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数字で見る世界…世界のスマホ販売、初めて減少
- ◆ 3.6％・5％↓
全世界のスマートフォン販売は昨年の第4四半期、初めて前年比で減少を示した。市場調査機関のガートナーによると、昨年の第4四半期に最終消費者に販売されたスマートフォンはほぼ4億800万台と集計され、2016年の第4四半期よりも5.6％減少した。これはガートナーがスマートフォンの市場調査を開始した2004年以来で初めての前年比減少を示したものだ。サムスンは3.6％減の7402万6000台を販売し、市場シェア18.2％で1位に上がった。アップルは7317万5000台で5％減少し、17.9％のシェアで2位を占めた。一方、中国メーカーは販売を増やした。 ファーウェイ社は7.6％増の4388万7000台、シャオミ社はなんと79％増の2818万7000台を販売した。シェアはそれぞれ10.8％と6.9％で3・4位を占めた。
◆ 1450兆ウォン
昨年末の家計の借金は1450兆ウォンを突破した。政府の規制で増加率は一桁に落ちたが、所得に比べて依然として増加傾向は急峻だった。韓国銀行によると昨年末の家計信用残高は1450兆9000億ウォンで、前年よりも108兆4000億ウォン（8.1％）増加した。家計信用規模は韓銀が2002年に統計を取り始めた以来で最大だ。昨年の増加額は2015年（117兆8000億ウォン）と2016年（139兆4000億ウォン）より小さく、増加率も政府の目標値（8％レベル）に符合するなど、増加傾向は鈍化する様相だった。しかし、依然として100兆ウォン以上も増えるなど、所得に比べて過剰に速く増える傾向が続いた。 2013～2016年の家計の可処分所得の増加率は5％台だった。
◆ 3年8ヶ月
ソウルのアパートの家賃が3年8ヶ月ぶりに初めて下がった。韓国鑑定院によると、19日現在のソウルのアパート家賃は前週比で0.02％下落した。ソウルのアパート家賃が下がったのは2014年6月第1週以来の193週ぶりだ。特にソウル市松坡区（-0.14％）、瑞草区（-0.21％）、江南区（-0.13％）、江東区（-0.08％）などは近隣の新都市への入居量の増加と旧正月の連休、再建築対象など、老朽化アパートに対するチョンセ需要の減少などが複合的に作用し、家賃がいっせいに下落した。非江南圏もおおむね横ばいだが、そのうち蘆原区の家賃が0.03％下落した。全国のアパート家賃は0.03％下落し、下落傾向を継続した。
◆ 374万トン
昨年、水温上昇にともなう暖流性魚種の増加などの影響で、漁業生産量が31年ぶりに最大を記録した。統計庁によると、昨年の漁業生産量は374万3000トンで、前年の326万9000トンよりも47万4000トン（14.5％）増加した。これは1986年に366万トンを記録した後で、31年ぶりに最も多い。類型別にみると、一般的な海面漁業はサバ類など一部の魚種の資源量が減ったが、水温上昇の影響でいわしやタチウオ、サワラ類などの暖流性魚種の操業が好調を見せて2.1％増加した。浅海養殖漁業は高水温による集団死でアサリやコマク類などは減少したが、貝類の品質向上、海藻類の施設面積の増加などの影響で生産量は23.4％増加した。写真＝キム・ホヨン記者
◆ 4倍
微細粉塵などの大気汚染に長期にさらされると、自殺の危険が大きく高まるという研究結果が出た。特に微細粉塵はこのような危険性を最大4倍にまで高める要因として指摘された。ソウル大学医学部予防医学教室の研究チームは2002～2013年、26万5749人の成人を対象に、大気汚染と自殺の関連性を追跡した。研究チームは大気汚染の調査対象者の居住地域別に大気汚染物質の累積曝露値を推定し、汚染物質星の濃度に応じて4つのグループに分け、自殺のリスクを比較分析した。研究期間には総564人（0.2％）が自殺したと集計された。研究チームは11年の間に微細粉塵に最も多くさらされたグループの自殺の危険性は、最も少なくさらされたグループよりも4.03倍高いと推定した。 - 毎日経済＿チョ・ソンジュン編集部記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2018-03-02 14:25:01
