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LG電子OLEDテレビ…今年は販売300万台超えるか
LG電子の成長動力であるOLEDテレビは、今年は60％の市場成長率を記録するだろうという見通しが出た。昨年は200万台を突破したLG電子製OLEDテレビの出荷量は、今年は300万台を超えるだろうと見られる。
4日の市場調査会社オムディアによると、昨年のOLEDテレビの世界出荷量は前年比で20％増の361万台を記録したことが分かった。このうちLG電子製OLEDテレビの出荷量は205万台を記録し、史上初で200万台を超えたと分析される。これは出荷量全体の約57％に相当する。
今年のOLEDテレビ市場の成長率は、昨年のそれを軽く跳びこえるものと見られる。オムディアは今年のOLEDテレビの世界出荷台数は、昨年との比較で60％増の560万台を記録し、2024年には900万台に迫ると予測した。業界では今年のLG電子製OLEDテレビの出荷量は、300万台を超えるものと予想している。
このような展望にしたがって、LG電子の実績期待感も高まっている。これはOLEDテレビがLCDテレビに比べて単価が高い高級テレビだという点を勘案すれば、よりいっそうはっきりする。昨年のOLEDテレビの平均販売単価（ASP）は1937.4ドルで、LCDテレビ（412.4ドル）に比べて4倍以上だ。
LG電子はすでに昨年第4四半期から「OLEDテレビの効果」を享受している。第4四半期のOLEDテレビの販売好調で、LG電子のHE（ホームエンターテインメント）事業本部の実績は8四半期ぶりに4兆ウォン台の売上げを回復し、4兆3830億ウォンを記録した。営業利益も、前年同期比で102.5％増の2045億ウォンを記録した。
LG電子テレビ事業でOLEDテレビが占める割合は、売上げを基準にして30％に迫ることが分かった。特に昨年の下半期はLCDパネルの価格が大幅に上昇したが、OLEDテレビと「ナノセルテレビ」など、プレミアム製品の販売比率の拡大と効率的な資源の運営などで、営業利益は前年同期比で大幅に増えたことが分かった。
LG電子のOLEDテレビ事業の好調は、LGディスプレイに直結する。現在、世界でテレビ用の大型OLEDパネルを供給しているところはLGディスプレイが唯一だ。 LGディスプレイは昨年、約450万台分のOLEDテレビパネルを供給したが、今年はテレビ用OLEDパネルの供給を最大で800万台まで拡大する計画を発表した。昨年に比べて2倍に近い数値だ。
一方、事業分野と消費層および市場環境などは異なるが、電気自動車市場も今年はOLEDテレビとならんで急成長傾向を示すものと思われる。
電気自動車（EV）はLG電子が次世代成長動力として力点をつけた領域だ。最近、ハイ投資証券と未来アセット大宇などの証券会社は報告書を出して、2024年の電気自動車市場の規模は1000万台をはるかに超えるだろうと予想した。ハイ投資証券は昨年、純粋な電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド電気自動車（PHEV）を合わせた電気自動車の販売台数は、直前の年度に比べて21.6％増の250万台規模に成長したと推定した。続いて、今年は60％の成長率を記録して400万台に、2024年には1000万台を突破するだろうと予想した。
LG電子は今年の下半期、電装事業を担当するVS事業本部の黒字転換を目指して事業構造を高度化している。先月29日に行われたカンファレンスコールで、LG電子は「VS事業本部の売上げ規模は、2024年までに毎年15％ずつ成長すると予想している」とし、「インフォテインメント事業ではソフトウェア能力の強化を重点的に推進するとともに、電気自動車用部品はマグナ社との合弁会社を中心に成長に乗り出すだろう」とした。また「電気自動車部品は年平均30％、特にマグナとの合弁会社は年平均50％の成長率を期待している」と語った。
LG電子は昨年末、VS事業本部内にモータとインバータなどの電気自動車用パワートレイン関連の事業を物的分割し、世界第3位の自動車部品会社である加マグナ社と今年の7月に合弁会社を設立する計画だ。 LG電子が保有しているモータとインバータなどの電気自動車用パワートレインの核心部品の技術力と製造競争力に、マグナの顧客ネットワークとエンジニアリング能力を加えて電気自動車部品市場での相乗効果を出すという腹案だ。
LG電子OLEDテレビ…今年は販売300万台超えるか
