スマートカー・バイオ・エネルギー…新しいビジネスで勝負

スマートカー・バイオ・エネルギー…新しいビジネスで勝負

新しい年の財界は「未来の収益源」戦争

新しい年の危機経営を話題に掲げた財界は、新しいビジネスに勝負をかけて乗り出した。全社的なコスト削減と事業構造調整を通じた生存戦略を展開しつつも、未来の収益源事業を先取りする必要がある、切迫した状況だからだ。特に産業間の領域乗り越えが活発になることから、これまでの競争構図そのものが崩れる様子だ。電子メーカーが自動車事業に参入するのはその代表的な事例だ。

今年もサムスンの変身は継続される予定だ。事業部門の売却を通じたコアビジネスに集中する戦略を選択したサムスンは、スマートカーとバイオ事業を将来の収益源として踏み込む予定だ。自動車に搭載される電気・電子装置を作る電装事業部を新設し、全社的な力量を集中する計画だ。

GoogleやアップルのようなグローバルIT企業がスマートカー事業に飛び込み、自動車産業を情報技術（IT）の領域に完全に引き込んたことから競争はさらに激しくなった。ここ最近、仁川の松島（ソンド）に世界最大のバイオ医薬品受託生産基地を構築したサムスンは、バイオ産業の能力を強化するためにもさらに集中する見通しだ。世界最高の半導体生産ラインのノウハウを適用し、生産効率を引き上げる予定だ。モバイルヘルスケアをリードする半導体であるバイオプロセッサ（BP／Bio-Processor）の量産に乗り出した点も注目ポイントだ。

LGグループは具本茂（ク・ボンム）会長の弟である具本俊（ク・ボンジュン）副会長をもって、グループの新しい事業を担当する新成長事業推進団長を任せることにし、関連事業を強く推進している。 LGグループの「未来食」には自動車部品事業とエネルギー事業が代表としてあげられる。

自動車部品事業は最近、米ゼネラルモータースのEVカー「ボルト（Chevrolet Volt）」に核心部品を納品するなど、成果をあげている。LG電子とLG化学やLG CNSなど、系列各社が共同で推進するエネルギー事業も、最近の原油価格の下落で多少停滞したものの、将来の成長事業に速度を加える雰囲気だ。

現代・起亜自動車は高級ブランドとして、昨年ローンチした「ジェネシス」に死活をかける。現代自動車は中国ブランドの追撃と欧州の高級車の間に挟まれた状況を打破するために、ジェネシスをプレミアムブランド化した。 BMWやベンツ、レクサスなどの名車と直接対決するというわけだ。現代自動車はこのために、前ランボルギーニ社ブランド総括役員のマンフレッド・フィッツジェラルド（Manfred Fitzgerald）と、前ベントレー社デザイン総括のルク・ドンカーヴォルケ（Luc Donkerwolke）を組織に迎え入れた。

昨年12月には、2020年までに構築するジェネシスの6モデルのラインナップの中で、最上位クラスの「EQ 900」を公開した。すでに顧客の爆発的な反応で、1万5000台の販売契約が成立した。 EQ 900の発売当時、現代自動車は今年の世界販売目標を2万台で発表した。現代自動車の関係者は、「1万5000台は国内販売契約でのみ成し遂げた数字」だとし、「グローバルな販売が開始されると、鼓舞的な実績が出るものと期待している」と語った。 1月には「G 90」という海外市場用の名前でデトロイトモーターショーに出品し、グローバルな市場確保に乗り出す。
ポスコは新年にファイネックス、CEM技術、リチウム直接抽出技術など「固有技術」の販売拡大を通じて、新たな収益基盤を整える計画だ。

2007年、世界初に商用化した新製鉄工法であるファイネックス技術関連の輸出は、現在10件が進行中だ。溶鉄で製造された高温スラブを冷まさずにすぐさまコイルに圧延することにより、加工費の削減とエネルギー損失の低減効果の高いCEM（Compact Endless casting and rolling Mill）も現在、技術の販売契約を進めている。

ハンファは昨年黒字に転じた太陽光発電を、今年も未来食として掲げた。

核心は2月から大規模な量産体制に入る太陽光セル（電池）だ。グループの太陽光事業を担当しているハンファQセル・コリアは、忠清北道の鎮川（チンチョン）に年間1.5ギガワット（GW）のセルを生産できる工場を建てて試運転に入った。年初に量産体制に入るなら、現在も世界1位のセルの生産能力（現在3.7ギガワット）が一瞬のうちに41％ほども跳ね上がる。先月31日、ハンファグループによると今年のハンファQセルのモジュール（太陽電池を組み合わせたパネル）の出荷実績は、4.0~4.7ギガワット台に達すると分析される。昨年の出荷量よりも38％ほど増えた数字だ。

重工業部門が経営難に陥った斗山グループは、2016年は燃料電池で新市場を開拓する。燃料電池は水素の化学反応を通じて電気を生産する、環境に優しいエネルギー源だ。このための「体」は作られていた。 2014年には建築物用燃料電池の源泉技術を持つ米クリアエッジパワー（Clear Edge Power）と、国内の住宅用燃料電池の大手メーカーであるヒューエルセルパワーを次々に買収・合併（M&A）した。斗山はこれを元手にして、昨年にヒューエルセル（Dosan Fuel Cell）事業部門を新設した。たとえグループは難しいといえども、燃料電池部門のM&Aは手をゆるめず、技術力の確保に乗り出す計画だ。

斗山の高位関係者は、「M&Aを通じて運用能力を備えなければならない」とし、「良い会社や売り物は引き続き鋭意注視するつもり」だと語った。斗山グループによると、この市場は年平均30％ずつふくらんで、2023年には38兆ウォンまで成長すると観測される。

現代重工業は新年、エコ・高効率船舶のエコシップ（Ecoship）と、造船にITを接ぎ木したスマートシップ（Smart Ship）の開発に拍車をかける予定だ。

エコシップは従来の船舶に比べて燃料効率を高め、排気ガスを減らすなど環境に優しいことが特徴だ。スマートシップは造船にITを融合した船舶だ。船舶の状態と運航情報を衛星を通じて陸上からリアルタイムで監視し、リモートで診断・制御することができる。

現代重工業は困難な時ほど本業に忠実にという経営計画を立て、これを実践するために、エコシップとスマートシップの開発に注力することにした。
ソン・ソンフン記者／キム・ジョンファン記者／パク・チャンヨン記者 | 入力 2015-12-31 17:33:37