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40~50代の死亡率、30代に比べて断然高い

    子どもの教育費などの家計支出が40~50代に集中している中で、これらの年齢層の死亡率が30代に比べてそれぞれ2.4倍、5.8倍以上高いことが分かった。

    29日、統計庁によると、国内1人以上の世帯の可処分所得(個人所得のうち消費と貯蓄を自由にできる収入 / 2014年基準)を調査した結果、家計経済で40~50代の世帯の役割が最も大きいものと分析された。

    実際の年齢別全世帯の月平均可処分所得は292万ウォンにもかかわらず、40代の世帯の可処分所得は375万ウォン、50代の世帯は340万ウォンをそれぞれ示した。また、年齢別の可処分所得は、40代、50代、30代、20代、60代の順だった。

    しかし、40代、50代の死亡率は、30代に比べてそれぞれ2.4倍、5.8倍以上高く、特に男性の死亡率が女性に比べて著しく(40代は2.2倍、50代は2.9倍)増加する様子を見せた。40~50代の年齢の高い死亡率は、10年前と比較しても大きく変動がないことが分かり、今後もこれらの年齢層、特に男性の死亡率が高く現れる見通しだ。
  • 毎日経済デジタルニュース局 チョン・ジョンホン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2016-11-30 09:01:02