知を受け取れなかった」と答えた。また、55.9%は「合格通知がなく脱落したと思った」と答えており、回答者の5.9%も「直接連絡を取って脱落事実を知った」と答えた。

アンケートに参加したほとんどの就職準備生たちは、企業で脱落通知をすることを願う立場を表わした。60.5%は、「志願者に対する最小限の礼儀として少なくとも当落の通知はなければならない」と答えた。また、28%は「脱落通知はもちろん理由についてもフィードバックすべきだ」と願った。

一方、全回答者のうち10.5%だけが、「あえて脱落の知らせを聞きたくなく、脱落通知は必要としない」と答えた。

ジョブコリア側は、「脱落理由についてのフィードバックが志願者に対する企業イメージの向上に良い影響を与えられる」と説明した。
  • 毎日経済デジタルニュース局 ソ・ジョンユンインターン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2016-09-05 09:44:01




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