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デパートこの10年…SPA・男性・デザート食品が急成長
ビッグデータに見る消費の変化
- 「10年たてば江山は変わる」という言葉があるが、変化に敏感な消費市場はその速度はさらに速い。このことから、消費は一時代を覗く鏡とも呼ばれる。毎日経済新聞社は2005年から2015年までの10年間の、ロッテデパートの売上データを分析して消費トレンドの変化を探ってみた。
2005年のデパートは「高額ブランドの集合所」という認識が強かった。ファストファッション（SPA／製造流通一貫型ブランド）や明洞・弘大・新沙洞カロスキルなどに見られる別名「キルコリ（街角）ブランド」は、デパートでは全く見られなかった。 2005年、全国のロッテデパートに入店したSPAブランドは「ユニクロ（UNIQLO）」と「マンゴ（MANGO）」のたった2つのブランドで総7店舗だけだった。
とは言え、景気低迷が続いて財布を開くことをきらう消費者が流行をいちはやく反映して価格の安いSPAブランドやキルコリブランドに魅力を感じ始めたことから構図が変わった。現在、ロッテデパート全店におけるSPAブランドの売り場は総85ヶ所、キルコリブランドの売り場は300ヶ所に達する。キルコリブランドの売り場の一部は、有名なオンラインショッピングモール（スタイルナンダ／STYLE NANDA）ブランドで占められた。当時は0.2％水準だったSPAとキルコリブランドの売上げは、女性衣類の売上げの約10％まで割合が上がってきた。
10年前、男性たちは妻やガールフレンドや母親の手に引かれてデパートを訪問した。しかし若くてスタイリッシュなルックスとライフスタイルを志向する中年男性のノム（nomu）族や、外観をかざるグルーミング（grooming）族が登場するなど、男性が「ファッション」に目を開けるやいなや、関連市場は恐ろしく成長し始めた。長い不況で、10年のあいだに女性ファッション商品の客単価は9万7000ウォンから9万4000ウォンに3％減少したが、男性のファッション商品群は2005年の12万ウォンから昨年の16万1000ウォンに、なんと34％以上増加した。 10年のあいだに男性ファッションのデパートでの売上げは100％以上伸長し、女性ファッションの伸び率（60％）を超えた。男性がファッションに興味を持つようになったきっかけの一つは、企業の出勤服装の規定緩和だ。 2008年、サムスンがビジネスカジュアルの着用を推奨した後、LGやSKなどの大手企業の基本の出勤服装はビジネスカジュアルに定着した。昨年の夏にはサムスンが週末は半ズボンの着用まで許容するなど、格式の破壊が加速している。このことから、2005年のメンズファッションでスーツの占める割合は50％に達したが、2015年には33％に減った。その代わりに、ビジネスカジュアル（トレンド）の商品群の売上げの割合は、14％から30％に跳ね上がった。デパートも、男性化粧品売り場や男性用アクセサリー売り場だけでなく、衣料品店とヒゲの手入れや散髪などを行えるバーバーショップを組み合わせた店舗まで続々とオープンさせている。
2015年現在はデパートに「食べにいく」という言葉には全く不自然さはない。しかし、10年前にはデパートにたまに「買い物に行く」ことはあっても、食事やデザートを楽しむために行くことは日常的ではなかった。
江南圏に位置するロッテデパートの売り上げをみたときに、2005年は全体の9.5％だった食品の売上高は14.2％まで上がってきた。食品の中でも畜産・鮮魚・加工食品などの、「買い物用」商品の売上げの割合は大幅に下落した一方で、デザートやカフェなどのデパートで食べて楽しむことのできる食品の売上げ比率は15％から25％に、10％も増えた。
これらの現象は国民所得水準と関連づけて説明が可能だ。 2006年のはじめころに2万ドルに進入した1人当たり国民所得は、いまや3万ドルの水準に近づいた。ロッテデパートの関係者は、「国民所得水準が改善されれば、ファッションよりも外食・レジャー・リビング分野の消費が増える」と説明した。
ロッテデパート本店のオンライン売上げの割合は、10年のあいだに1％から19.6％まで上昇した。特に業界1位のロッテデパートはこの10年の年平均売上げの伸び率は5.4％だが、オンラインの売上成長率はなんと36％に、それこそまぶしいほどだ。
オンラインショッピングは最近、爆発的に成長しているモバイルショッピングに力づけられて、2０15年の上半期は大型マートとデパートを飛び越えて、史上初の流通チャネル第1位を占めた。デパートはオン・オフライン（売り場）を結合したショッピング形態の「オムニチャネル」戦略を通じて、オンラインに流れ出している顧客を再び引き戻すために努力している。オンラインで商品を購入しても店頭で商品を受け取れる「スマートピックサービス」や、デパートの売り場でもモバイルツールを活用して割引クーポンなどを受けることができる「ビーコンサービス」がその代表だ。 - 毎日経済_イム・セボム記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-12-31 17:11:53