LG電子の成長動力であるOLEDテレビは、今年は60％の市場成長率を記録するだろうという見通しが出た。昨年は200万台を突破したLG電子製OLEDテレビの出荷量は、今年は300万台を超えるだろうと見られる。
4日の市場調査会社オムディアによると、昨年のOLEDテレビの世界出荷量は前年比で20％増の361万台を記録したことが分かった。このうちLG電子製OLEDテレビの出荷量は205万台を記録し、史上初で200万台を超えたと分析される。これは出荷量全体の約57％に相当する。
今年のOLEDテレビ市場の成長率は、昨年のそれを軽く跳びこえるものと見られる。オムディアは今年のOLEDテレビの世界出荷台数は、昨年との比較で60％増の560万台を記録し、2024年には900万台に迫ると予測した。業界では今年のLG電子製OLEDテレビの出荷量は、300万台を超えるものと予想している。
このような展望にしたがって、LG電子の実績期待感も高まっている。これはOLEDテレビがLCDテレビに比べて単価が高い高級テレビだという点を勘案すれば、よりいっそうはっきりする。昨年のOLEDテレビの平均販売単価（ASP）は1937.4ドルで、LCDテレビ（412.4ドル）に比べて4倍以上だ。
LG電子はすでに昨年第4四半期から「OLEDテレビの効果」を享受している。第4四半期のOLEDテレビの販売好調で、LG電子のHE（ホームエンターテインメント）事業本部の実績は8四半期ぶりに4兆ウォン台の売上げを回復し、4兆3830億ウォンを記録した。営業利益も、前年同期比で102.5％増の2045億ウォンを記録した。
LG電子テレビ事業でOLEDテレビが占める割合は、売上げを基準にして30％に迫ることが分かった。特に昨年の下半期はLCDパネルの価格が大幅に上昇したが、OLEDテレビと「ナノセルテレビ」など、プレミアム製品の販売比率の拡大と効率的な資源の運営などで、営業利益は前年同期比で大幅に増えたことが分かった。
LG電子のOLEDテレビ事業の好調は、LGディスプレイに直結する。現在、世界でテレビ用の大型OLEDパネルを供給しているところはLGディスプレイが唯一だ。 LGディスプレイは昨年、約450万台分のOLEDテレビパネルを供給したが、今年はテレビ用OLEDパネルの供給を最大で800万台まで拡大する計画を発表した。昨年に比べて2倍に近い数値だ。
一方、事業分野と消費層および市場環境などは異なるが、電気自動車市場も今年はOLEDテレビとならんで急成長傾向を示すものと思われる。
電気自動車（EV）はLG電子が次世代成長動力として力点をつけた領域だ。最近、ハイ投資証券と未来アセット大宇などの証券会社は報告書を出して、2024年の電気自動車市場の規模は1000万台をはるかに超えるだろうと予想した。ハイ投資証券は昨年、純粋な電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド電気自動車（PHEV）を合わせた電気自動車の販売台数は、直前の年度に比べて21.6％増の250万台規模に成長したと推定した。続いて、今年は60％の成長率を記録して400万台に、2024年には1000万台を突破するだろうと予想した。
LG電子は今年の下半期、電装事業を担当するVS事業本部の黒字転換を目指して事業構造を高度化している。先月29日に行われたカンファレンスコールで、LG電子は「VS事業本部の売上げ規模は、2024年までに毎年15％ずつ成長すると予想している」とし、「インフォテインメント事業ではソフトウェア能力の強化を重点的に推進するとともに、電気自動車用部品はマグナ社との合弁会社を中心に成長に乗り出すだろう」とした。また「電気自動車部品は年平均30％、特にマグナとの合弁会社は年平均50％の成長率を期待している」と語った。
LG電子は昨年末、VS事業本部内にモータとインバータなどの電気自動車用パワートレイン関連の事業を物的分割し、世界第3位の自動車部品会社である加マグナ社と今年の7月に合弁会社を設立する計画だ。 LG電子が保有しているモータとインバータなどの電気自動車用パワートレインの核心部品の技術力と製造競争力に、マグナの顧客ネットワークとエンジニアリング能力を加えて電気自動車部品市場での相乗効果を出すという腹案だ。
- 毎日経済＿パク・チェヨン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2021-02-04 17:27:39
